学位
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農学博士 （ 九州大学 ）
経歴
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2023年11月 - 現在
中央大学大学院商学研究科委員長
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2015年11月 - 2017年10月
中央大学商学部長
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2009年4月 - 2012年3月
中央大学企業研究所長
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1999年4月 -
中央大学商学部教授
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1994年4月 - 1999年3月
中央大学商学部助教授
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1992年4月 - 1994年3月
中央大学商学部専任講師
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1991年4月 - 1992年3月
日本獣医畜産大学専任講師
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1990年4月 - 1991年3月
日本獣医畜産大学助手
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1988年8月 - 1990年3月
(社)食品需給研究センター主任研究員
研究キーワード
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商学
研究分野
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人文・社会 / 商学 / 商学
論文
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青果物流通の現状と遠隔産地のあり方－農協マーケティングと物流危機に焦点を当ててー 招待
木立真直
食農資源経済論集 74 ( 1 ) 2023年6月
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生鮮食品の公正な価格を考える－公正な取引関係の構築に向けた政策・戦略課題
木立真直
農業と経済 72 - 83 2023年2月
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会長講演／フードシステムの多様性と複雑性 －卸売市場流通を対象に－
木立真直
フードシステム研究 29 ( 3 ) 63 - 67 2022年12月
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座長解題
木立真直, 杉村康彦
農業市場研究 29 ( 3 ) 1 - 3 2020年12月
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コロナ禍による食品流通の変容と展望－パラダイム・シフトの妥当性について 招待
木立真直
農業と経済 86 ( 11 ) 60 - 68 2020年12月
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木立真直
流通 ( 46 ) 69 - 78 2020年7月
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震災後の食サプライチェーンの変容－流通とロジスティクスの視点から－ 招待
木立真直
フードシステム研究 26 ( 3 ) 206 - 210 2019年12月
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野菜の小売マーケティングと調達行動の現段階 招待
農業と経済 84 ( 10 ) 106 - 114 2018年11月
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青果物の卸売市場流通における取引慣行－東京都中央卸売市場における小売企業の仲卸業者への要求と対応－ 査読
佐藤和憲, 木立真直, 清野誠喜
農業経済研究 89 ( 3 ) 236 - 240 2017年12月
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青果物の直接取引における取引慣行-小売業の要求と産地の対応- 査読
佐藤和憲, 木立真直, ナロンサック-ピシャヤピスット
農業市場研究 24 ( 2 ) 52 - 58 2016年3月
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食品産業の新展開と公共政策の課題－食品製造業と卸売市場を対象に－
木立真直
フードシステム研究 22 ( 1 ) 32 - 37 2015年6月
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木立真直
日本流通学会誌 流通 ( 36 ) 59 - 66 2015年6月
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木立真直, 武市美智子
紀要（日本大学経済学部経済科学研究所） ( 45 ) 25 - 38 2015年3月
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木立真直
農業経済研究 86 ( 2 ) 120 - 126 2014年9月
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農産物流通が直面する問題と今後の展開方向
木立真直
地域農業と農業 43 ( 3 ) 28 - 37 2013年12月
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食品小売業の変化と生鮮調達戦略の方向性
木立真直
農業と経済 78 ( 12 ) 17 - 25 2012年12月
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木立真直
ＡＦＣフォーラム２１ 60 ( 9 ) 3 - 6 2012年12月
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食品小売市場の再編と小売主導型流通システム－ＰＢ商品供給をめぐる関係性を中心に－
木立真直
農業市場研究 20 ( 3 ) 24 - 34 2011年12月
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フードデザートとは何か－社会インフラとしての食の供給－
木立真直
生活協同組合研究 431 5 - 12 2011年12月
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デフレと食関連産業－川下デフレ・川上インフレ下での食品関連企業の対応方向
木立真直
日本フードサービス学会年報 ( 16 ) 98 - 105 2011年11月
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フードデザート問題と地域再生の展望
