Updated on 2024/04/12
博士（学際情報学） ( 東京大学 )
修士（経営学） ( 筑波大学 )
The University of Tokyo doctor course completed
University of Tsukuba master course completed
Tokyo Woman's Christian University graduated
山梨県立日川高等学校 graduated
2019.4 -
中央大学大学院戦略経営研究科 准教授
2017.4 - 2019.3
成城大学 特別任用教授
2015.4 - 2019.3
内閣府経済社会総合研究所 客員研究員
2013.4 - 2018.8
独立行政法人経済産業研究所 コンサルティング・フェロー
2015.4 - 2017.3
法政大学 非常勤講師
2013.4 - 2017.3
成城大学 非常勤講師
2013.10 - 2014.3
一橋大学経済研究所 非常勤研究員
2009.4 - 2013.3
内閣府 男女共同参画分析官
2009.1 - 2009.3
東京大学社会科学研究所 特任研究員
1999.11 - 2008.12
日興フィナンシャル・インテリジェンス株式会社(現・日興リサーチセンター株式会社）
1999.1
メリルリンチ・マーキュリー投信投資顧問株式会社
1989.4 - 1997.9
三井生命保険相互会社
国際戦略経営研究学会
日本労使関係研究協会
日本キャリアデザイン学会
日本労務学会
経営行動科学学会
人的資源管理、キャリア開発、ダイバーシティ・マネジメント、ワーク・ライフ・バランス、女性の活躍
Humanities & Social Sciences / Business administration / Management
「分散型ワークにおける管理職のマネジメント行動」
梅崎修, 高村静, 坂本憲一
『生涯学習とキャリアデザイン』 21 ( 1 ) 19 - 29 2023.10
「コロナ禍のテレワークで起きていたこと─ ワーク・ライフ・クラフティング行動に着目して─」 Reviewed
高村 静
『キャリアデザイン研究』 19 5 - 18 2023.9
「日本における 『遅い昇進』に変化は起きているのか?―管理職昇進時年齢の変化とその要因に関する実証研究」 Invited
吉川克彦, 坂爪洋美, 高村静
日本労働研究雑誌 756 62 - 74 2023.7
「秩父市における『町住客室』の活動ー新しい観光が生み出す中心市街地活性化」（査読付き研究ノート） Reviewed
梅崎修, 高村静, 嶋村佳織, 出浦洋介
15 11 - 22 2023.3
「新しい働き方としての分散型ワークとその実践例─ 株式会社オカムラの事例─」(査読付き実践報告） Reviewed
高村静, 坂本憲一, 梅崎修
キャリアデザイン研究 18 147 - 153 2022.9
勤務時間の違いによる管理職の部下育成行動の違い : 営業部門の短時間勤務者とフルタイム勤務者との比較から
坂爪 洋美, 高村 静
生涯学習とキャリアデザイン 16 ( 1 ) 29 - 46 2018.11
構成員のワーク・ライフ・バランスにつながる管理職の行動特性
日本労働研究雑誌 ( 691 ) 67 - 81 2018.1
男性の育児休業取得が働き方、家事・育児参画、夫婦関係等に与える影響
長沼裕介, 中村かおり, 高村静, 石田絢子
New ESRI Working Paper ( 39 ) 1 - 52 2017.3
個人の社会関係性が交際から結婚への移行に及ぼす影響
New ESRI Working Paper ( 332 ) 70 - 99 2016.9
企業における多様な人材の活用企業における多様な人材の活用：女性人材・外国人材に着目して
RIETI Discussion Paper Series ( 16-J-047 ) 1 - 24 2016.9
未婚者の結婚・出生意欲を規定する諸要因について
New ESRI Working Paper ( 323 ) 83 - 106 2015.8
非財務情報の開示と外国人投資家による株式保有
児玉直美, 高村静
RIETI Discussion Paper Series ( 14-J-054 ) 1 - 28 2014.12
教育アスピレーションと出生意欲
ESRI Discussion Paper ( 311 ) 90 - 126 2014.9
企業のワーク・ライフ・バランス施策は「新たな報酬」か－ワーク・ライフ・バランス施策と企業への帰属意識の関係からの考察
日本労働研究雑誌 53 ( 307 ) 77 - 86 2011.1
シリーズダイバーシティ経営『管理職の役割』
坂爪洋美, 高村静著, 佐藤博樹, 武石恵美子（ Role： Joint author）
中央経済社 2020.8
『ダイバーシティ経営と人材活用 ―多様な働き方を支援する企業の取り組み―』
佐藤博樹, 武石恵美子編著（ Role： Contributor「ワーク・ライフ・バランス管理職と組織の支援」（第8章））
東京大学出版会 2017.2
『ダイバーシティ経営と人材活用 ―多様な働き方を支援する企業の取り組み―』
佐藤博樹, 武石恵美子編著（ Role： Contributor「男女若手正社員の昇進意欲－持続と変化」（第５章））
東京大学出版会 2017.2
「分散型ワークにおける管理職のマネジメント行動」
高村 静, 坂本 憲一, 梅崎 修
日本キャリアデザイン学会第１７回研究大会 2022 日本キャリアデザイン学会
「部長の仕事の類型化とその特徴ー4 つの部長役割に基づく検討」
