所属
経済学部 教授
その他担当機関
経済学研究科経済学専攻博士課程前期課程
経済学研究科経済学専攻博士課程後期課程
総合政策研究科総合政策専攻博士課程前期課程
経済学研究科経済学専攻博士課程後期課程
総合政策研究科総合政策専攻博士課程前期課程
連絡先
メールによる問い合わせは《こちら》から
外部リンク
アベ マサヒロ
阿部 正浩
ABE Masahiro
学位
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博士（商学） （ 慶應義塾大学 ）
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商学修士 （ 慶應義塾大学 ）
学歴
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1995年3月
慶應義塾大学 商学研究科 博士 満期退学
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1992年3月
慶應義塾大学 商学研究科 修士 修了
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1990年3月
慶應義塾大学 商学部 卒業
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1985年3月
福島県立磐城高等学校 卒業
経歴
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2017年11月 - 2021年10月
中央大学大学院経済学研究科委員長
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2017年11月 -
中央大学大学院経済学研究科委員長
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2013年4月 -
中央大学経済学部 教授
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2008年4月 - 2013年3月
獨協大学経済学部 教授
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2011年4月 - 2012年3月
"Visiting Scholar, School of International Relations and Pan Pacific Studies, University of California, San Diego"
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2011年4月 - 2012年3月
Visiting Scholar, School of International Relations and Pan Pacific Studies, University of California, San Diego
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2007年4月 - 2008年3月
獨協大学経済学部 准教授
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2002年4月 - 2007年3月
獨協大学経済学部 助教授
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2006年9月 - 2007年1月
参議院 客員調査官
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2003年4月 - 2004年3月
総務省統計研究所 客員研究官
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2003年4月 - 2004年3月
一橋大学経済研究所 客員助教授
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2001年4月 - 2004年3月
独立行政法人経済産業研究所 ファカルティーフェロー
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2002年4月 - 2003年4月
一橋大学経済研究所 非常勤講師
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2000年4月 - 2002年3月
獨協大学経済学部 専任講師
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1998年4月 - 2000年3月
一橋大学経済研究所 助教授
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1995年4月 - 1998年3月
財団法人電力中央研究所社会経済研究所 主任研究員
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1995年4月 - 1998年3月
横浜国立大学経済学部 非常勤講師
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1995年10月 - 1997年10月
経済企画庁経済社会研究所 客員研究員
所属学協会
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日本経済学会
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日本人口学会
研究キーワード
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労働経済学
研究分野
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人文・社会 / 経済政策 / 経済政策
論文
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賃金と失業率の都道府県格差
阿部 正浩
経済学論纂 61 ( 5・6合併 ) 163 - 177 2021年3月
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少子化対策の何が問題で何が必要かーこれから望まれることー
阿部正浩
公衆衛生 82 ( 10 ) 748 - 753 2018年10月
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阿部正浩
中央大学経済研究所年報 ( 49号 ) 369 - 384 2017年10月
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なぜ就業継続率は上がったのか ーワーク・ライフ・バランス施策は少子化対策として有効かー 査読
阿部正浩, 児玉直美, 齋藤隆志
経済研究 68 ( 4 ) 304 - 323 2017年10月
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労働分配率の低下と企業財務 査読
阿部正浩, Jess DIAMOND
経済分析 ( 195 ) 2017年10月
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阿部正浩
日本労働研究雑誌 58 ( 671 ) 17 - 26 2016年6月
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阿部 正浩, 高畑 純一郎, 坂爪 洋美
厚生の指標 62 ( 2 ) 36 - 44 2015年2月
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小林徹, 阿部正浩
経済分析 ( 188 ) 93 - 118 2014年3月
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阿部 正浩
日本労働研究雑誌 53 ( 610 ) 14 - 27 2011年5月
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阿部 正浩
季刊社会保障研究 43 ( 3 ) 184 - 196 2007年12月
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Why Companies in Japan Are Introducing Performance-based Treatment and Reward Systems -- The Background, Merits and Demerits
ABE M.
