2026/04/07 更新

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コイケ　シロウ
小池　司朗
KOIKE Shiro
所属
経済学部 教授
連絡先
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外部リンク

学位

  • 博士（学術） （ 東京大学 ）

  • 修士（工学） （ 東京大学 ）

学歴

  • 2002年3月
     

    東京大学   総合文化研究科   広域科学専攻広域システム科学系   博士   修了

  • 1997年3月
     

    東京大学   工学系研究科   都市工学専攻   修士   修了

  • 1995年3月
     

    東京大学   工学部   都市工学科   卒業

経歴

  • 2026年4月 - 現在

    中央大学   経済学部   教授

  • 2018年4月 - 2026年3月

    国立社会保障・人口問題研究所   人口構造研究部   部長

  • 2019年 　 　

    京都大学文学部   集中講義講師

  • 2008年 - 2018年

    国立社会保障・人口問題研究所   人口構造研究部   室長

  • 2011年 - 2016年

    専修大学   非常勤講師

  • 2014年7月 - 2015年3月

    内閣官房まち・ひと・しごと創生本部

  • 2006年 - 2013年

    国際医療福祉大学   非常勤講師

  • 2005年 - 2008年

    国立社会保障・人口問題研究所   人口構造研究部   主任研究官

  • 2002年 - 2005年

    国立社会保障・人口問題研究所   人口構造研究部   研究員

  • 2003年 - 2004年

    青山学院大学

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所属学協会

  • 経済地理学会

  • 東京地学協会

  • 人文地理学会

  • 日本地理学会

  • 日本人口学会

  • 地理情報システム学会

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研究キーワード

  • Geographical information systems

  • Population

  • 地域人口分析

  • 地理情報システム

  • 将来人口推計

研究分野

  • 人文・社会 / 地理学  / 人口地理学

論文

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書籍等出版物

  • 自然災害と人口

    井上, 孝, 和田, 光平, 阿部, 隆, 川口, 洋, 伊藤, 栄晃, 別府, 志海, 石井, 太, 工藤, 豪, 鎌田, 健司, 小池, 司朗, 丸山, 洋平, 近藤, 共子

    原書房  2021年8月  （ ISBN:9784562092192 ）

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    総ページ数：xii, 255p   記述言語：日本語  

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  • 地域社会の将来人口 : 地域人口推計の基礎から応用まで

    西岡, 八郎, 江崎, 雄治, 小池, 司朗, 山内, 昌和, 菅, 桂太, 鎌田, 健司

    東京大学出版会  2020年2月  （ ISBN:9784130502009 ）

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    総ページ数：vii, 326p   記述言語：日本語  

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  • 地域と統計 : 「調査困難時代」のインターネット調査

    埴淵, 知哉, 村中, 亮夫, 安藤, 雅登, 小池, 司朗, 竹森, 雅泰, 中谷, 友樹, 花岡, 和聖, 山内, 昌和

    ナカニシヤ出版  2018年12月  （ ISBN:9784779513404 ）

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    総ページ数：xii, 163p   記述言語：日本語  

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  • Arai Y and Koike S, Grid-Based Population Distribution Estimates from Historical Japanese Topographical Maps Using GIS

    Modelling Geographical Systems : Statistical and Computational Applications, Kluwer  2003年 

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MISC

  • 日本の地域別将来推計人口(令和5年推計) : 令和2(2020)~32(2050)年

    小池 司朗, 菅 桂太, 藤井 多希子, 小山 泰代, 貴志 匡博, 久井 情在, 中川 雅貴, 大泉 嶺, 井上 希, 西岡 八郎, 江崎 雄治, 山内 昌和, 丸山 洋平

    人口問題研究 / 国立社会保障・人口問題研究所 編   80 ( 1 )   74 - 110   2024年3月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：東京 : 国立社会保障・人口問題研究所  

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    その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I033456900

  • 人口減少の原因は出生率の低下と未婚率の上昇—特集 政治の貧困と子ども ; 少子化問題の背景から考える

    小池 司朗

    社会運動 = Social movements   ( 449 )   79 - 92   2023年1月

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  • コロナ禍と人口動態の変化 : 東京圏における国内人口移動傾向の変化を中心として—特集 加速する少子化・人口減少への対応と自治体

    小池 司朗

    ガバナンス / ぎょうせい 編   ( 258 )   14 - 16   2022年10月

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  • 現代日本の世帯変動 : 第8回世帯動態調査(2019年社会保障・人口問題基本調査)の結果より

