Updated on 2023/03/27
博士（法学） ( 中央大学 )
修士（法学） ( 中央大学 )
Chuo University Graduate School, Division of Law doctor course completed
Chuo University Graduate School, Division of Law master course completed
Chuo University Faculty of Laws graduated
2014.4 -
中央大学法学部教授
2007.4 - 2014.3
中央大学法学部准教授
警察政策学会
日本被害者学会
日本刑法学会
Criminal Law
Criminal Law
Humanities & Social Sciences / Criminal law / 刑事法学
宣告猶予制度について
安井哲章
刑事法ジャーナル ( 68 ) 29 - 36 2021.5
合衆国憲法第五修正の自己負罪拒否特権の誕生
安井哲章
法学新報 127 ( 9・10 ) 83 - 116 2021.3
強制処分と妨害排除効
安井哲章
研修 ( 858 ) 3 - 16 2019.12
捜索差押えの対象の特定
安井哲章
法学教室 ( 460 ) 18 - 21 2019.1
文書の保護と自己負罪拒否特権
安井哲章
刑法雑誌 57 ( 2 ) 180 - 194 2018.3
コンスピラシーとテロ等準備罪
安井哲章
刑事法ジャーナル ( 55 ) 33 - 39 2018.2
逮捕に伴う捜索・差押え
安井哲章
井田良ほか編『新時代の刑事法学』 210 - 239 2016.11
行政調査と自己負罪拒否特権
安井哲章
中央ロー・ジャーナル 13 ( 2 ) 29 - 43 2016.9
安井哲章
刑事法ジャーナル 49 ( 49 ) 46 - 55 2016.8
証拠開示(316条の15第1項・316条の20第1項)
安井哲章
法学教室 ( 411 ) 26 - 31 2014.12
安井哲章
法学新報 120 ( 5.6 ) 55 - 88 2013.10
比較法雑誌 46 ( 2 ) 1 - 33 2012.9
公判前整理手続における証拠開示
法学新報 117 ( 9・10 ) 103 - 132 2011.3
企業犯罪の成立と訴追裁量
Future of Comparative Study in Law: The 60<SUP>th</SUP> anniversary of The Institute of Comparative Law in Japan, Chuo University 877 - 906 2011.3
郵便詐欺罪の研究(二)
法学新報 116 ( 11・12 ) 1 - 25 2010.3
Yasui Tesshou
法学新報 115 ( 11・12 ) 1 - 33 2009.3
刑法演習サブノート210問
井田良, 大塚裕史, 城下裕二, 髙橋直哉（ Role： Joint author窃盗罪(4)、窃盗罪(5)、窃盗罪(6)、盗品関与罪(1)、盗品関与罪(2)）
弘文堂 2020.4
刑法ポケット判例集
井田良, 鈴木彰雄, 髙橋直哉, 只木誠, 曲田統, 安井哲章（ Role： Joint author）
弘文堂 2019.3
プロセス講義刑事訴訟法
亀井源太郎, 岩下雅充, 堀田周吾, 中島宏, 安井哲章（ Role： Joint author第17章「証拠法総論(1)」、第18章「証拠法総論(2)」、第19章「排除法則」、第20章「自白法則(1)」、第21章「自白法則(2)」、第22章「伝聞法則(1)」、第23章「伝聞法則(2)」、第24章「伝聞法則(3)」）
信山社 2016.6
判例講義刑事訴訟法
平良木登規男, 椎橋隆幸, 加藤克佳編（ Role： Joint author担当：47「逮捕に伴う捜索・差押え(3)」、48「逮捕に伴う捜索・差押え(4)」、49「別件捜索・差押え」）
悠々社 2012.4
ブリッジブック裁判法【第2版】
小島武司編（ Role： Joint author担当：第12講義「刑事訴訟法の改革」）
信山社 2010.5
よくわかる刑事訴訟法
椎橋隆幸編（ Role： Joint author担当：Ⅵ証拠10「補強証拠」、Ⅵ証拠11「共犯者(共同被告人)の供述」、Ⅶ裁判、Ⅷ上訴、Ⅸ非常救済手続、Ⅹ特別手続、?裁判の執行）
ミネルヴァ書房 2009.4
刑法各論30講
立石二六編著（ Role： Joint author担当：第29講「犯人による犯人蔵匿・証拠隠滅・偽証の教唆」）
成文堂 2006.4
Kyllo v. United States, 533 U.S. 27 (2001)
安井哲章
米国刑事判例の動向 Ⅶ 242 - 246 2020.3
Riley v. California, 134 S. Ct. 2473 (2014)
安井哲章
米国刑事判例の動向 Ⅶ 339 - 349 2020.3
Minnesota v. Olson, 495 U.S. 91 (1990)
安井哲章
米国刑事判例の動向 Ⅵ 518 - 522 2018.3
逮捕の違法と勾留
安井哲章
刑事訴訟法判例百選［第10版］ 30 - 31 2017.4