Japan Labor Review 4 ( 2 ) 7 - 36 2007年
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阿部 正浩
日本労働研究雑誌 48 ( 9 ) 18 - 35 2006年9月
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Does Asymmetric Information Influence the Wage Differential between Men and Women?
Japan Labor Review 3 ( 4 ) 23 - 56 2006年9月
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Does Asymmetric Information Influence the Wage Differential between Men and Women?
Japan Labor Review 3 ( 4 ) 23 - 56 2006年
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阿部 正浩
日本労働研究雑誌 47 ( 538 ) 15 - 31 2005年5月
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日本企業の報酬構造—企業内人事データによる資格、査定、賃金の実証分析 査読
都留康, 阿部正浩, 久保克行
経済研究 54 ( 3 ) 264 - 285 2003年4月
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雇用調整助成金の政策効果について （共著）
神林龍, 中馬宏之, 大橋勇雄, 中村二朗, 阿部正浩
『日本労働研究雑誌』 510 55 - 70 2002年12月
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Fluctuation in Unemployment and Industry Attributes 査読
Journal of Japanese and International Economy 15 ( 4 ) 437 - 464 2002年12月
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Corporate governance structure and employment adjustment in Japan: An empirical analysis using corporate finance data 査読
M Abe
INDUSTRIAL RELATIONS 41 ( 4 ) 683 - 702 2002年10月
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情報通信技術は雇用にどう影響しているか？ 査読
日本労働研究雑誌 ( 498 ) 13 - 26 2001年12月
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阿部 正浩
日本労働研究雑誌 43 ( 495 ) 3 - 18 2001年10月
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企業内賃金格差と労働インセンティブ—企業内賃金格差に関する情報伝達機能の補完性とその重要性
阿部 正浩
経済研究 51 ( 2 ) 111 - 123 2000年4月
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少子化社会における労働市場—女性の結婚と就業行動の視点から— 査読
阿部 正浩
社会保障研究 34 ( 4 ) 361 - 373 1999年3月
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Family leave policies and women's retention after childbirth: Evidence from the United States, Britain, and Japan 査読
Jane Waldfogel, Yoshio Higuchi, Masahiro Abe
Journal of Population Economics 12 ( 4 ) 523 - 545 1999年
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阿部正浩, 山田篤裕
日本労働研究雑誌 40 ( 452 ) 26 - 40 1998年3月
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樋口美雄, Jane Waldfogel, 阿部正浩
人口問題研究 53 ( 4 ) 49 - 66 1997年12月
-
阿部 正浩
三田商学研究 39 ( 1 ) 125 - 139 1996年4月
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家計の住居・金融資産取得に与える親世代の影響 査読
季刊家計経済研究 ( 21 ) 36 - 43 1994年1月
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樋口美雄, 阿部正浩
経済研究 43 ( 3 ) 203 - 213 1992年7月
書籍等出版物
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How the Pandemic Changed Work in Japan
Masahiro Abe（ 担当： 単著 範囲: Impact of the COVID-19 Pandemic on Regional Differences）
KEIO UNIVERSITY PRESS 2024年3月 （ ISBN:9784766429657 ）
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仕事から見た「2020年」 結局、働き方は変わらなかったのか？
阿部 正浩（ 担当： 共著）
慶應義塾大学出版会株式会社 2022年3月
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企業競争力を高めるこれからの人事の方向性
