2024/02/01 更新

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ヒラノ ケン
平野 健
HIRANO Ken
所属
商学部 教授
その他担当機関
商学研究科商学専攻博士課程前期課程
商学研究科商学専攻博士課程後期課程
連絡先
メールによる問い合わせは《こちら》から
外部リンク

学位

  • 経済学修士 ( 京都大学 )

学歴

  • 1992年3月
     

    京都大学   経済学研究科   理論経済学・経済史学専攻   博士後期   単位取得退学

  • 1989年3月
     

    京都大学   経済学研究科   理論経済学・経済史学専攻   修士   修了

  • 1987年3月
     

    京都大学   経済学部   卒業

経歴

  • 2017年4月 -  

    中央大学商学部教授

  • 2007年4月 - 2017年3月

    中央大学商学部准教授

  • 2003年4月 - 2007年3月

    中央大学商学部助教授

  • 1995年4月 - 2003年3月

    福島大学経済学部助教授

  • 1993年4月 - 1995年3月

    東京大学社会科学研究所研究助手

所属学協会

  • Union for Radical Political Economics

  • 日本国際経済学会

  • 経済理論学会

  • 世界政治経済学会

研究キーワード

  • 経済理論、経済政策

  • "経済理論,経済政策"

研究分野

  • 人文・社会 / 経済政策  / 経済政策

  • 人文・社会 / 理論経済学  / 理論経済学

論文

  • 現代アメリカのグローバル蓄積体制と中国

    季刊経済理論   56 ( 4 )   2020年1月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:経済理論学会  

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  • 産業循環から見た2008年恐慌と長期停滞 査読

    季刊経済理論   55 ( 4 )   2019年1月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:経済理論学会  

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  • アメリカ「帝国」の生成・展開・綻びと米中新冷戦

    経済科学通信   ( 154 )   2021年12月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

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  • マルクス派マクロ経済学の基礎

    中央大学経済研究所ディスカッションペーパー   ( 360 )   2021年12月

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  • アメリカ経済のグローバル蓄積構造としてのオフショアリング

    経済研究所年報   ( 53 )   2021年10月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

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  • 戦後アメリカの経済成長率の長期低落傾向と産業構造の再編 査読

    季刊経済理論   58 ( 1 )   2021年4月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

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  • Two Business Cycles within the Industrial Cycle of 1991-2009: A Marxist Analysis of the Real Economic Ground of the 2008 Financial Crisis

    Ken Hirano

    Discussion Paper   ( No. 273 )   2017年2月

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    記述言語:英語   出版者・発行元:INSTITUTE OF ECONOMIC RESEARCH, Chuo University  

    There were two bubble economies recently: IT bubble in the last-1990s and housing bubble in the 2000s. The result of the former was the mild recession in 2001, but the one of the latter was the severe crisis in 2008-09. Why were they so different? Behind phenomenon of two business cycles, there was one industrial cycle in the real economy in 1991-2009. After WWII,with interventions by the government, U.S. economy have prevented from crises. That has delayed the excess capital adjustments and prolonged the length of industrial cycles. There were two industrial cycles after 1960 at least: the cycles of 1960-1990 and 1991-today. The 2000s was the stagnant phase of the industrial cycle after 1991. For that reason, the bankers had to use CDOs and take risks by themselves in order to generate bubble. That was the real economic ground of the 2008 financial crisis.

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  • 1991〜2009年の2つの景気循環と1つの産業循環―2008年金融恐慌の実体経済的根拠―

    平野健

    ディスカッションペーパー   ( No.274 )   2017年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:中央大学経済研究所  