坂爪 洋美, 吉川 克彦, 高村 静
日本労務学会第52回全国大会 2022 日本労務学会
「あらまほしき部長はどのような環境下で育つのかー部長役割の４因子モデルに基づく登用基準、育成施策の検討」
吉川 克彦, 坂爪 洋美, 高村 静
日本労務学会第52回全国大会 2022 日本労務学会
「O社における分散型ワークの取り組み」
高村 静, 坂本 憲一, 梅崎 修
日本キャリアデザイン学会第１７回研究大会 ( 東京 ) 2021 日本キャリアデザイン学会
「ニューノーマル時代のビジネス人材育成－日本のビジネススクールの可能性と課題」
林恭子, 松田千恵子, 高村静, 長内厚, 歌代豊
国際戦略研経営研究学会年次大会 2021 国際戦略研経営研究学会
高村 静
日本労務学会全国大会 2019 [日本労務学会]
構成員のワーク・ライフ・バランスにつながる管理職の行動特性
労働政策研究会議 2017
若年者の結婚意思決定の研究—個人の社会関係性が交際から結婚への移行に及ぼす影響
日本社会学会第89回大会 2016
"Promoting active participation of women"
日独シンポジウム 2016
高村 静
日本労務学会全国大会 2015 [日本労務学会]
未婚者の結婚・出生意欲を規定する仕事要因及び家庭要因
日本社会学会第88回大会 2015
SESSION 1"Gender equality in the workplace ~Challenges and measures~"
日仏セミナー 2015
KEYNOTE ADDRESS "Initiatives for promotion of Japanese women‘s active participation"
日仏セミナー 2015
高村 静
日本労務学会全国大会 2014 [日本労務学会]
共働き夫婦の個人内及び夫婦間の「仕事」と「生活」の波及効果
日本キャリアデザイン学会第10回研究大会 2013
個人の主体的なワーク・ライフ・バランスの実現に必要な資源に関する研究
Grant number：21K13371 2021.4 - 2024.3
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究 中央大学
高村 静
Grant amount： \2730000 （ Direct Cost: \2100000 、 Indirect Cost： \630000 ）
2021年度は、2022年度のアンケート調査の実施に向け、以下の３点を実施した。第１に、自律してWLBを実現する個人とそのために必要な資源に関連し、相対的に個人主義的な文化をもつ欧米の研究を中心に文献調査を行った。日本よりも早くからモバイルワークが広まった欧米では、特に、物理的に仕事を家庭に持ち込む働き方であるWFH(work from home)について、WLBの観点からも、資源保存論と関連付けられた研究が行われていた。WFHは、個人の仕事の自律を拡大するという面で個人の資源を増やすが、業務プロセス等の再構築や、職場のコミュニケーションに関する追加的な調整コストが必要となるなどの面で資源の喪失も生じる。日本でもCOVID19の拡大でテレワークが急速に広まり、肯定的・否定的両側面が生じていることから、今後、こうした働き方の変化を踏まえて研究を進めるうえで、文献調査の成果は有益である。
第２に、企業に対する聞き取り調査を行った。上記の通り日本でも急速にWFHが拡大し、業務遂行やWLBの実現に対し資源の不足する従業員が発生していると考えられる。こうした状況を個人はどのように受け止め、管理職や企業はどのように課題を認識し、不足する資源を提供しているか、民間企業の職場の実践についての考え方や具体例を収集した。その一部については学会での報告を行った。
第３に、上記文献調査と聞き取り調査をもとに、今後実施するアンケート調査の仮説の構築と質問内容を検討した。日本でも今後テレワークの定着が予想されるため、こうした新しい状況に適合的なWLB実現のための個人の資源と、その獲得のための管理職や組織の支援策を検討する。
2021年5月28日 衆議院厚生労働委員会「育児介護休業法改正案」審議 参考人
衆議院厚生労働委員会 2021.5 -
千葉地方労働審議会公益代表委員
千葉労働局 2019.10 -
内閣府「子供と家族・若者応援団表彰」選考委員会委員
内閣府 2017.4 - 2019.3
厚生労働省「イクメンプロジェクト」推進チームメンバー
厚生労働省 2018.4 -
厚生労働省「男性の育児休業取得促進事業」検討委員会座長
厚生労働省 2017.4 -
厚生労働省「雇用環境・均等部（室）職員研修」講師 （於労働大学校）
Role(s)： Lecturer
2016.4 - 2016.5
厚生労働省「働き方・休み方改善指標検討会」
厚生労働省 2015.4 - 2016.3
厚生労働省「日独シンポジウム『ドイツ及び日本における人口動態を克服するための戦略』」日本側メンバー （於ベルリン/ドイツ）
Role(s)： Lecturer
厚生労働省 2016.1
厚生労働省「日仏セミナー『雇用分野における女性の活躍促進』」日本側メンバー （於パリ/フランス）
2015.9
国連統計委員会 4th Global Forum on Gender Statistics 政府代表メンバー（於デッドシー/ジョルダン）
内閣府 2012.3
国連統計委員会 3rd Global Forum on Gender Statistics 政府代表メンバー（於マニラ/フィリピン）
内閣府 2010.10