一般財団法人, 労務行政研究所（ 担当： 分担執筆 範囲: 進む少子高齢化と労働力不足）
株式会社 労務行政 2020年10月
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多様化する日本人の働き方ー非正規・女性・高齢者の活躍の場を探る
阿部正浩, 山本勲（ 担当： 編集）
慶應義塾大学出版会株式会社 2018年1月
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職業の経済学
阿部正浩, 菅万里, 勇上和史（ 担当： 編集）
中央経済社 2017年10月
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5人のプロに聞いた！一生モノの 学ぶ技術・働く技術
阿部正浩, 前川孝雄（ 担当： 編集）
有斐閣 2017年10月
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人手不足なのになぜ賃金が上がらないのか
阿部正浩（ 担当： 共著）
慶應義塾大学出版会株式会社 2017年4月
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少子化は止められるか？
阿部正浩（ 担当： 編集）
有斐閣 2016年3月
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人事の潮流 人と組織の未来像
阿部正浩
経団連出版 2015年9月
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行政機関が公開する情報の見方、活用の仕方（DVD）
日本法令 2014年11月
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企業力を高める 女性の活躍推進と働き方改革
阿部正浩
経団連出版 2014年5月
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グローバル社会の人材育成・活用: 就学から就業への移行課題
樋口美雄, 財務省財務総合研究所（ 担当： 共編者(共編著者) 範囲: 担当：関係特殊的人的資本の明と暗―転職行動にみる人的資本の損失）
勁草書房 2012年1月
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実証研究日本の人材ビジネス
佐藤博樹, 佐野嘉秀, 堀田聰子（ 担当： 共編者(共編著者) 範囲: 担当：人材ビジネスの規模と生産性）
日本経済新聞出版社 2010年3月
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バブル/デフレ期の日本経済と経済政策6 労働市場と所得分配
樋口美雄（ 担当： 共編者(共編著者) 範囲: 担当：労働分配率、賃金低下、非正規雇用増加の背景とその政策対応）
慶應義塾大学出版会 2010年3月
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キャリアのみかた 図で見る109のポイント
阿部正浩, 松繁寿和（ 担当： 共編者(共編著者)）
有斐閣 2010年2月
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高齢者の働き方
清家篤（ 担当： 共編者(共編著者) 範囲: 担当：高齢者の働き方）
ミネルヴァ書房 2009年8月
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労働需要の経済学
大橋勇雄（ 担当： 共編者(共編著者) 範囲: 担当：雇用調整ーバブル崩壊とコーポレート・ガバナンス構造の影響）
ミネルヴァ書房 2009年6月
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論争 日本のワーク・ライフ・バランス
山口一男, 樋口美雄（ 担当： 共編者(共編著者)）
日本経済新聞出版社 2008年4月
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Corporate Governance in Japan: Institutional Change and Organizational Diversity
M. Aoki, G. Jackson, H. Miyajima（ 担当： 共編者(共編著者) 範囲: 担当：Corporate Finance and Human Resource Management in Japan）
Oxford University Press 2007年
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労働市場設計の経済分析−−マッチング機能の強化に向けて
樋口美雄, 児玉俊洋, 阿部正浩（ 担当： 共編者(共編著者)）
東洋経済新報社 2005年12月
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日本経済の環境変化と労働市場
（ 担当： 単著）
東洋経済新報社 2005年9月
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子育て世帯の社会保障
国立社会保障, 人口問題研究所編（ 担当： 共編者(共編著者) 範囲: 担当：誰が育児休業をとるのか?育児休業制度普及の問題点）
東京大学出版会 2005年5月
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日本企業の人事改革−人事データによる成果主義の検証
都留康, 阿部正浩, 久保克行（ 担当： 共編者(共編著者)）
東洋経済新報社 2005年3月
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女性たちの平成不況?デフレで働き方・暮らし方はどう変わったか
樋口美雄, 太田清, 家計経済研究所（ 担当： 共編者(共編著者) 範囲: 担当：バブル崩壊前後の出産・子育ての世代間差異）
日本経済新聞社 2004年4月
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Losing Work Moving On- International Perspectives on Worker Displacement
Peter J. Kuhn（ 担当： 共編者(共編著者) 範囲: 担当：Worker Displacement in Japan and Canada）
