2024/09/20 更新

写真a

ヤマダ　ヤストシ
山田　恭稔
YAMADA Yasutoshi
所属
国際経営学部 教授
連絡先
メールによる問い合わせは《こちら》から
外部リンク

学位

  • Master of Science - Sociology （ University of Wisconsin - Madison ）

経歴

  • 2019年4月 - 　

    中央大学 国際経営学部   教授

  • 2002年4月 - 2019年3月

    社会開発国際調査研究センター   主任研究員

  • 2012年10月 - 2014年8月

    国際協力機構   ラオス国 農林省林野局（派遣）   JICA 専門家（森林資源管理）

  • 2010年10月 - 2011年3月

    国際連合食糧農業機関   造林普及専門家 (TCDC コンサルタント)

  • 2006年6月 - 2009年5月

    Diakonia（スウェーデン）   コンサルタント（ロジカル・フレームワーク・アプローチ）

  • 2001年5月 - 2004年11月

    国際協力事業団／国際協力機構   タイ国 内務省 地方行政局／自治体振興局（派遣）   JICA 専門家（地方開発計画策定・調整）

  • 1996年8月 - 2002年4月

    社会開発国際調査研究センター   副主任研究員

  • 2000年7月 - 2001年1月

    国際協力事業団   JICA客員研究員

  • 1997年8月 - 1998年9月

    国際協力事業団   JICAタイ事務所   企画調査員（南南協力支援）

  • 1994年2月 - 1997年8月

    チェンマイ大学   社会科学部 及び 社会調査研究所   "客員研究員, 特別研究員"

  • 1994年2月 - 1997年8月

    チェンマイ大学   社会科学部 及び 社会調査研究所   客員研究員, 特別研究員

  • 1996年9月 - 1996年12月

    国際協力事業団   JICAフィリピン事務所   企画調査員（地方開発）

  • 1993年7月 - 1996年8月

    社会開発国際調査研究センター   研究員

  • 1993年8月 - 1993年12月

    国際協力事業団   JICAインドネシア事務所   企画調査員（農村貧困軽減）

  • 1993年4月 - 1993年6月

    財団法人国際開発センター   調査部   研究嘱託

  • 1991年8月 - 1993年3月

    財団法人 国際開発センター   調査部   研究員

▼全件表示

所属学協会

  • 地域社会学会

  • 日本評価学会

  • 国際開発学会

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • グローバルスケール・シフト：「一帯一路」がもたらす巨大社会変動と人々の生活変化

    研究課題/領域番号：20KK0042  2020年10月 - 2025年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))  中央大学

    野宮 大志郎, 矢澤 修次郎, 首藤 明和, 森川 裕二, 山田 恭稔, 山本 英弘, 片野 洋平, ヌルガリエヴァ リャイリャ, 森 啓輔

    　 詳細を見る

    配分額：5850000円 （ 直接経費：4500000円 、 間接経費：1350000円 ）

    本プロジェクトは、2020年秋の科学研究費配分によりスタートした。以下が2021年度に行った活動概要である。
    (1)研究の全体的振興概要：世界的なコロナパンデミックという条件下で2020年11月に行った全体的な研究進行計画の見直しに従って、海外に出向いての調査研究を2022年度以降に見送りとする一方、2022年以降の本格的海外調査に向けて、中国の一帯一路計画が調査予定対象地域にもたらした影響について、オンラインにて、海外現地の研究者や専門家によるレクチャーや意見交換会合を複数回行い情報収集活動を行った。またこれに合わせて、やはり国内にて収集可能な書籍・論文などを通して更なる知識の獲得に専念した。調査対象地は、カザフスタンとラオスを中心とする東南アジアの二地域である。
    (2)カザフスタン研究: 一帯一路政策がカザフスタンに及ぼす影響について調査研究を行われているカザフスタンの社会学者GI教授（個人名不記載）を招聘してのオンライン研究会を3回の研究会、またカザフスタン現地の市民活動について詳しいDK氏を招聘しての研究会を1回行った。専門家の話を聞きながら検討を重ねた結果、現地調査が可能になった場合には、アルマトイ地域とアスタナ地域の二カ所にて調査を行うという判断にたどり着くことができた。
    (3)ラオスを中心とする東南アジア研究：一帯一路政策が東南アジアに及ぼす影響について、ラオスに長年在住し国際学校の理事長をしておられる専門家YK氏（個人名不記載）を招聘して講演会を2回行った。YK氏の報告内容は、現地社会の具体的な変容について詳細な事例が多く、具体的な調査項目を絞るにあたって大変参考になった。検討を重ねた結果、現地調査が可能になった場合にはラオスのビエンチャンにて調査を行うという暫定的判断に到達した。

    researchmap

現在の担当授業科目

  • 2024年度   Field Studies   学部

  • 2024年度   NGO/NPO論   学部

  • 2024年度   インターンシップＢ（株式会社イル・ヴリール国内）   学部

  • 2024年度   インターンシップＢ（株式会社イル・ヴリール）   学部

  • 2024年度   入門演習   学部

  • 2024年度   国際関係論   学部

  • 2024年度   専門演習Ⅰ   学部

  • 2024年度   専門演習Ⅱ   学部

  • 2024年度   専門演習Ⅲ   学部

  • 2024年度   専門演習Ⅳ   学部

  • 2024年度   専門演習Ⅴ・卒業論文   学部

  • 2024年度   東南アジア研究Ⅰ政治・歴史／アジアの政治・歴史   学部

  • 2024年度   社会学   学部

  • 2024年度   社会調査法   学部

  • 2024年度   経済開発クラスター特殊講義   学部

  • 2024年度   ＦＬＰ演習Ａ（国際協力）   学部

  • 2024年度   ＦＬＰ演習Ｂ（国際協力）   学部

  • 2024年度   ＦＬＰ演習Ｃ（国際協力）   学部

▼全件表示