    小池 司朗, 菅 桂太, 鎌田 健司, 小山 泰代, 清水 昌人, 大泉 嶺, 久井 情在, 西岡 八郎, 鈴木 透, 山内 昌和

    人口問題研究 / 国立社会保障・人口問題研究所 編   78 ( 2 )   327 - 335   2022年6月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：東京 : 国立社会保障・人口問題研究所  

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    その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I032518248

  • Demographic Components of Future Population Growth Rates by Prefectures in Japan: Supplementary Materials

    鎌田 健司, 小池 司朗, 菅 桂太, 山内 昌和, Kenji KAMATA, Shiro KOIKE, Keita SUGA, Masakazu YAMAUCHI

    IPSS Working Paper Series (E) = IPSS Working Paper Series (E)   ( 32 )   1 - 38   2021年3月

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    記述言語：英語   出版者・発行元：国立社会保障・人口問題研究所  

    DOI： 10.50870/00000163

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  • 近年における地域別人口減少の様相 : コロナ禍における変化を踏まえて—第16回 日本安全学教育研究会

    小池 司朗

    日本安全学教育研究会誌 / 日本安全学教育研究会 編   13・14   63 - 66   2021年

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  • 人口動態推計の理論と我が国の地域別将来人口の見通し—特集 人口動態と地域まちづくり

    小池 司朗

    住宅   68 ( 7 )   9 - 12   2019年7月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：日本住宅協会  

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  • 2016年社会保障・人口問題基本調査「第8回人口移動調査」 : 結果の概要より

    林 玲子, 千年 よしみ, 中川 雅貴, 小島 克久, 清水 昌人, 小池 司朗, 貴志 匡博

    人口問題研究   73 ( 4 )   299 - 305   2017年12月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：国立社会保障・人口問題研究所  

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  • 第2報告 : 人口学的要因からみた地域人口の変化と将来像(第1回東日本地域部会,地域部会報告)

    山内 昌和, 小池 司朗, 江崎 雄治

    人口学研究   51   73 - 74   2015年

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：日本人口学会  

    DOI： 10.24454/jps.51.0_73

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  • 第4報告 : 地域メッシュ別にみた自然社会別人口増減 : 東京大都市圏における1980～2010年の分析(第1回東日本地域部会,地域部会報告)

    小池 司朗

    人口学研究   51   74 - 75   2015年

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：日本人口学会  

    DOI： 10.24454/jps.51.0_74_2

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  • 第2報告 : 標準化による都道府県間移動数変化の要因分解(第2回東日本地域部会,地域部会報告)

    小池 司朗

    人口学研究   51   78 - 79   2015年

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：日本人口学会  

    DOI： 10.24454/jps.51.0_78_2

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  • 2010年国勢調査の人口移動集計における都道府県間移動数の補正

    小池 司朗

    日本地理学会発表要旨集   2014   30 - 30   2014年

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    出版者・発行元：公益社団法人 日本地理学会  

    国勢調査において，人口移動に関する問いは従来大規模調査年に設けられ，直近3回（1990年・2000年・2010年）の調査では5年前の居住地をたずねている。この人口移動に関する集計結果は，都道府県別および市区町村別に表象され，過去5年間の人口移動状況が現住地ベースかつ男女年齢別にODで把握できる貴重な資料である。しかし，2010年調査では5年前居住地不詳が急増したことに加え，不詳の分布が地域別・年齢別に大きく偏っているため，移動状況を精確に捉えることが困難になっている。そこで本報告では，5年前居住地不詳に占める都道府県間移動数を男女年齢別に推定することにより，人口移動集計で表象されている都道府県間移動数の補正を試みる。本補正により，1990年・2000年の人口移動集計における都道府県間移動数との比較分析をはじめとして，人口移動に関連する様々な分析が可能になると考えられる。<br> 補正は，(1)都道府県間移動総数の推定，(2)都道府県別男女年齢別転入数の推定，(3)都道府県別男女年齢別転出数の推定，(4)都道府県別男女年齢別都道府県間移動数（OD）の推定，の4段階で行い，その際には2000年国勢調査の人口移動集計や住民基本台帳人口移動報告のデータも活用する。なお本研究では，推定精度の確保および2000年国勢調査との比較の容易性の観点などから，5歳以上について5歳階級別の推定を試みることとした。<br> 補正の結果，2010年国勢調査における5年間の都道府県別転入超過数は「住民基本台帳人口移動報告」による2006～2010年の都道府県別転入超過数にかなり近い値となり，補正が概ね正しく行われていることが確認された。補正前後の都道府県別・男女年齢別の詳細な比較考察等については，当日報告する。