木立真直
生活協同組合研究 461 5 - 13 2010年9月
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食品サプライチェーンの構造転換と産地との協働型ネットワークの課題
木立真直
農業と経済 75 ( 11 ) 5 - 14 2009年10月
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小売主導型流通システムの変化とサプライチェーンの構築
木立真直
フードシステム研究 16 ( 2 ) 31 - 44 2009年9月
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農産物流通システムの転換と生協産直の課題
生活協同組合研究 ( 390 ) 42 - 51 2008年7月
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加工食品メーカーのサプライチェーン再構築の現段階と展開方向－ＳＣＭ導入の現状と課題－
食品企業財務動向調査報告書 11 - 26 2008年3月
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外食産業と農業との連携型ネットワーク構築の課題
平成18年度 外食産業・農業等連携ビジネス確立支援事業調査報告書 26 - 31 2007年3月
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食品卸売の存立と戦略展開の方向
食品企業財務動向調査報告書 45 - 53 2007年3月
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木立 真直
農業および園芸 82 ( 1 ) 121 - 126 2007年1月
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木立 真直
経済セミナー ( 619 ) 21 - 24 2006年9月
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木立 真直
流通情報 ( 419 ) 9 - 16 2004年5月
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食品流通の転換と政策課題 査読
木立真直
農業経済研究 75 ( 2 ) 36 - 46 2003年9月
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木立 真直
生活協同組合研究 ( 325 ) 5 - 11 2003年2月
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食品小売・外食業におけるグローバル調達戦略－輸入野菜の取扱実態と今後の意向について－
木立真直
農産物市場研究 ( 56 ) 28 - 36 2002年12月
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木立 真直
同志社商学 53 ( 5・6 ) 40 - 56 2002年3月
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木立 真直
農林統計調査 51 ( 4 ) 24 - 30 2001年4月
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青果物流通の革新と生協産直の課題
生活協同組合研究 ( 294 ) 5 - 12 2000年7月
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食品卸等によるスーパー配送業務の一括受託と情報化
平成12年度科研費研究成果報告書 卸売市場における情報システム化進展の現状と課題に関する研究 41 - 48 2000年3月
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青果物流通の情報システム化と小売業における取組み
平成12年度科研費研究成果報告書 卸売市場における情報システム化進展の現状と課題に関する研究 32 - 40 2000年3月
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木立 真直
生活協同組合研究 ( 288 ) 31 - 38 2000年1月
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アメリカにおける卸売市場をめぐる規制と実態
農業市場研究 8 ( 1 ) 22 - 29 1999年10月
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木立 真直
生活協同組合研究 ( 282 ) 5 - 10 1999年7月
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木立 真直
マーケティングジャーナル 18 ( 72 ) 32 - 42 1999年3月
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豊かな食に対する卸売市場と規格・表示の役割
農業と経済 105 - 110 1998年7月
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International Approaches of Japanese Retail Operations in the UK : Positioning for Standardization and Localization
Management School, The University of Edinburgh, Working Paper Series No.98/3 1 - 28 1998年3月
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木立 真直
農業と経済 62 ( 8 ) 112 - 117 1996年7月
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木立 真直
農業と経済 62 ( 2 ) 58 - 70 1996年2月
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青果物流通の変容と農協マーケティングの課題
地域農林業問題研究 31 ( 4 ) 143 - 151 1995年12月
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卸売市場論
阿部真也他編
流通研究の現状と課題 1995年9月
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生鮮食品流通と卸売市場システム
三国英実編
今日の食品流通 1995年3月
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量販店における野菜の価格変動リスクに対する対応
木立真直
商品先物研究 1995年3月
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消費智食肉流通の展開と中央卸売市場
市場史研究 ( 13 ) 1994年2月
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小売機能の展開と産直機能の評価
