Updated on 2025/08/07
博士（商学） ( 慶應義塾大学 )
商学修士 ( 慶應義塾大学 )
Keio University Graduate School, Division of Commerce doctor course finished without a degree
Keio University Graduate School, Division of Commerce master course completed
Keio University Faculty of Commerce graduated
福島県立磐城高等学校 graduated
2017.11 - 2021.10
中央大学大学院経済学研究科委員長
2017.11 -
中央大学大学院経済学研究科委員長
2013.4 -
"Professor, Faculty of Economics, Chuo University"
2008.4 - 2013.3
"Professor, Faculty of Economics, Dokkyo University"
2011.4 - 2012.3
"Visiting Scholar, School of International Relations and Pan Pacific Studies, University of California, San Diego"
2011.4 - 2012.3
Visiting Scholar, School of International Relations and Pan Pacific Studies, University of California, San Diego
2007.4 - 2008.3
獨協大学経済学部 准教授
2002.4 - 2007.3
獨協大学経済学部 助教授
2006.9 - 2007.1
参議院 客員調査官
2003.4 - 2004.3
総務省統計研究所 客員研究官
2003.4 - 2004.3
一橋大学経済研究所 客員助教授
2001.4 - 2004.3
独立行政法人経済産業研究所 ファカルティーフェロー
2002.4 - 2003.4
一橋大学経済研究所 非常勤講師
2000.4 - 2002.3
獨協大学経済学部 専任講師
1998.4 - 2000.3
一橋大学経済研究所 助教授
1995.4 - 1998.3
財団法人電力中央研究所社会経済研究所 主任研究員
1995.4 - 1998.3
横浜国立大学経済学部 非常勤講師
1995.10 - 1997.10
経済企画庁経済社会研究所 客員研究員
日本経済学会
日本人口学会
Labor Economics
Humanities & Social Sciences / Economic policy / Economic policy
Did the work style reform affect working hours? ーAnalysis of the effects of restrictions on overtime hoursー
Masahiro Abe
66 ( 1・2合併 ) 225 - 240 2025.7
Differences in career pathways and their effects by job-seekers
Masahiro Abe
65 ( 3・4合併 ) 169 - 192 2024.12
賃金と失業率の都道府県格差
Masahiro Abe
経済学論纂 61 ( 5・6合併 ) 163 - 177 2021.3
少子化対策の何が問題で何が必要かーこれから望まれることー
阿部正浩
公衆衛生 82 ( 10 ) 748 - 753 2018.10
阿部正浩
中央大学経済研究所年報 ( 49号 ) 369 - 384 2017.10
なぜ就業継続率は上がったのか ーワーク・ライフ・バランス施策は少子化対策として有効かー Reviewed
阿部正浩, 児玉直美, 齋藤隆志
経済研究 68 ( 4 ) 304 - 323 2017.10
労働分配率の低下と企業財務 Reviewed
阿部正浩, Jess DIAMOND
経済分析 ( 195 ) 2017.10
阿部正浩
日本労働研究雑誌 58 ( 671 ) 17 - 26 2016.6
How to Inspect the "Cost-Effect Analysis" on Making Statistics
阿部 正浩, 高畑 純一郎, 坂爪 洋美
JOURNAL OF HEALTH AND WELFARE STATISTICS 62 ( 2 ) 36 - 44 2015.2
Differences of Job-Change between Public and Private Employment Service Reviewed
Toru Kobayashi, Masahiro Abe
The Keizai Bunseki(The Economic Analysis) ( 188 ) 93 - 118 2014.3
日本労働研究雑誌 53 ( 610 ) 14 - 27 2011.5
季刊社会保障研究 43 ( 3 ) 184 - 196 2007.12
Why Companies in Japan Are Introducing Performance-based Treatment and Reward Systems -- The Background, Merits and Demerits
ABE M.
Japan Labor Review 4 ( 2 ) 7 - 36 2007
日本労働研究雑誌 48 ( 9 ) 18 - 35 2006.9
Does Asymmetric Information Influence the Wage Differential between Men and Women?
Japan Labor Review 3 ( 4 ) 23 - 56 2006.9
Does Asymmetric Information Influence the Wage Differential between Men and Women?