    DOI： 10.14866/ajg.2014a.0_30

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  • 地方都市における人口の集中分散に関する経年変化分析

    小池 司朗

    日本地理学会発表要旨集   2012   100051 - 100051   2012年

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    出版者・発行元：公益社団法人 日本地理学会  

    近年，比較的人口規模の大きい都市圏において都心回帰が観察されているが，県庁所在地以下の規模の都市圏においては都心回帰に関する報告がほとんどみられない。本研究では北海道を対象地域とし，中小の地方都市を中心とした都市圏の人口分布変化，および都市圏内における中心地の人口圧力の推移について，人口ポテンシャルに基づいた指標により評価を行った。都市圏の中心地と圏域は，DID（人口集中地区）および国土数値情報による都市地域から設定し，基準地域メッシュ単位で分析を行った。その結果，札幌圏を除く大半の中心地において，1970年から2005年にかけて人口ポテンシャルは大幅な低下がみられた。また，圏域内における中心地の相対的な人口ポテンシャルも全体として大幅な低下がみられ，各中心地の衰退が観察されたが，人口減少率が高い都市圏域においては比較的人口が中心地に集中する傾向が認められた。さらに65歳以上の高齢者については，人口減少率が高い都市圏域を中心として総人口以上に中心地への集中傾向が認められた。本研究で算出した値は，任意の都市圏における都心回帰の程度を定量的に把握することが可能な指標であると捉えられると同時に，観察された動きは，今後多くの都市圏人口が縮小に向かうなかでの地域計画に対して示唆的な役割を果たすと考える。

    DOI： 10.14866/ajg.2012a.0_100051

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  • 人は都心に集中 首都圏で強まる郊外の選別化 (人口減少時代の「地域力」)

    小池 司朗

    エコノミスト   88 ( 23 )   82 - 83   2010年4月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：毎日新聞社  

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  • 京阪神大都市圏における駅の乗降者数の分布に関する分析

    香川 雄一, 小口 高, 財城 真寿美, 小池 司朗, 山内 昌和, 江崎 雄治

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   ( 70 )   88 - 88   2006年9月

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    記述言語：日本語  

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  • 2000-2030年における地域人口の見通し

    小池 司朗, 山内 昌和

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   ( 68 )   3 - 3   2005年9月

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    記述言語：日本語  

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  • 日本における居住地の分布と地形との関係 : GISを利用した市町村単位の考察

    財城 真寿美, 小口 高, 小池 司朗, 山内 昌和, 高橋 昭子

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   ( 67 )   172 - 172   2005年3月

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    記述言語：日本語  

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  • 2030年における日本の市区町村別将来推計人口

    小池 司朗, 山内 昌和

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   ( 67 )   238 - 238   2005年3月

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    記述言語：日本語  

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  • 市区町村人口の将来動向--日本の市区町村別将来推計人口・2003年12月推計

    西岡 八郎, 小池 司朗, 山内 昌和

    厚生の指標   51 ( 7 )   1 - 8   2004年7月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：厚生統計協会  

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    その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2004275286

  • 旧版地形図を利用した昭和初期メッシュ人口推定 : 埼玉県, 千葉県を対象として

    小池 司朗, 荒井 良雄

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   61   183 - 183   2002年3月

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    記述言語：日本語  

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  • 関東平野における明治期メッシュ人口推定

    小池 司朗, 荒井 良雄

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   59   46 - 46   2001年

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    記述言語：日本語  

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  • 迅速図を用いた関東東部における明治中期のメッシュ人口推定

    小池 司朗, 荒井 良雄

    地理情報システム学会講演論文集 = Papers and proceedings of the Geographic Information Systems Association   9   119 - 122   2000年9月

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    記述言語：日本語  

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  • 明治期メッシュ人口データベース化への試論

    小池 司朗, 荒井 良雄

    地理情報システム学会講演論文集 = Papers and proceedings of the Geographic Information Systems Association   7   243 - 246   1998年9月

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    記述言語：日本語  

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  • 明治以降の人口変動に関する一考察 : 京都圏を例として