阿部真也監
現代の消費と流通 1993年10月
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卸売市場取引の変化と仲卸業者のスーパー対応
卸売市場流通の研究 1993年3月
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青果物仲卸業者のスーパー対応の特質
文部省科研費報告書 1992年6月
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木立 真直
農業と経済 58 ( 14 ) p80 - 86 1992年5月
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食品関連産業の進展と流通再編－小売・外食部門からのアプローチ－
木立 真直
農産物市場研究 ( 33 ) 9 - 18 1991年10月
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地域農業の現段階と産地マーケティング
中楯興, 牧野洋一編
総合研究天草Ⅰ部研究叢書16 1990年3月
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神奈川県における市場外流通関する総合的調査研究
前田重朗, 廣吉勝治他
需給センター89年度報告書 1990年3月
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豚肉の市場構造とヘッジ・ニーズに関する研究 第2集
需給センター89年度報告書 1990年3月
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農協食品加工販売事業における産直方式の機能と諸形態
協同組合奨励研究 1989年8月
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豚肉の市場構造とヘッジ・ニーズに関する研究 第1集
高橋伊一郎, 杉江雅彦
需給センター88年度報告書 1989年3月
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九州茶産地の新展開と販路問題
九州の地場産業の課題 1987年9月
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農産物取扱商業資本の現段階的性格
梅木利巳編
農村物市場構造と流通 1986年12月
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農家食生活の「貧困化」に関する一考察
農村生活研究 30 ( 3 ) 1986年10月
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共販体制化における産地商人の存立条件と対応形態－鹿児島茶を事例として－
高橋伊一郎
学芸雑誌 38 ( 4 ) 139 - 152 1984年3月
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茶産地市場の展開と流通センター－福岡県八女茶の場合－
農業経済論集 31 1980年10月
書籍等出版物
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講座 これからの食料・農業市場学３ 食料・農産物の市場と流通
木立真直（ 担当： 編集 範囲: 序章 農産物・食料流通の現段階的変容と特徴とその諸局面）
筑波書房 2022年7月
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中食2030
木立真直（ 担当： 監修 範囲: 日本の食生活の変容と中食の位置）
ダイヤモンド社 2021年5月
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中食2030
木立真直（ 担当： 監修 範囲: 中食サプライチェーンと食料問題）
ダイヤモンド社 2021年5月
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世界の食文化百科事典
木立真直（ 担当： 分担執筆 範囲: スーパーマーケット）
丸善出版 2021年1月
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農業経済学事典
木立真直（ 担当： 分担執筆 範囲: 食品小売業）
丸善出版 2019年11月
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現代流通変容の諸相
木立真直（ 担当： 編集 範囲: 日本における食生活の変遷と新たなトレンド－食の外部化と中食行動の特性－）
中央大学出版部 2019年9月
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ボーダーレス化する食
相原修編（ 担当： 分担執筆 範囲: 日本における中食産業の発展と産業構造の多層性）
創成社 2019年3月
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農産物・食品の市場と流通
日本農業市場学会（ 担当： 分担執筆 範囲: 農産物・食品の流通機構）
筑波書房 2019年3月
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卸売市場の現在と未来を考えるー流通機能と公共性の観点から－
（ 担当： 編集 範囲: はしがき、第3章）
筑波書房 2019年2月 （ ISBN:9784811905488 ）
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流通経済の動態と理論展開
木立真直, 佐久間英俊, 吉村純一（ 担当： 共編者(共編著者) 範囲: はしがき、第10章）
同文舘出版 2017年4月
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新版・キーワードで読みとく現代農業と食料・環境
小池恒男, 新山陽子, 秋津元輝（ 担当： 共著）
昭和堂 2017年3月
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中食2025
木立真直（ 担当： 分担執筆 範囲: 第1章第１節、第2章第4節）
日本総菜協会 2015年3月
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流通・都市の理論と動態
佐久間英俊, 結城祥, 久保知一, 金度渕, 野崎俊一, 塩見英治, 小熊仁, 斯波照雄（ 担当： 共編者(共編著者) 範囲: 第6章）
中央大学出版部 2015年3月
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新版食品流通
茂野隆一, 木立真直, 小林弘明, 廣政幸生, 川越義則, 氏家清和（ 担当： 共著 範囲: 第7章 食品マーケティング）
実教出版 2013年11月
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日本流通学会25周年記念出版プロジェクト第４巻・製配販をめぐる対抗と協調
木立真直, 齊藤雅通（ 担当： 共編者(共編著者) 範囲: 第1章第3節 ネットワークとしての流通と関係性の拡張―流通マイオピアからの脱却に向けて－）
白桃書房 2013年10月