    近年、アメリカでは2度のバブルが発生した。1990年代末のITバブルと2000年代の住宅バブルである。前者の崩壊は2001年に軽微な景気後退で済んだが、後者の崩壊は2008年に深刻な金融恐慌をひきおこした。同じバブル崩壊の結果なのに、結果がこのように違うのは何故なのだろうか。実は1991〜2009年には、2回の景気循環という現象の背後で、実体経済の変動としては1回の産業循環しか存在していない。第二次世界大戦後、アメリカ経済は政府の介入によって恐慌の発生を回避してきたが、それは恐慌による過剰資本の調整を遅らせ、産業循環の期間を延長する作用をもたらし、同時に過剰資本が十分に廃棄されておらず停滞基調が続くもとでも景気拡大を再発させる能力を持つにいたった。1960年以降で見ると、少なくとも1960〜1990年と1991年以降今日までの2回の産業循環が存在する。2000年代は、この1991年以降の産業循環の中での停滞期に相当する時期であった。このような停滞期にバブルを発生させるためには、投資銀行はCDOを大量に発行せねばならなかったし、その最もハイリスクなトランシェを銀行自身で購入するというリスク・テイクをしなければならなかった。このことが2008年に金融恐慌が発生した直接的な原因であり、金融恐慌の実体経済的根拠である。

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  • 過剰資本と現代のアメリカ経済

    平野 健

    中央大学経済研究所ディスカッションペーパー   ( No.263 )   2016年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:中央大学経済研究所  

    本稿の課題は、現代アメリカの実体経済の特質を過剰資本の観点から明らかにすることにある。 戦後アメリカ経済の変遷、すなわち「黄金の1960年代」から新自由主義への転換と1980年代以降の新自由主義の中での変遷をその深部において規定している基盤は、製造業とりわけ重化学工業の資本蓄積運動である。重化学工業は20世紀半ばのアメリカ経済にとってその成長を支えるリーディング産業であったが、半世紀の間にその生産力(生産能力と労働生産性)は大きく成長し、そのことが重化学工業のリーディング産業としての機能を低下させた。そうした傾向に抗うように、戦後は1950年代~60年代~70年代とケインズ主義政策を徐々に拡大していくが、それが結果として製造業の過剰生産能力を堆積させ、それが利潤率を圧迫するようになる。 製造業は「旺盛な設備投資による生産能力の増強-過剰生産能力の発生-その堆積-その削減」というサイクルを「1960-1970-1980年代」と「1990-2000年代(未完)」という2つの時期で描いている。しかし、1980年代の過剰生産能力削減は設備稼働率を大きく改善するには至らず、また1990年代の生産能力増強は1960年代をも超える水準だったため、設備稼働率はこの2循環を通して長期低落傾向を貫いている。その意味で、製造業の過剰生産能力という問題は1966年以来、今日まで貫かれる長期的・傾向的問題である。 利潤率は「利潤分配率」「設備生産性」「設備稼働率」の3つの要因に分解できるが、過剰生産能力の堆積(設備稼働率の低下)が終始一貫して利潤率を押し下げ続けるので、「利潤分配率」と「設備生産性」を押し上げることで利潤率を回復する動きが1980年代から始まる。その具体的な姿が、リエンジニアリング、リストラクチャリング、オフショアリングである。そこでは、①雇用の柔軟化、労働力の部門間移動、海外の低賃金労働力の利用を通じて「労働分配率」を引き下げ、②M&A&Dによる企業資産の獲得、他部門(IT産業やビジネスサービス業)の設備投資による製造業の生産性上昇を通じて「設備生産性」を引き上げた。 1991~2001年と2001~2009年の景気循環は、どちらもバブルの影響によって大型好景気となったが、その基盤にある製造業の資本蓄積の動向に規定されて大きく性格の違うものとなった。1990年代前半は製造業自身の設備投資と生産拡大とが自分の中で好循環を起こして景気拡大し、それが過剰生産能力を発生させた後は、ITバブルを背景とした通信業とビジネスサービス業の設備投資と雇用拡大によって景気拡大が継続された。とはいえ、通信業もビジネスサービス業もともに製造業や金融業の競争力強化策の支援産業として成長しているので、これらのベンチャー企業の株式が投機の対象になることは自然な成り行きであり、投資銀行が特別な努力を重ねる必要はなかった。しかし2000年代になると製造業の過剰生産能力の堆積とオフショアリングにより実体経済は停滞し、これという成長産業も生まれなかった。そうした下で業界劣位にある投資銀行が自ら大きなリスクを取ることで引き起こしたのが住宅バブル、住宅モーゲージ関連証券バブルであった。その結果、バブル崩壊の際に発生する危機が2001年とは全く異なるものとなり、2008年金融恐慌を引き起こすこととなった。