Japan Labor Review 3 ( 4 ) 23 - 56 2006
日本労働研究雑誌 47 ( 538 ) 15 - 31 2005.5
日本企業の報酬構造—企業内人事データによる資格、査定、賃金の実証分析 Reviewed
都留康, 阿部正浩, 久保克行
経済研究 54 ( 3 ) 264 - 285 2003.4
雇用調整助成金の政策効果について （共著）
神林龍, 中馬宏之, 大橋勇雄, 中村二朗, 阿部正浩
『日本労働研究雑誌』 510 55 - 70 2002.12
Fluctuation in Unemployment and Industry Attributes Reviewed
Journal of Japanese and International Economy 15 ( 4 ) 437 - 464 2002.12
Corporate governance structure and employment adjustment in Japan: An empirical analysis using corporate finance data Reviewed
M Abe
INDUSTRIAL RELATIONS 41 ( 4 ) 683 - 702 2002.10
情報通信技術は雇用にどう影響しているか？ Reviewed
日本労働研究雑誌 ( 498 ) 13 - 26 2001.12
ABE Masahiro
日本労働研究雑誌 43 ( 495 ) 3 - 18 2001.10
企業内賃金格差と労働インセンティブ—企業内賃金格差に関する情報伝達機能の補完性とその重要性
経済研究 51 ( 2 ) 111 - 123 2000.4
少子化社会における労働市場—女性の結婚と就業行動の視点から— Reviewed
社会保障研究 34 ( 4 ) 361 - 373 1999.3
Family leave policies and women's retention after childbirth: Evidence from the United States, Britain, and Japan Reviewed
Jane Waldfogel, Yoshio Higuchi, Masahiro Abe
Journal of Population Economics 12 ( 4 ) 523 - 545 1999
阿部正浩, 山田篤裕
日本労働研究雑誌 40 ( 452 ) 26 - 40 1998.3
日米英における育児休業・出産休業制度と女性就業 Reviewed
樋口美雄, Jane Waldfogel, 阿部正浩
人口問題研究 53 ( 4 ) 49 - 66 1997.12
転職前後の賃金変化と人的資本の損失 Reviewed
Abe Masahiro
三田商学研究 39 ( 1 ) 125 - 139 1996.4
家計の住居・金融資産取得に与える親世代の影響 Reviewed
季刊家計経済研究 ( 21 ) 36 - 43 1994.1
労働時間制度と従業員の企業定着率 Reviewed
樋口美雄, 阿部正浩
経済研究 43 ( 3 ) 203 - 213 1992.7
How the Pandemic Changed Work in Japan
Masahiro Abe（ Role： Sole authorImpact of the COVID-19 Pandemic on Regional Differences）
KEIO UNIVERSITY PRESS 2024.3 （ ISBN:9784766429657 ）
仕事から見た「2020年」 結局、働き方は変わらなかったのか？
Masahiro Abe（ Role： Joint author）
慶應義塾大学出版会株式会社 2022.3
企業競争力を高めるこれからの人事の方向性
一般財団法人, 労務行政研究所（ Role： Contributor進む少子高齢化と労働力不足）
株式会社 労務行政 2020.10
多様化する日本人の働き方ー非正規・女性・高齢者の活躍の場を探る
阿部正浩, 山本勲（ Role： Edit）
慶應義塾大学出版会株式会社 2018.1
職業の経済学
阿部正浩, 菅万里, 勇上和史（ Role： Edit）
中央経済社 2017.10
5人のプロに聞いた！一生モノの 学ぶ技術・働く技術
阿部正浩, 前川孝雄（ Role： Edit）
有斐閣 2017.10
人手不足なのになぜ賃金が上がらないのか
阿部正浩（ Role： Joint author）
慶應義塾大学出版会株式会社 2017.4
少子化は止められるか？
阿部正浩（ Role： Edit）
有斐閣 2016.3
人事の潮流 人と組織の未来像
阿部正浩
経団連出版 2015.9
行政機関が公開する情報の見方、活用の仕方（DVD）
日本法令 2014.11
企業力を高める 女性の活躍推進と働き方改革
阿部正浩
経団連出版 2014.5
グローバル社会の人材育成・活用: 就学から就業への移行課題
樋口美雄, 財務省財務総合研究所（ Role： Joint editor担当：関係特殊的人的資本の明と暗―転職行動にみる人的資本の損失）
勁草書房 2012.1
バブル/デフレ期の日本経済と経済政策6 労働市場と所得分配
樋口美雄（ Role： Joint editor担当：労働分配率、賃金低下、非正規雇用増加の背景とその政策対応）
慶應義塾大学出版会 2010.3
実証研究日本の人材ビジネス
佐藤博樹, 佐野嘉秀, 堀田聰子（ Role： Joint editor担当：人材ビジネスの規模と生産性）