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日本農業市場学会研究叢書12・食料・農業市場研究の到達点と展望
美土路知之, 玉真之介, 泉谷眞実（ 担当： 共著 範囲: 第3章 農産物・食品流通研究の方法と現代的課題）
筑波書房 2013年1月
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現代生協論の探究－新たなステップをめざして－
神野直彦（ 担当： 共著 範囲: 分担部分：第9章 生協無店舗事業の深化と展開方向－業態・サプライチェーンの観点から－）
コープ出版 2010年6月
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食料・農産物の流通と市場Ⅱ
日本農業市場学会編（ 担当： 単著 範囲: 第3章 食品の流通機構）
筑波書房 2008年4月
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現代流通入門
（ 担当： 共著 範囲: 第7章 協同組合と流通、第8章 農産物流通の新展開）
有斐閣 2007年5月
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消費行動とフードシステムの新展開
永木正和, 茂野隆一編（ 担当： 共著 範囲: 第Ⅱ部第1章 卸売市場の社会的役割とこれからの戦略課題－海外卸売市場の役割を踏まえて－）
農林統計協会 2007年2月
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現代流通事典
日本流通学会編（ 担当： 共著 範囲: フードサービス業のシステム化）
白桃書房 2006年11月
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流通の理論・歴史・現状分析
木立真直, 辰馬信男編（ 担当： 共編者(共編著者) 範囲: 第6章、はしがき(共同執筆)、第6章 小売主導型流通システムの進化と展開方向－戦後食品流通の展開過程の小売確信を踏まえて－）
中央大学出版部 2006年8月
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豊富のなかの不足
中野一新監訳（ 担当： 共著）
大月書店 2004年3月
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食品流通
茂野隆一, 木立真直, 小林弘明, 廣政幸生（ 担当： 共著 範囲: 第7章）
実教出版 2004年3月
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グローバリゼーションと多国籍企業
徳重昌志, 他編（ 担当： 共著 範囲: 小売業におけるグローバル調達の意義とその実像）
中央大学出版部 2003年10月
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流通経済から見る現代
阿部真也, 他編（ 担当： 共著 範囲: ITによる流通システムの転換をめぐる展望）
ミネルヴァ書房 2003年5月
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食料・農産物の流通の市場
滝澤昭義, 他編（ 担当： 共著 範囲: 流通の機能と流通機構の変化）
筑波書房 2003年4月
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フードシステム学全集 第7巻 フードシステムの展開と政策の役割
（ 担当： 共著 範囲: 堀田宗徳・木立真直「外食産業の担い手育成に対する制度・施策」）
農林統計協会 2003年1月
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フードシステム学全集第6巻 フードシステムの構造変化と農漁業
（ 担当： 共著 範囲: 食品産業の構造変動と食品流通システムの転換）
農林統計協会 2001年6月
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グローバリゼーションと国際農業市場
（ 担当： 共著 範囲: アメリカ型食生活の広がりと食のグローバル化）
筑波書房 2001年6月
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中小企業の現状とこれからの経営
（ 担当： 共著 範囲: 第10章 スペインにおける卸売市場の整備と市場マネジメント）
中央大学出版部 1999年10月
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現代卸売市場論
（ 担当： 共著 範囲: 第8章 海外卸売市場の特徴と我が国おr粗衣売り市場制度との比較－アメリカの卸売市場の場合－）
筑波書房 1999年3月
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小売システムの歴史的発展
（ 担当： 共訳）
中央大学出版部 1996年5月
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卸売市場に未来はあるか
（ 担当： 共著）
日本経済新聞社 1996年2月
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流通研究の現状と課題
（ 担当： 共著）
ミネルヴァ書房 1995年9月
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農産物市場と商業資本－緑茶流通の経済分析－
（ 担当： 単著）
九州大学出版会 1985年11月
MISC
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会長講演 論点整理─コロナ禍のフードシステムへのインパクトを考える
木立真直
フードシステム研究 28 ( 03 ) 128 - 136 2021年12月
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巻頭言 雑感－コロナ禍と食関連産業の行方
木立真直
フードシステム研究 28 ( 01 ) 1 - 1 2021年6月
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木立真直
果実日本 76 ( 3 ) 34 - 38 2021年3月
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座長解題 地域ブランド構築への多様なアプロ―チとその評価－地理的表示を中心に－
須田文明, 木立真直
フードシステム研究 26 ( 2 ) 35 - 39 2019年9月
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株式会社 ヒロコーポレーション
木立真直
平成30年度特定水産物供給平準化事業関係調査事業「中核的産地にける機能の動向及び国産水産物の需給調整に関連した取組事例」報告書 127 - 136 2019年3月
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高付加価値化の食
木立真直
AFCフォーラム 2 - 2 2017年12月
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木立真直
明日の食品産業 2016 ( 468 ) 2 - 5 2016年7月