    小池 司朗

    地理情報システム学会講演論文集 = Papers and proceedings of the Geographic Information Systems Association   6   39 - 44   1997年10月

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    記述言語：日本語  

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Works（作品等）

  • GISを利用した旧版地形図からのメッシュ人口推定

    2000年 - 　

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受賞

  • 学会賞

    2022年6月   日本人口学会   地域社会の将来人口－地域人口推計の基礎から応用まで－

    西岡八郎, 江崎雄治, 小池司朗, 山内昌和

  • 優秀論文賞

    2014年   日本人口学会   地域メッシュ統計の区画変遷に伴う時系列分析の可能性に関する一考察―測地系間・メッシュ階層間の比較から―

    小池 司朗

  • シンフォニカ統計GIS活動奨励賞

    2005年   （財）統計情報研究開発センター  

    小池 司朗

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 小地域別将来人口推計ウェブシステムの構築を通じた高齢化と人口減少の国際比較研究

    研究課題/領域番号：25K00560  2025年4月 - 2030年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)  青山学院大学

    井上 孝, 田中 耕市, 草野 邦明, 小池 司朗, 山内 昌和, 石川 義孝

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    配分額：18850000円 （ 直接経費：14500000円 、 間接経費：4350000円 ）

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  • 非大都市圏における外国人のミクロな集住・移動と地域人口の動態的相互作用

    研究課題/領域番号：25K04651  2025年4月 - 2029年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)  国立社会保障・人口問題研究所

    中川 雅貴, 福本拓, 小池司朗, 藤井 多希子

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    配分額：4550000円 （ 直接経費：3500000円 、 間接経費：1050000円 ）

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  • へき地医療の現状把握と人口動態に基づく医療ニーズを考慮した将来のへき地医療体制の構築に資する調査研究

    研究課題/領域番号：24IA0801  2024年4月 - 2027年3月

    厚生労働省  厚生労働科学研究費補助金 地域医療基盤開発推進研究事業 

    菖蒲川 由郷, 林 玲子, 小島 克久, 小池 司朗, 吉嶺 文俊, 坪谷 透, 杉田 義博, 白倉 悠企

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  • ポストコロナ時代における人口動態と社会変化の見通しに資する研究

    研究課題/領域番号：23AA2005  2023年4月 - 2026年3月

    厚生労働省  厚生労働科学研究費補助金  政策科学推進研究事業  国立社会保障・人口問題研究所

    小池司朗, 林玲子, 小島克久, 岩澤美帆, 守泉理恵, 菅桂太, 中川雅貴, 石井太

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  • アジア太平洋地域の小地域別将来人口推計に関するウェブマッピングシステムの構築

    研究課題/領域番号：23K20127  2024年4月 - 2025年3月

    日本学術振興会 科学研究費助成事業  基盤研究(B)  青山学院大学

    井上 孝, 小池司朗, 石川義孝, 田中耕一, 井上希, 草野邦明

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  • 人口減少時代・ポストコロナ時代における日本の人口地理学の再構築

    研究課題/領域番号：23K20549  2021年4月 - 2025年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B) 

    石川 義孝, 井上 孝, 小池 司朗, 山内 昌和

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    配分額：13130000円 （ 直接経費：10100000円 、 間接経費：3030000円 ）

    2023年度にSpringer社から出版した
    Ishikawa, Y. ed. (2023) Japanese Population Geographies I: Migration, Urban Areas and a New Concept, Singapore: Springer Nature, 90p.
    Ishikawa, Y. ed. (2023) Japanese Population Geographies II: Minority Populations and Future Prospects, Singapore: Springer Nature, 83p.
    は、過去10年間に日本の人口地理学分野において発表された、代表的な10の論文を所収した論文集である。従来の日本では、海外の成果の輸入に熱心で、国内で生まれた優れた成果の輸出には無頓着であった。この論文集に収められた論文の内容は、国内移動パターンの変化や都市圏単位の人口変動の分析、関係人口という新しい概念の検討、エスニックな、あるいは性的なマイノリティ人口の分布の考察、国全体あるいは都市内小地域ごとの将来予測、政治経済的視角の提示、など多岐にわたっている。このアンソロジーの刊行によって、日本の優れた成果が海外で評価されることを期待している。

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  • 人口減少時代・ポストコロナ時代における日本の人口地理学の再構築

    研究課題/領域番号：21H00637  2021年4月 - 2025年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)  帝京大学