日本経済新聞出版社 2010.3
キャリアのみかた 図で見る109のポイント
阿部正浩, 松繁寿和（ Role： Joint editor）
有斐閣 2010.2
高齢者の働き方
清家篤（ Role： Joint editor担当：高齢者の働き方）
ミネルヴァ書房 2009.8
労働需要の経済学
大橋勇雄（ Role： Joint editor担当：雇用調整ーバブル崩壊とコーポレート・ガバナンス構造の影響）
ミネルヴァ書房 2009.6
論争 日本のワーク・ライフ・バランス
山口一男, 樋口美雄（ Role： Joint editor）
日本経済新聞出版社 2008.4
Corporate Governance in Japan: Institutional Change and Organizational Diversity
M. Aoki, G. Jackson, H. Miyajima（ Role： Joint editor担当：Corporate Finance and Human Resource Management in Japan）
Oxford University Press 2007
労働市場設計の経済分析−−マッチング機能の強化に向けて
樋口美雄, 児玉俊洋, 阿部正浩（ Role： Joint editor）
東洋経済新報社 2005.12
日本経済の環境変化と労働市場
（ Role： Sole author）
東洋経済新報社 2005.9
子育て世帯の社会保障
国立社会保障, 人口問題研究所編（ Role： Joint editor担当：誰が育児休業をとるのか?育児休業制度普及の問題点）
東京大学出版会 2005.5
日本企業の人事改革−人事データによる成果主義の検証
都留康, 阿部正浩, 久保克行（ Role： Joint editor）
東洋経済新報社 2005.3
女性たちの平成不況?デフレで働き方・暮らし方はどう変わったか
樋口美雄, 太田清, 家計経済研究所（ Role： Joint editor担当：バブル崩壊前後の出産・子育ての世代間差異）
日本経済新聞社 2004.4
Losing Work Moving On- International Perspectives on Worker Displacement
Peter J. Kuhn（ Role： Joint editor担当：Worker Displacement in Japan and Canada）
W.E. Upjohn Institute for Employment Research 2002.7
デジタル化時代の組織革新
尾高煌之助, 都留康（ Role： Joint editor担当：情報技術革新と女性労働者の雇用形態変化）
有斐閣 2001.10
大卒女性の働き方-女性が仕事をつづけるとき、やめるとき
脇坂明, 冨田安信（ Role： Joint editor担当：擬似パネルデータを利用した女性の就業行動分析）
日本労働研究機構 2001.3
少子高齢時代の雇用問題
（ Role： Joint editor担当：女性の就業行動と少子高齢社会）
社会経済生産性本部 2000.4
人生80年時代のライフデザイン
（ Role： Joint editor担当：現役時代の働き方と高齢期のすごし方）
日本評論社 2000.2
パネルデータからみた現代女性
（ Role： Joint editor担当：経済変動と女性の結婚・出産・就業のタイミング）
東洋経済新報社 1999.10
日本経済の構造調整と労働市場
中村二朗, 中村恵（ Role： Joint editor担当：企業ガバナンス構造と雇用削減意思決定?企業財務データを利用した実証分析?）
日本評論社 1998.7
バス運転手の人手確保に必要なのは賃上げか
阿部 正浩
運輸と経済 84 ( 8 ) 20 - 24 2024.8
座談会 労働市場の今後の動向と職業安定法の課題
阿部 正浩
2024.6
中長期を見据えた労働政策 ー多様な人材が多様な働き方で生産性向上に取り組む労働市場へー
Masahiro Abe
連合総研レポート 第35 ( 第2 ) 16 - 19 2022.2
雇用政策の地方への権限委譲は何をもたらしたのか
都市問題 112 ( 10 ) 52 - 60 2021.10
技術革新と雇用
Masahiro Abe
産政研フォーラム ( 129 ) 5 - 11 2021.3
労働力人口の減少を補うAIとロボット協働スキルを養うための自己投資が肝になる
月刊宣伝会議 ( 944 ) 13 - 15 2020.5
国内の「女性活躍」へのあゆみと、女性の就労実態
Masahiro Abe
JOYO ARC ( 587 ) p23 - 26 2018.9
地域雇用政策の課題
Masahiro Abe
Business Labor Trend ( 513 ) p44 - 48 2017.12
人手不足の構造的課題とその克服に向けた対応
Masahiro Abe
JOYO ARC ( 578 ) p4 - 11 2017.12
Masahiro Abe
PLANNING AND PUBLIC MANAGEMENT 40 ( 4 ) p3 - 8 2017.11
21世紀型の労働政策 ー20世紀型からの大胆な転換をー
阿部正浩
計画行政 40 ( 4 ) 3 - 8 2017.11
Masahiro Abe
月報 司法書士 ( 545 ) 4 - 10 2017.7
阿部正浩
大原社会問題研究所雑誌 695 ( 695・696 ) 96 - 99 2016.10