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  • 現代帝国主義を考える

    経済科学通信   ( 136 )   2015年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:基礎経済科学研究所  

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  • CSISと震災復興構想──日本版ショック・ドクトリンの構図──

    平野 健

    現代思想   40 ( 3 )   152 - 162   2012年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:青土社  

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  • アメリカの個人所得と新自由主義(上)(下)

    平野 健

    経済   ( 185,186 )   116 - 128,112-127   2011年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:新日本出版社  

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  • アメリカ自動車産業の危機の構造─生産のグローバル化とその矛盾─

    平野 健

    経済   ( 166 )   41 - 53   2009年7月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:新日本出版社  

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  • アメリカ新自由主義の現在

    現代思想   37 ( 3 )   2009年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:青土社  

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  • 北村洋基『岐路に立つ日本経済』

    日本の科学者   42 ( 1 )   2007年1月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(その他学術会議資料等)   出版者・発行元:日本科学者会議  

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  • 帝国主義理論の再検討

    日本の科学者   41 ( 3 )   22 - 27   2006年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本科学者会議  

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  • 米国経常収支と米国産業の構造変化の関係に関する調査(財務省委嘱)第1部「米国製造企業の経営革新と産業構造の変化」

    中本悟, 藤井資久, 荻野和之

    5 - 42   2006年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:財団法人国際金融情報センター  

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  • 北村洋基『情報資本主義論』

    日本の科学者   39 ( 1 )   2004年1月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(その他学術会議資料等)   出版者・発行元:日本科学者会議  

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  • 戦前アメリカ自動車産業のサプライヤー・システム 査読

    平野 健

    商学論集   71 ( 4 )   3 - 23   2003年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:福島大学経済学会  

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    その他リンク: http://hdl.handle.net/10270/2373

  • 戦前アメリカ自動車産業のサプライヤ・システム

    福島大学経済学会Discussion Paper Series   ( No.23 )   2002年9月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:福島大学経済学会  

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  • アメリカ鉄鋼企業のリストラクチャリングと自動車用薄板取引─市場の多様性と企業行動─

    福島大学経済学会Discussion Paper Series   ( No.20 )   2002年6月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:福島大学経済学会  

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  • 現代アメリカのオールド・エコノミー

    福島大学経済学会Discussion Paper Series   ( No.18 )   2002年5月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:福島大学経済学会  

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  • アメリカ自動車部品産業の下請関係 査読

    平野 健

    商学論集   68 ( 1 )   1 - 22   1999年8月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:福島大学経済学会  

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  • アメリカ自動車部品産業における階層分化とランクオーダー競争

    福島大学経済学会Discussion Paper Series   ( No.7 )   1998年9月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:福島大学経済学会  

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  • マルクスの競争論と独占の概念-交互作用としての競争と独占- 査読

    平野 健

    商学論集   65 ( 3 )   131 - 160   1997年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:福島大学経済学会  

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  • ビッグスリーの新しい部品購買方式-その導入の過程と実態の分析-

    平野 健

    社会科学研究   47 ( 5 )   1 - 95   1996年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:東京大学社会科学研究所  

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  • 米国製造業の復活に関する調査研究(米国自動車産業復活の10年と日本の課題)第1章「米国自動車産業 復活の10年-経営合理化の努力」

    松村憲仁と共同執筆

    NIRA研究報告書   1995年9月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:総合研究開発機構  

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  • アメリカ自動車企業の多層的事業構造と国際提携-巨大産業企業間の競争と協調の関係をめぐって-

    平野 健

    社会科学研究   46 ( 3 )   p61 - 118   1994年12月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:東京大学社会科学研究所  

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  • アメリカ自動車企業の多層的事業構造と国際提携

    平野 健

    東京大学社会科学研究所Discussion Paper Series   ( J-40 )   1994年7月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:東京大学社会科学研究所  