    石川 義孝, 井上 孝, 小池 司朗, 山内 昌和

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    配分額：13130000円 （ 直接経費：10100000円 、 間接経費：3030000円 ）

    2021年度の成果である、国内の人口減少関連の既存研究をレビューした論文Inoue, T., Koike, S., Yamauchi, M. and Ishikawa, Y. (2021) "Exploring the impact of depopulation on a country’s population geography: Lessons learned from Japan", Population, Space and Place, 27, e2543、において、日本の総人口がピークに達した2008年以降の人口減少期間に焦点をあて、この期間に発表された人口減関連の多数に及ぶ研究成果を包括的・多面的に検討した。出生、死亡、移動といった３大イベントに関する既存研究は人口地理学者によってなされる傾向があるが、それ以外のテーマに関する既存研究は、人口地理学者のみならず、都市地理学、経済地理学、社会地理学など、地理学の多くの諸分野の専門家によって広く研究される傾向がある。
    このレビューから得られた知見を踏まえて、次の3点を世界の人口地理学に対する新しい研究課題として提示した。第一に、国の総人口の減少はたいへん深刻な現象であり、人口地理学者はこの問題にもっと大きな関心を注ぐ必要がある。第二に、人口減少の分析にふさわしい新しい分析方法を、慎重にかつ積極的に開発する必要がある。第三に、人口地理学者は人口減少関連の研究成果を踏まえ、その政策的含意を積極的に述べるべきである。人口減少は、それが始まった、あるいは、間近に迫っている国々における人口地理学の地位を向上させる格好の機会であることを認識すべきである。

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  • アジア太平洋地域の小地域別将来人口推計に関するウェブマッピングシステムの構築

    研究課題/領域番号：20H01396  2020年4月 - 2025年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)  青山学院大学

    井上 孝, 井上 希, 小池 司朗

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    配分額：17030000円 （ 直接経費：13100000円 、 間接経費：3930000円 ）

    2021年度は、2年次分の人口・境界データを小地域単位（Block Groupレベル）で入手できた米国に関して、小地域別の将来人口推計を実施しウェブマップシステムの構築を行った。このシステムの利用者は、研究代表者がこれまで構築してきたものと同様に、種々の人口指標に関するコロプレスマップを自由に閲覧でき、また、得られた推計結果を小地域単位でダウンロードできる。そのURLはhttps://onl.la/HfU9yPZである。ただし、入手できた小地域単位の人口データは米国コミュニティ調査による抽出データであったため、その精度は必ずしも高くない。そのため、いくつかの新たな補正方法を導入して推計を行った。2021年度は、その補正方法の検討に相当の時間を費やしたので、事実上米国の推計とシステム構築にエフォートを集中せざるを得なかった。
    上記以外の主な研究実績としては、米国コミュニティ調査を含む、米国および世界の人口統計に関する最大級のデータベースIPUMSについて、『ESTRELA』にて隔月で解説・紹介記事を執筆した。また、日本の小地域別将来人口推計システムのデータを応用した3つの研究成果を内外の学会で発表した。それらは、ロジット分析、クラスター分析、および、GISによる空間分析による研究であるが、これらの発表では、小地域別将来人口推計の応用範囲の広さとその意義を示すことができた。また、特にクラスター分析については、本科研の課題の1つである、小地域別人口データによる高齢化の国家間比較を行う際に、最適な分析フレームになりえると考える。

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  • 人口減少時代における地方圏の人口分布変動に関する地理学的研究

    研究課題/領域番号：21K01022  2021年4月 - 2024年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)  早稲田大学

    山内 昌和, 佐藤 英人, 久井 情在, 江崎 雄治, 小池 司朗

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    配分額：4030000円 （ 直接経費：3100000円 、 間接経費：930000円 ）