人手不足をどう乗り越えるー 鍵となるグローバル化と技術革新の活用 ー
Masahiro Abe
産政研フォーラム ( 110 ) p10 - 15 2016.7
転職者の希望年収はどう決まるのか
阿部正浩
Works Discussion Paper ( 8 ) 1 - 30 2016.2
働き方改革、量から質へ転換を : 持続的な労働力確保へ、女性と高齢者のワーク・ライフ・バランス考慮した雇用管理とともに、一人一人の生産性向上などが喫緊の課題 (特集 21世紀型の社会保障を考える)
阿部 正浩
公明 ( 114 ) 2 - 7 2015.6
Masahiro Abe
ESTRELA ( 249 ) 8 - 13 2014.12
キャリアチェンジによるミスマッチをどう防ぐか
Masahiro Abe
かけはし 28 ( 11 ) 4 - 8 2014.10
睡眠の経済学
阿部正浩
三田評論 1181 ( 8・9月 ) 4 - 134 2014.8
阿部正浩
人事院月報 ( 778 ) 2 - 5 2014.6
離職者に対する再就職支援システムの現状と課題
阿部正浩, 神林龍, 佐々木勝, 竹内(奥野) 寿
日本労働研究雑誌 ( 647 ) 2014.5
転職・移動（テーマ別に見た労働統計）
日本労働研究雑誌 ( 633 ) 2013.4
55 ( 4 ) 30 - 33 2013.4
ビジネスガイド 50 ( 5 ) 55 - 63 2013.3
非正規の能力開発は企業に十分な利益をもたらす
2013年版賃金・労働条件総覧 2013.1
労働調査 ( 507 ) 4 - 11 2012.4
経済成長の足枷となりつつある日本的雇用慣行
ジェイ・シャームインサイト 2011.8
IDE ( 531 ) 4 - 66 2011.6
三田評論 ( 1143 ) 42 - 48 2011.3
かけはし 24 ( 7 ) 4 - 8 2010.7
紹介：キャリア教育ってなんだ—『キャリアのみかた』を編んで考えたこと
書斎の窓 ( 595 ) 25 - 29 2010.6
若年労働市場と雇用政策—求められる雇用創出への挑戦
ＮＩＲＡ政策レビュー ( 46 ) 2010
ワーク・ライフ・バランス
公衆衛生 73 ( 8 ) 2009.8
非正規雇用増加の背景とこれからの雇用政策—第51回日本弁護士連合会人権擁護大会シンポジウムin富山
消費者法ニュース発行会議 ( 78 ) 15 - 17 2009.1
地方公務員月報 ( 545 ) 2 - 15 2008.12
公明 ( 34 ) 32 - 38 2008.10
経済セミナー ( 641 ) 33 - 38 2008.9
非正規労働の現状と今後
NIRA対談シリーズ第31回 2008.9
人事実務 45 ( 1043 ) 32 - 36 2008.9
統計 59 ( 8 ) 2 - 6 2008.8
ワーク・ライフ・バランスの今とこれから
関西経協 62 ( 3 ) 2008.3
産業訓練 53 ( 12 ) 32 - 36 2007.12
ビジネス・レーバー・トレンド 28 - 38 2007
賃金事情 ( 2508 ) 52 - 54 2006.11
日本企業のコーポレートガバナンス構造の変化と人的資源管理の変化
地方公務員月報 ( 512 ) 2 - 17 2006.3
日本経済の環境変化とこれから求められる人事戦略—「女性を活かす」がキーワード
クォータリー生活福祉研究 14 ( 3 ) 4 - 18 2005
企業と労働者にミスマッチが生じる理由—求められるミスマッチ解消に向けた労働市場の整備
勤労者福祉 ( 73 ) 6 - 11 2003.7
統計 53 ( 7 ) 28 - 33 2002.7
情報社会で拡大する格差
賃金事情 ( 2378 ) 2001.1
コメント「労働白書」を読んで 目指せ!ワーク・シェアリングによるベスト・ミックス
賃金事情 ( 2370 ) 66 - 69 2000.9
紹介：<Researcher's Eye>正規労働者と非正規労働者の境界
三田評論 1027 40 - 40 2000.8
スキル・ミスマッチとスペック・ミスマッチ--ジョブ・マッチングに関する実証研究
Works ( 36 ) 1999.10
最低賃金の変更が地域雇用にどのような影響を与えるか―求人広告データを用いた推定
風神佐知子, 阿部正浩
日本経済学会2022年秋季大会 2022.10
Female Labor Supply: Short-run and Long-run Trade-offs
ESRI International Conference 2015 2015.7
座談会：生産性上昇に向けた挑戦
ESP／経済企画協会 2007.9
座談会：少子化と男女共同参画を語る
協同参画21／ぎょうせい 2005.9
特別鼎談： 男女共同参画社会の将来像を考える
月刊福祉／全国社会福祉協議会 2004.10
座談会：平成13年版労働経済白書分析の視点
労働時報／第一法規出版 2001.8
座談会：女性労働者の均等取扱い・活用状況と今後の課題
労働時報／第一法規出版 2001.6
座談会：企業の人材活用と個人の働き方の調和を目指して
エソール／21世紀職業財団 2000.4
2006年度 獨協大学学術奨励賞
2007.3 獨協大学 『日本経済の環境変化と労働市場』
第29回 労働関係図書優秀賞
2006.11 労働政策研究・研修機構・読売新聞社 『日本経済の環境変化と労働市場』
第49回 日経・経済図書文化賞
2006.11 日本経済新聞社・日本経済研究センター 『日本経済の環境変化と労働市場』