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  • フォードにおける経営再建の過程と合理化-「日本的生産方式」とアメリカ自動車企業の合理化(2)- 査読

    経済論叢   150 ( 2・3 )   1992年8月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:京都大学経済学会  

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  • GMの「戦略的再編計画」の展開過程-「日本的生産方式」とアメリカ自動車企業の合理化(1)- 査読

    平野 健

    経済論叢   149 ( 4・5・6 )   160 - 182   1992年4月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:京都大学経済学会  

    DOI: 10.14989/44834

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    その他リンク: http://hdl.handle.net/2433/44834

  • 1920年代におけるアメリカ乗用車市場の構造と競争

    平野 健

    証券経済   ( 172 )   p215 - 240   1990年6月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本証券経済研究所大阪研究所  

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  • 1920年代アメリカ自動車産業における競争とGMの台頭-チャンドラー的枠組みの再検討-

    修士論文   1989年1月

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    記述言語:日本語  

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書籍等出版物

  • 現代資本主義とマルクス経済学、第7章「現代グローバリゼーションと帝国主義」

    高田太久吉, 増田正人, 米田貢, 柴田努, 平野健, 新井大輔, 藤本あかね, 知見邦彦( 担当: 共著)

    新日本出版  2013年12月 

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    総ページ数:284   担当ページ:158-186   記述言語:日本語   著書種別:学術書

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  • 現代アメリカ経済分析 理念・歴史・政策、第3章「産業構造の再編とその現段階」

    瀬戸岡紘, 宮﨑礼二, 朝比奈剛, 本田浩邦, 萩原伸次郎, 西川純子, 中本悟, 大橋陽, 増田正人, 田島陽一, 飯島寛之( 担当: 共著)

    2013年9月 

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    記述言語:日本語   著書種別:学術書

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  • グローバリゼーションと日本資本主義、第3章「東日本大震災復興構想に見る日米関係」

    一井昭, 米田貢, 渋井康弘, 鳥居伸好, 秋保親成, 佐藤拓也, 松橋透( 担当: 共著)

    中央大学出版会  2012年11月 

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    総ページ数:300   担当ページ:72-94   記述言語:日本語   著書種別:学術書

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  • グローバル資本主義の構造分析、第5章「アメリカ経済(1991-2001年)の再生産構造分析」

    一井昭, 前田利光, 東浩一郎, 佐藤拓也, 秋保親成, 松橋透, 米田貢, 鳥居伸好, 鶴田満彦( 担当: 単著 範囲: pp.147-190)

    中央大学出版部  2010年3月 

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    総ページ数:284   担当ページ:43   記述言語:日本語   著書種別:学術書

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  • アメリカ経済の新展開-アフター・ニュー・エコノミー-、第2章「現代アメリカのマクロ経済構造」

    井上博, 磯谷玲編著( 担当: 単著)

    同文館出版  2008年5月 

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    総ページ数:228   担当ページ:25-45   記述言語:日本語   著書種別:学術書

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  • 現代アメリカ経済、第1章「産業構造」

    萩原伸次郎, 中本悟編著( 担当: 単著)

    日本評論社  2005年5月 

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    担当ページ:17-37   記述言語:日本語   著書種別:学術書

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  • 21世紀世界経済の展望、第1章「現代アメリカのオールド・エコノミー」

    福島大学国際経済研究会編( 担当: 単著)

    八朔社  2004年3月 

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    担当ページ:2-41   記述言語:日本語   著書種別:学術書

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  • リーディングス サプライヤー・システム、第8章「ビッグスリーの部品取引の内的編成」

    藤本隆宏, 西口敏宏, 伊藤秀史編著( 担当: 単著)

    有斐閣  1998年1月 

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    担当ページ:201-224   記述言語:日本語   著書種別:学術書

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MISC

  • 座談会「「米国第一主義」が揺るがす世界経済」

    経済   ( 280 )   2019年1月

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    記述言語:日本語   掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等   出版者・発行元:新日本出版社  

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  • We are the 99%──アメリカ発「占拠」運動