    本研究では、地方圏を対象として、近年の人口分布がどのように変化し、現在どのような特徴を持つのかを明らかにするために、1990年代以降の市町村および市町村よりもミクロな地域を単位とする地方圏全体の人口分布を、人口学的なメカニズムを踏まえて検討するものである。そのために、都道府県別や市区町村別単位の分析、市区町村よりもミクロな地域単位で農村及び都市の内部の人口分布変化を分析することが本研究の具体的な課題となる。
    2021年度については、2022年度以降に分析を本格化させるために必要になるデータ整備を進めるとともに、既存研究の整理や基礎的な分析を実施した。このうち、データ整備に関しては主に2点を実施した。1点目は、東京大学空間情報科学研究センターとの共同研究を申請することで1995年から2015年までの国勢調査の地域メッシュデータ利用の認可を受けて、GIS上での分析が可能な形へのデータ整備を行った。2点目は、2020年国勢調査のデータが昨年度に公表されたことを受けて、都道府県別および市区町村別に時系列で分析可能な形でのデータ整備を進めた。
    既存研究の整理や基礎的な分析のうち、前者については英文で公表された人口地理学の重要文献を収集し、知見を整理した。後者の基礎的な分析については、都道府県や市区町村を単位として、これまでの自然別社会別人口変化や今後の人口見通しへの影響について検討を進めた。また、地域人口の変化に影響を及ぼす近年の人口移動の趨勢についての検討も実施した。

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  • 長期的人口減少と大国際人口移動時代における将来人口・世帯推計の方法論的発展と応用に関する研究

    研究課題/領域番号：20AA2007  2020年4月 - 2023年3月

    厚生労働省  厚生労働科学研究費補助金  政策科学推進研究事業  国立社会保障・人口問題研究所

    小池司朗, 小島克久, 岩澤美帆, 千年よしみ, 守泉理恵, 菅桂太, 中川雅貴, 石井太

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  • 徳川家族人口構造の地域的多様性に関する社会学的研究：地域三類型論再考

    研究課題/領域番号：20H01569  2020年4月 - 2023年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)  神戸大学

    平井 晶子, 廣嶋 清志, 中島 満大, 小林 准士, 小池 司朗, 高橋 眞一, 丸山 洋平

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    配分額：17680000円 （ 直接経費：13600000円 、 間接経費：4080000円 ）

    本研究は、この四半世紀に形成された近世日本の家族人口構造の地域類型論（東北日本型、中央日本型、西南日本型の三類型論）に、空白地域のモノグラフと面的研究を加え、新たな地域類型論を打ち立てることである。そのために本研究では（1）徳川家族のモノグラフ研究、（2）近代の地域横断データ分析、（3）近世の地域横断分析を中心に研究を進める計画を立てた。
    初年度となる本年度の（1）モノグラフ研究については、地域論の空白地域である島根県矢上村の資料整備・読解・データベース化を本格的に開始した。矢上村は人口規模が大きく資料残存年も長くモノグラフ研究に最適な資料である。今年度は資料のデータ化を完了し、読解についても計画通り進んでいる。単年度分ではあるがデータ入力も行い、基礎的分析に着手することができた。また西南海村の高浜村についても資料検討およびデータクリーニングを進め、分析のための基盤整備をおこなった。（2）地域横断分析については戦後における市町村単位の研究を展開することができた。市町村合併による差を踏まえながら、時系列で「面的」データを扱う手法についても検討を進めた。（3）17世紀の面的特徴の把握については世帯分析の試論をおこなうことができた。
    本研究では、日本の地域性を考えるには市町村レベルの面的把握が重要と考えている。他方、日本をこえてアジアのなかで日本の地域性を位置づけることが重要とも考えている。家族人口構造を生み出す社会構造の重層性を念頭にアジアのなかの日本を位置づける研究が展開できたことは大きな進展であったと考える。

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  • センサスと行政情報の統合データによる人口移動分析の新たな展開可能性

    研究課題/領域番号：18K01549  2018年4月 - 2021年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)  法政大学

    森 博美, 長谷川 普一, 小池 司朗

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    配分額：2600000円 （ 直接経費：2000000円 、 間接経費：600000円 ）

    国勢調査の既存の居住期間集計には「出生時から居住」という他とは異質なカテゴリーが混在している結果、居住期間についての不適切な分布情報を与えている。そこで調査票情報を用いて「出生時から居住」者を再集計することで新たな居住期間分布を算出し既存集計との比較分析を行った。
    また、センサスと行政情報とのデータ統合に関しては、小地域空間情報を用いることで大量データをセグメント化し、限定的な共有変数という条件下でのレコード・マッチングの方法論を開発した。空間情報を用いたこの方法は調査票情報のパネル化にも部分的に適用可能であることも確認できた。

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  • 人口移動が結婚・出生に及ぼす影響に関する地理学的研究

    研究課題/領域番号：17K01241  2017年4月 - 2020年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)  早稲田大学

    山内 昌和, 江崎 雄治, 小池 司朗, 鎌田 健司, 中川 雅貴, 余田 翔平

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    配分額：4680000円 （ 直接経費：3600000円 、 間接経費：1080000円 ）