W.E. Upjohn Institute for Employment Research 2002年7月
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デジタル化時代の組織革新
尾高煌之助, 都留康（ 担当： 共編者(共編著者) 範囲: 担当：情報技術革新と女性労働者の雇用形態変化）
有斐閣 2001年10月
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大卒女性の働き方-女性が仕事をつづけるとき、やめるとき
脇坂明, 冨田安信（ 担当： 共編者(共編著者) 範囲: 担当：擬似パネルデータを利用した女性の就業行動分析）
日本労働研究機構 2001年3月
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少子高齢時代の雇用問題
（ 担当： 共編者(共編著者) 範囲: 担当：女性の就業行動と少子高齢社会）
社会経済生産性本部 2000年4月
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人生80年時代のライフデザイン
（ 担当： 共編者(共編著者) 範囲: 担当：現役時代の働き方と高齢期のすごし方）
日本評論社 2000年2月
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パネルデータからみた現代女性
（ 担当： 共編者(共編著者) 範囲: 担当：経済変動と女性の結婚・出産・就業のタイミング）
東洋経済新報社 1999年10月
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日本経済の構造調整と労働市場
中村二朗, 中村恵（ 担当： 共編者(共編著者) 範囲: 担当：企業ガバナンス構造と雇用削減意思決定?企業財務データを利用した実証分析?）
日本評論社 1998年7月
MISC
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中長期を見据えた労働政策 ー多様な人材が多様な働き方で生産性向上に取り組む労働市場へー
阿部 正浩
連合総研レポート 第35 ( 第2 ) 16 - 19 2022年2月
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雇用政策の地方への権限委譲は何をもたらしたのか
都市問題 112 ( 10 ) 52 - 60 2021年10月
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技術革新と雇用
阿部 正浩
産政研フォーラム ( 129 ) 5 - 11 2021年3月
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労働力人口の減少を補うAIとロボット協働スキルを養うための自己投資が肝になる
月刊宣伝会議 ( 944 ) 13 - 15 2020年5月
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国内の「女性活躍」へのあゆみと、女性の就労実態
阿部正浩
常陽アーク ( 587 ) p23 - 26 2018年9月
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地域雇用政策の課題
阿部正浩
ビジネス・レーバー・トレンド ( 513 ) p44 - 48 2017年12月
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人手不足の構造的課題とその克服に向けた対応
阿部正浩
常陽アーク ( 578 ) p4 - 11 2017年12月
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阿部正浩
計画行政 40 ( 4 ) p3 - 8 2017年11月
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21世紀型の労働政策 ー20世紀型からの大胆な転換をー
阿部正浩
計画行政 40 ( 4 ) 3 - 8 2017年11月
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阿部正浩
月報 司法書士 ( 545 ) 4 - 10 2017年7月
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阿部正浩
大原社会問題研究所雑誌 695 ( 695・696 ) 96 - 99 2016年10月
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人手不足をどう乗り越えるー 鍵となるグローバル化と技術革新の活用 ー
阿部 正浩
産政研フォーラム ( 110 ) p10 - 15 2016年7月
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転職者の希望年収はどう決まるのか
阿部正浩
Works Discussion Paper ( 8 ) 1 - 30 2016年2月
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働き方改革、量から質へ転換を : 持続的な労働力確保へ、女性と高齢者のワーク・ライフ・バランス考慮した雇用管理とともに、一人一人の生産性向上などが喫緊の課題 (特集 21世紀型の社会保障を考える)
阿部 正浩
公明 ( 114 ) 2 - 7 2015年6月
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阿部正浩
エストレーラ ( 249 ) 8 - 13 2014年12月
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キャリアチェンジによるミスマッチをどう防ぐか
阿部正浩
かけはし 28 ( 11 ) 4 - 8 2014年10月
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睡眠の経済学
阿部正浩
三田評論 1181 ( 8・9月 ) 4 - 134 2014年8月
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阿部正浩
人事院月報 ( 778 ) 2 - 5 2014年6月