Bailey v. United States, 133S.Ct.1031(2013)
安井哲章
アメリカ法2014—1 197 - 202 2014.11
刑事訴訟法三一六条の一七の主張明示義務は自己に不利益な供述の強要に当たらないとされた事例
安井哲章
法学新報 121 ( 5.6 ) 391 - 407 2014.10
善意の例外
米国刑事判例の動向 Ⅳ 637 - 651 2012.10
刑法各論講義(第2回)
白門 64 ( 6 ) 62 - 78 2012.6
刑法各論講義(第1回)
白門 64 ( 4 ) 97 - 110 2012.4
営業の秘密に関する提出命令
判例セレクト 2011 ( Ⅱ ) 41 2012.3
令状による差押え(1)—範囲
刑事訴訟法判例百選[第9版] 52 - 53 2011.3
海外法律事情 アメリカ刑事法の調査研究(125) Arthur Andersen LLP v. United States, 554 U.S. 696 (2005)
比較法雑誌 44 ( 3 ) 541 - 551 2010.12
一 国土交通大臣の自動車製作者等に対する道路運送車両法(平成一四年法律第八九号による改正前のもの)六三条の四第一項に基づく報告要求が補助機関である国土交通省職員の専決により有効に行われたと認められた事例／二 道路運送車両法六三条の四第一項に基づく報告要求に対し自動車製作者の従業者が虚偽の報告を行ったとして、虚偽報告罪の成立が認められた事例
判例時報 ( 2054 ) 190 - 195 2009.12
刑訴法316条の26第1項の証拠開示命令の対象となる証拠の範囲
刑事法ジャーナル ( 12 ) 95 - 102 2008.7
海外法律事情 アメリカ刑事法の調査研究(114) United States v. Jiminez Recio
比較法雑誌 41 ( 4 ) 187 - 195 2008.3
海外法律事情 アメリカ刑事法の調査研究(113) United States v. Gonzalez-Lopez, 74U.S.L.W.4453 (2006)
比較法雑誌 41 ( 3 ) 275 - 286 2007.12
海外法律事情 アメリカ刑事法の調査研究(112) Whitfield v. United States, 73U.S.L.W.4053 (2005)
比較法雑誌 41 ( 2 ) 175 - 182 2007.9
比較法雑誌 40 ( 2 ) 137 - 164 2006.9
事後強盗罪の罪の基本概念
法学新報 113 ( 1.2 ) 365 - 401 2006.7
比較法雑誌 40 ( 1 ) 109 - 141 2006.6
海外法律事情 アメリカ刑事法の調査研究(106) Harris v.United States,536U.S.545(2002)
比較法雑誌 39 ( 4 ) 199 - 209 2006.3
行政手続における自己負罪拒否特権の適用（二・完）
桃山法学 ( 7 ) 125 - 154 2006.3
海外法律事情 アメリカ刑事法の調査研究(106) Harris v.United States,536U.S.545(2002)
39 ( 4 ) 199 - 209 2006
法学新報 112 ( 5・6 ) 383 - 400 2005.10
行政手続における自己負罪拒否特権の適用（一）
桃山法学 ( 6 ) 1 - 32 2005.8
海外法律事情 アメリカ刑事法の調査研究(102) Chavez v.Martinez, 71U.S.L.W.4387(May 27,2003)
比較法雑誌 39 ( 4 ) 319 - 332 2005.3
Yasui T.
法学新報 111 ( 11・12 ) 231 - 251 2005.3
Yasui T.
法学新報 111 ( 5・6 ) 315 - 342 2005.1
海外法律事情 アメリカ刑事法の調査研究(102) Chavez v.Martinez, 71U.S.L.W.4387(May 27,2003)
39 ( 4 ) 319 - 332 2005
Yasui T.
法学新報 111 ( 3・4 ) 331 - 358 2004.10
Yasui T.
法学新報 111 ( 1・2 ) 299 - 328 2004.7
情況証拠の積み重ねによって殺意を認定できるかが問題となった事例
法学新報 111 ( 1.2 ) 437 - 450 2004.7
海外法律事情 アメリカ刑事法の調査研究(98) Mckune v.Lile, 536U.S.24(June 10,2002)
比較法雑誌 37 ( 4 ) 177 - 189 2004.3
文書と自己負罪拒否特権―collective entity法理の形成過程―
大学院研究年報 ( 33 ) 317 - 333 2004.2
海外法律事情 アメリカ刑事法の調査研究(98) Mckune v.Lile, 536U.S.24(June 10,2002)
37 ( 4 ) 177 - 189 2004
自己負罪拒否特権の原理的考察
大学院研究年報 ( 32 ) 291 - 304 2003.2
文書の保護と自己負罪拒否特権
日本刑法学会第95回大会 2017.5