    現代日本では、多くの地域で人口減少と高齢化が進み、その持続可能性が危ぶまれている。本研究では、そのような事態を引き起こした少子化のメカニズムを明らかにするために、人口移動や地理的条件の影響を検討した。その結果、日本の少子化は外国人の流入では緩和できる見込みが乏しいこと、人口移動が東京大都市圏の少子化を加速させているとは必ずしも言えそうにないこと、日本では例外的に高い出生率を示す沖縄県は日本の少子化対策のモデルになりにくいこと等が明らかになった。これらの検討に加えて、少子化が今後の地域社会に及ぼす影響についての理解を促すために、地域別将来人口推計の基礎から応用までを取りまとめた書籍を刊行した。

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  • 「300年から読み解く日本の家族/人口論」の構築へむけた実証研究

    研究課題/領域番号：17H02589  2017年4月 - 2020年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)  神戸大学

    平井 晶子, 中島 満大, 廣嶋 清志, 高橋 眞一, 小池 司朗, 山根 真理, 李 キョンウォン, 小林 准士, 白鳥 義彦, 佐々木 祐

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    配分額：15210000円 （ 直接経費：11700000円 、 間接経費：3510000円 ）

    従来、別々の枠組みで議論されてきた近世と近代の家族人口論を融合し、新たな家族変動論を見いだすことが本研究の課題であった。明治維新に先駆けて19世紀中葉から出生率の上昇や人口増加が、とりわけ東北地方で顕著だったこと、この人口学的状況により近代に先駆けて「家」を形成できる家族が増え「家」が一般化したこと、近代以降は希求した「家」の実現性が高まるなか死亡率や離婚率が低下し「家」成員の固定化が進んだこと、それにより近代の「家」は人生に安定をもたらす以上の不自由で、個人を縛る存在へ変貌したこと、このような長期的変化に対するひとつの見通しをえた。

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  • 日本の出生力転換開始の社会経済要因に関する研究―東西2地域の比較分析

    研究課題/領域番号：25285151  2013年4月 - 2017年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)  島根大学

    廣嶋 清志, 小林 准士, 宮本 恭子, 平井 晶子, 高橋 眞一, 小池 司朗, 橋本 貴彦, 小川 斉子

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    配分額：7410000円 （ 直接経費：5700000円 、 間接経費：1710000円 ）

    江戸時代に人口の停滞した東北日本とは異なり，人口増加が比較的大きかった（年率0.2％弱）西日本の一典型である石見・出雲においては，漁業に付随した行商と廻船が隆盛した沿海地域，および新田開発を含む水田農業の発展した中間地域，たたらなどの鉱山業を含む産業をもつ山間地域という3地域に区分が可能であり，それぞれ前資本主義的な産業展開にともなって自然増加を中心とする独特の人口増加傾向が顕在化し，そこに飢饉の衝撃による人口減と回復の過程が含まれた。

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  • 地方都市における高齢者の人口移動と地域再生に関する研究

    研究課題/領域番号：23701034  2011年4月 - 2015年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  若手研究(B)  国立社会保障・人口問題研究所

    小池 司朗

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    配分額：1950000円 （ 直接経費：1500000円 、 間接経費：450000円 ）

    本研究では，比較的早い段階から人口減少が観察されている地方都市を対象とし，高齢者を中心とした都市内人口移動傾向や人口分布の変化から地域再生の方向性を探った。都心回帰は，確かに東京圏などの大都市圏において先行的に観察された現象であったが，2000年代以降は地方都市の都市圏においても都心回帰が広く波及してきたことなどを明らかにした。今後，各地域においていっそうの少子高齢化・人口減少が不可避な状況のなかで，とくに地方都市では従来のように人口分布が再度分散に向かうことは想定しづらく，近年の人口の流れに沿った形での地域計画フレームを模索していくことが求められるであろう。

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  • 地域別の将来人口推計の精度向上に関する研究

    研究課題/領域番号：20300296  2008年 - 2010年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)  専修大学

    江崎 雄治, 西岡 八郎, 小池 司朗, 山内 昌和, 菅 桂太

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    配分額：18460000円 （ 直接経費：14200000円 、 間接経費：4260000円 ）