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離職者に対する再就職支援システムの現状と課題
阿部正浩, 神林龍, 佐々木勝, 竹内(奥野) 寿
日本労働研究雑誌 ( 647 ) 2014年5月
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転職・移動（テーマ別に見た労働統計）
日本労働研究雑誌 ( 633 ) 2013年4月
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転職・移動 (特集 テーマ別にみた労働統計) -- (労働市場の諸要素)
阿部 正浩
日本労働研究雑誌 55 ( 4 ) 30 - 33 2013年4月
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阿部 正浩
ビジネスガイド 50 ( 5 ) 55 - 63 2013年3月
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非正規の能力開発は企業に十分な利益をもたらす
2013年版賃金・労働条件総覧 2013年1月
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阿部 正浩
労働調査 ( 507 ) 4 - 11 2012年4月
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経済成長の足枷となりつつある日本的雇用慣行
ジェイ・シャームインサイト 2011年8月
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IDE ( 531 ) 4 - 66 2011年6月
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阿部 正浩
三田評論 ( 1143 ) 42 - 48 2011年3月
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阿部 正浩
かけはし 24 ( 7 ) 4 - 8 2010年7月
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紹介：キャリア教育ってなんだ—『キャリアのみかた』を編んで考えたこと
阿部 正浩
書斎の窓 ( 595 ) 25 - 29 2010年6月
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若年労働市場と雇用政策—求められる雇用創出への挑戦
ＮＩＲＡ政策レビュー ( 46 ) 2010年
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ワーク・ライフ・バランス
公衆衛生 73 ( 8 ) 2009年8月
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非正規雇用増加の背景とこれからの雇用政策—第51回日本弁護士連合会人権擁護大会シンポジウムin富山
阿部 正浩
消費者法ニュース発行会議 ( 78 ) 15 - 17 2009年1月
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阿部 正浩
地方公務員月報 ( 545 ) 2 - 15 2008年12月
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阿部 正浩
公明 ( 34 ) 32 - 38 2008年10月
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阿部 正浩
経済セミナー ( 641 ) 33 - 38 2008年9月
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非正規労働の現状と今後
NIRA対談シリーズ第31回 2008年9月
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非正規労働の現状と今後
NIRA対談シリーズ第31回 2008年9月
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阿部 正浩
人事実務 45 ( 1043 ) 32 - 36 2008年9月
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阿部 正浩
統計 59 ( 8 ) 2 - 6 2008年8月
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ワーク・ライフ・バランスの今とこれから
関西経協 62 ( 3 ) 2008年3月
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阿部 正浩
産業訓練 53 ( 12 ) 32 - 36 2007年12月
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阿部 正浩
ビジネス・レーバー・トレンド 28 - 38 2007年
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阿部 正浩, 阿部 まさ子
賃金事情 ( 2508 ) 52 - 54 2006年11月
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日本企業のコーポレートガバナンス構造の変化と人的資源管理の変化
阿部 正浩
地方公務員月報 ( 512 ) 2 - 17 2006年3月
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日本経済の環境変化とこれから求められる人事戦略—「女性を活かす」がキーワード
阿部 正浩
クォータリー生活福祉研究 14 ( 3 ) 4 - 18 2005年
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企業と労働者にミスマッチが生じる理由—求められるミスマッチ解消に向けた労働市場の整備
阿部 正浩
勤労者福祉 ( 73 ) 6 - 11 2003年7月
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阿部 正浩
統計 53 ( 7 ) 28 - 33 2002年7月