    女性のひろば   ( 394 )   98 - 101   2012年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等   出版者・発行元:新日本出版  

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  • 復興計画へのアメリカの要求・介入の実態

    経済   ( 199 )   37 - 40   2012年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等   出版者・発行元:新日本出版  

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  • 経済学者が見た 映画『キャピタリズム』

    女性のひろば   ( 372 )   66 - 69   2010年12月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:新日本出版  

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  • 相沢幸悦監修・日米金融比較研究会著『カジノ資本主義の克服』

    経済   ( 160 )   2009年1月

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    記述言語:日本語   掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等   出版者・発行元:新日本出版  

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講演・口頭発表等

  • 1991-2009年の産業循環における2つの景気循環:2008年金融危機の実体経済的根拠のマルクス経済学的分析

    Union for Radical Political Economics at the ASSA  2018年1月 

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    記述言語:英語   会議種別:口頭発表(一般)  

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  • Multi-Layered Structure of the Secular Stagnation

    世界政治経済学会  2017年11月 

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    記述言語:英語  

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  • Expanded Reproduction and Industrial Cycle of the U.S. Economy during 1991-­2007: A Marxist Analysis of a Real Economic Ground of the 2008 Financial Crisis

    世界政治経済学会  2016年6月 

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    記述言語:英語  

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  • アメリカにおけるサプライヤ・システムの形成-1920-30を中心に-

    経営史学会全国大会パネル(II)「自動車産業のサプライヤ・システムの形成に関する国際比較」  2002年9月 

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    記述言語:日本語  

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  • アメリカ自動車産業の部品購買政策

    東北経済学会第51回大会  1997年9月 

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    記述言語:日本語  

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  • 1980年代のアメリカ自動車企業の経営政策-日米提携の展開を中心に-

    経営史学会関東支部会  1994年6月 

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    記述言語:日本語  

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  • 1920年代のアメリカ乗用車市場における競争関係

    経営史学会関西支部  1992年6月 

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    記述言語:日本語  

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  • 1920年代アメリカ自動車産業における競争とGMの台頭

    土地制度史学会秋季学術大会  1989年10月 

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    記述言語:日本語  

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 現代アメリカ経済の総合的把握

    2010年4月 - 2012年3月

    平野健

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    資金種別:競争的資金

    配分額:1300000円

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  • アメリカ自動車部品取引の実態調査-企業システムの国際的適応の実証的研究

    研究課題/領域番号:11730023  1999年 - 2000年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  奨励研究(A)  福島大学

    平野 健

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    配分額:2100000円 ( 直接経費:2100000円 )

    本年度は、(1)自動車部品産業の近年の動向に関する資料収集とその検討、(2)自動車用鋼材をめぐる自動車企業と鉄鋼企業との取引関係の聞き取り調査を2本の柱として研究を進めてきた。
    (1)では、昨年度アメリカ合衆国で収集した資料を整理するとともに、12月10日から21日まで再びアメリカ合衆国に渡って資料収集を行った。資料の内容は主に自動車部品産業における技術開発とそれによる国際提携、国際的M&Aの進展に関するものである。それらは昨年度得られた知見を補完するものである。
    (2)では、まず8月に予備調査として日本の鉄鋼企業への聞き取りを行い、本調査として12月10日から21日までアメリカ合衆国に渡ってUSスチール社とナショナル・スチール社から聞き取りを行った。この調査はアメリカ鉄鋼企業の自動車用薄板の取引に関するもので、これまでの自動車部品取引の研究をさらに自動車用素材としての鉄鋼に延長したものである。過去自動車部品取引に関して行った調査と比較するなら、自動車用薄板を供給する鉄鋼企業は一方で技術的主導性が高く高度な品質と仕様を保障する能力を評価されつつも、他方では相互の差別化を固定しにくく常にサプライヤー同士の競争を強く組織されていると見ることができそうである。
    以上の知見については、鉄鋼市場全体の中での自動車用薄板の位置を明らかにする作業を経た上で、来年度前半にディスカッション・ペーパーまたは論文の形でまとめる予定である。

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