地域雇用政策の地域労働市場の雇用創出・消失に与える影響に関する研究
2018.4 - 2023.3
文部科学省 科学研究費補助金（日本学術振興会・文部科学省）－基盤研究(B)
阿部正浩
Authorship：Principal investigator Grant type：Competitive
男女共同参画の進展が労働市場に与える影響
2008.4 - 2012.3
文部科学省 科学研究費補助金（日本学術振興会・文部科学省）
阿部正浩
The Effects of Foreign Direct Investment and Reimport on the Domestic Employment
Grant number：12430004 2000 - 2002
Japan Society for the Promotion of Science Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (B) KEIO UNIVERSITY
HIGUCHI Yoshio, ABE Masahiko, SHIMPO Kazushige, KITAMURA Yukinobu
Grant amount： \7700000 （ Direct Cost: \7700000 ）
We made the firm panel data 1992-99 based on Japanese Business Structure and Activities (METI) and studied the effect of the foreign investment on the growth of the employees, the real added value, and the labor productivity in domestic manufacturing industry and machinery, industry. We estimated the equations for the growth rate of employees, added value, and productivity by two stage Heckit estimation method which allowed the changeable effects through the observed years.
As results, we concluded the following 4 points. (1) The companies which have their production subsidiaries in Asia have lower domestic employment growth rate than those without subsidiaries in the first 5 years but have higher growth rate after 6 years. (2) The companies with foreign subsidiaries increase the real added value and labor productivity more rapidly than those without foreign subsidiaries. (3) Even after excluding the difference in the labor productivity and the ratio of profit for sale, the employment growth rates in the companies with foreign subsidiaries is higher than those without foreign subsidiaries after 5 years since they opened their subsidies. (4) The companies with foreign subsidiaries show no evidence to have higher wage growth rate regardless of high labor productivity growth.
厚生労働省「労働政策審議会 職業安定分科会」委員
2025.4 - 2027.4
厚生労働省「労働政策審議会 労働政策基本部会」委員
2025.4 - 2027.4
厚生労働省「労働政策審議会 労働施策基本方針部会」委員
2025.4 - 2027.4
厚生労働省「労働政策審議会」委員
2025.4 - 2027.4
厚生労働省「労働経済分析研究会」委員
2025.4 - 2026.3
厚生労働省「地域活性化雇用創造プロジェクト評価・選定委員会」委員
2024.4 - 2026.3
独立行政法人 労働政策研究・研修機構「労働関係図書・論文優秀賞審査」委員
2024.4 - 2026.3
総務省 地方公共団体定員管理研究会 委員
2024.9 - 2025.3
経済産業省 なでしこ銘柄選定基準等検討委員会 委員
2024.7 - 2025.3
厚生労働省 労働経済分析研究会
2024.4 - 2025.3
厚生労働省「労働政策審議会」臨時委員
2023.4 - 2025.3
厚生労働省「地域雇用対策懇談会」委員
2023.4 - 2025.3
独立行政法人 労働政策研究・研修機構「労働力需給推計に関する研究会」委員
2023.6 - 2024.3
厚生労働省「地域活性化雇用創造プロジェクト評価・選定委員会」委員
2020.11 - 2022.3