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情報社会で拡大する格差
賃金事情 ( 2378 ) 2001年1月
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コメント「労働白書」を読んで 目指せ!ワーク・シェアリングによるベスト・ミックス
阿部 正浩
賃金事情 ( 2370 ) 66 - 69 2000年9月
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紹介：<Researcher's Eye>正規労働者と非正規労働者の境界
阿部 正浩
三田評論 1027 40 - 40 2000年8月
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スキル・ミスマッチとスペック・ミスマッチ--ジョブ・マッチングに関する実証研究
Works ( 36 ) 1999年10月
講演・口頭発表等
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最低賃金の変更が地域雇用にどのような影響を与えるか―求人広告データを用いた推定
風神佐知子, 阿部正浩
日本経済学会2022年秋季大会 2022年10月
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女性の労働供給 短期と長期のトレードオフ
ESRI International Conference 2015 2015年7月
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座談会：生産性上昇に向けた挑戦
ESP／経済企画協会 2007年9月
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座談会：少子化と男女共同参画を語る
協同参画21／ぎょうせい 2005年9月
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特別鼎談： 男女共同参画社会の将来像を考える
月刊福祉／全国社会福祉協議会 2004年10月
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座談会：平成13年版労働経済白書分析の視点
労働時報／第一法規出版 2001年8月
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座談会：女性労働者の均等取扱い・活用状況と今後の課題
労働時報／第一法規出版 2001年6月
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座談会：企業の人材活用と個人の働き方の調和を目指して
エソール／21世紀職業財団 2000年4月
受賞
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2006年度 獨協大学学術奨励賞
2007年3月 獨協大学 『日本経済の環境変化と労働市場』
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第29回 労働関係図書優秀賞
2006年11月 労働政策研究・研修機構・読売新聞社 『日本経済の環境変化と労働市場』
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第49回 日経・経済図書文化賞
2006年11月 日本経済新聞社・日本経済研究センター 『日本経済の環境変化と労働市場』
共同研究・競争的資金等の研究課題
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地域雇用政策の地域労働市場の雇用創出・消失に与える影響に関する研究
2018年4月 - 2023年3月
文部科学省 科学研究費補助金（日本学術振興会・文部科学省）－基盤研究(B)
阿部正浩
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
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男女共同参画の進展が労働市場に与える影響
2008年4月 - 2012年3月
文部科学省 科学研究費補助金（日本学術振興会・文部科学省）
阿部正浩
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日本企業の海外直接投資が国内雇用に与える影響に関する分析〜時間の経過に伴なう波及効果の変化を中心に〜
研究課題/領域番号：12430004 2000年 - 2002年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 慶應義塾大学
樋口 美雄, 阿部 正浩, 新保 一成, 北村 行伸
配分額：7700000円 （ 直接経費：7700000円 ）
経済産業省『企業活動基本調査』における企業永久コードを使って、1992年から99年までの企業パネルデータを作成し、製造業、および機械産業における雇用成長率、実質付加価値成長率、労働生産性上昇率に関する推計式を推計して、海外直接投資が国内雇用に与える影響について分析した。本研究の特徴は、(1)調査期間中に倒産したり閉鎖したりした企業を含め、2段階ヘックマン・モデルによって、それらの効果を推計したこと、(2)その効果が、時間の経過とともにどのように変化するかを検討したこと、(3)海外子会社を製造と非製造、アジアと他の地域に分け、効果分析をしたこと、(4)国内雇用への影響を製造部門とそれ以外に分け、考察したところにある。
その結果、(1)海外製造子会社の設立は、これを持たない企業に比べ、短期的には国内雇用を大きく削減する効果を持つが、付加価値の高い製品に転換し、競争力を向上させることにより削減効果が逓減し、5年が経過したころから、海外子会社を持たない企業よりも雇用減少率が縮小する、(2)機械産業ではとくにアジア製造子会社の影響が強く現れる、(3)海外非製造子会社の設立は短期的効果を持たない、(4)研究開発費の多い企業では2年ぐらいのタイムラッグを伴って雇用が増加している、等の推定結果を得た。以上の分析結果は、海外直接投資を規制する政策をとった場合、短期的には雇用減少を緩和する効果を持つかもしれないが、中長期的には企業内分業の促進による競争力の向上を妨げ、雇用を大きく削減するようになる可能性が強いことを示唆している。
分析結果は、日本経済学会2003年度春季大会の招待講演において報告された。