    本研究では、地域別の将来人口推計の方法について検討した。主な成果は以下の通りである。(1)世界各国の実状を調査し、コーホート要因法が標準的手法であることを確認した。(2)人口移動に関するより適切な推計モデルについて検討した。(3)独自の質問紙調査を実施し、将来の出生の見通しについて議論を行った。(4)外国人の出生、死亡の将来人口推計に対する影響は小さいことが確かめられた。(5)市町村別世帯数の将来推計について課題を整理した。

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  • 第2次大戦前の日本の地域人口変動に関する研究-出生・死亡・移動の統合分析

    研究課題/領域番号：16320112  2004年 - 2006年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)  神戸大学

    高橋 真一, 廣嶋 清志, 阿部 隆, 井上 孝, 小池 司朗, 中川 聡史

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    配分額：10900000円 （ 直接経費：10900000円 ）

    本研究は,従来ほとんど願みられてこなかった明治以降から第二次世界大戦前までの地域人口変動について,人口動態と人口移動の相互関連性およびそれらと都市化や社会経済的変動との関連性を踏まえて解明を試み,いくつかの結果を得た。
    第一に,明治期以降大正期中期までの不完全な地域人口統計を検討し,より正確な人ロデータを推計し,そこからさらに間接的に地域人口分析に必要な合計特殊出生率,純移動率等を推計した。第二に,これらの作業を通じて,地域人口と社会経済的要素との関連をみた。特に日本の人口転換との関連,都市と農村の出生力および死亡率の変化,農村の過剰人口と人口移動との関連で,江戸期の近世的人口メカニズムと昭和戦後期の人口転換を経る人ロメカニズムの過渡的な過程が明治前期に形成されたことを明らかにした。
    第三に,以上の明治以降の地城人口変動分析をより深化させるために,地域人口の簡易データベースを作成すると同時に,出来るだけGISを利用した分析を行った。具体的には,まず人口動態の分析として1918-20年いわゆるスペイン風邪の拡散過程の分析,および島根県の世帯核の概念も含めた市区町村別出生率変動の分析を行った。人口動態を考慮に入れた人口移動の分析として,北海道への出稼ぎ移動の分析,地域の出生・死亡水準によって生じる余剰人口としての潜在的移動者(他出者)と実際の人口移動との乖離の分析を行った。そして,人口動態と人口移動を前提とする入口分布変動についてはGISを取り入れたベースマップによる市区別人口分布変動に関する分析を行った。

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  • 人文地理学における空間データの構築、管理、分析手法の開発とその適用

    研究課題/領域番号：10202205  1998年 - 2003年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  特定領域研究  日本大学

    高阪 宏行, 小池 司朗, 関根 智子, 荒井 良雄

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    配分額：47500000円 （ 直接経費：47500000円 ）

    千葉県松戸市における眼科医院を研究事例とし、町丁・字の中心から医院への最短経路距離を測定し、全居住地区を近接性の側面から評価した。さらに、基準メッシュを縦横10等分した100mメッシュを作成し、その中心点から同様に近接性を測定し評価した。100mメッシュに比べ居住地区レベルで近接性の測定を行うと、3割から4割程度のメッシュで近接性の評価が異なることが明らかとなり、居住地区レベルでの近接性の評価精度を検証することができた。また、近接性の評価精度を表現するための表現法を探った。さらに、大都市における車による近接性を測定する場合、河川などの自然条件のほかに、車が通行できない狭小な道路、一方通行、信号などの存在とともに、渋滞の発生や自動車専用道路などにより交通条件が大幅に複雑化している。このような特徴を持つ大都市の道路網に対し、GIS上で最短経路探索から近接性を測定する方法についても検討を行った。
    都市の時空間構造の分析では、昨年度完成させた関東地方全域を対象範囲とする明治期以降のメッシュ人口データベースを用いた分析を進めた。1890年-2000年の110年間の4時点をカバーするメッシュ人口データから、各期間の人口密度変化の空間パターンを分析したところ、1890年-1930年には東京都心から10kmほどの範囲での人口増加が激しいこと、1930年-1970年では、東京都心直近の地域ではむしろ密度が低下し,ドーナッツ現象がこの間に進行したことが判明した。さらに、主要鉄道沿線について人口密度縦断面分析を行ったところ、1890年から1930年の間に、中心地体系が道路を基礎とするものから鉄道を基礎とするものに変化したことが判明した。

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  • 地理情報システムを用いた人口分布変化に関する研究

    1999年 - 　

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    資金種別：競争的資金

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