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トレンド中食・外食１１
木立真直
全国農業新聞 ( 2016年3月25日号 ) 2016年3月
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トレンド中食・外食１０
木立真直
全国農業新聞 ( 2016年2月26日号 ) 2016年2月
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トレンド中食・外食９
木立真直
全国農業新聞 ( 2016年1月29日号 ) 2016年1月
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書評－薬師寺哲郎編著『超高齢社会における食料品アクセス問題―買い物難民、買い物弱者、フードデザート問題の解決に向けて』
木立真直
フードシステム研究 22 ( 3 ) 377 - 380 2015年12月
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調査研究報告 A社（青森県）
木立真直
水産物取扱いにおける小売業の動向と現代的特徴－平成26年度事業報告－ 7 - 16 2015年12月
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トレンド中食・外食８
木立真直
全国農業新聞 ( 2015年11月27日号 ) 2015年11月
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トレンド中食・外食７
木立真直
全国農業新聞 ( 2015年11月27日号 ) 2015年11月
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トレンド中食・外食６
木立真直
全国農業新聞 ( 2015年10月2日号 ) 2015年10月
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トレンド中食・外食５
木立真直
全国農業新聞 ( 2015年8月26日号 ) 2015年8月
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トレンド中食・外食４
木立真直
全国農業新聞 ( 2015年4月24日号7月24日号 ) 2015年7月
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トレンド中食・外食３
木立真直
全国農業新聞 ( 2015年6月26日号 ) 2015年6月
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トレンド中食・外食２
木立真直
全国農業新聞 ( 2015年5月29日号 ) 2015年5月
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トレンド中食・外食１
全国農業新聞 ( 2015年4月24日号 ) 2015年4月
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変貌するライフスタイルと食関連産業
木立真直
中食2025－中食・惣菜産業の将来を展望する－ 9 - 17 2015年3月
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中食産業の重層性とこれからの経営戦略の課題
木立真直
中食2025－中食・惣菜産業の将来を展望する－ 60 - 67 2015年3月
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調査研究報告 Ｃ社（大分県）
木立真直
水産物取扱いにおける小売業の動向と現代的特徴－平成25年度事業報告－ 83 - 91 2014年12月
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日本における食品流通の展開方向－コンビニエンスストアによる革新を中心に－
木立真直
中部圏研究 189 ( 189 ) 38 - 46 2014年12月
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木立真直
食包協会報 ( 143 ) 26 - 37 2014年7月
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木立真直
農村と都市をむすぶ 64 ( 752 ) 4 - 13 2014年6月
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木立真直
農林水産政策研究所レビュー ( 58 ) 1 - 1 2014年3月
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はしがき－生協産直をめぐる論点－
木立真直
生協総研レポート ( 74 ) 3 - 5 2014年2月
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The Philippines 2012 おわりに—日本流通学会2012年度海外視察調査報告(フィリピン)
木立 真直
流通 : 日本流通学会誌 = Distribution studies : the journal of Japan Society for Distributive Sciences (JSDS) / 日本流通学会 編 ( 32 ) 101 - 103 2013年7月
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木立真直
明日の食品産業 2013 ( 434 ) 3 - 6 2013年3月
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6次産業化におけるビジネスモデルの革新性と人材育成
木立真直
6次産業化財務動向調査報告書－6次産業化ビジネスモデル構築の課題 21 - 25 2013年3月
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論点－風評被害最少化への対応
木立真直
日本農業新聞 ( 2013年2月18日号 ) 1 2013年2月
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論点－変わる米国食品小売業
木立真直
日本農業新聞 ( 2012年8月13日号 ) 1 2012年8月
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論点－フードデザート問題
木立真直
日本農業新聞 ( 2010年5月24日号 ) 2012年5月
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食料品アクセス問題の現状と対応（フードデザート・買い物弱者などの多面的視点から）
木立真直, 高橋克也
フードシステム研究 18 ( 4 ) 432 - 434 2012年3月
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大震災後の食の流通－多層共助型の構築を－
木立真直
日本農業新聞 ( 177440 ) 1 2012年1月
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論点－大震災後の食の流通
木立真直
日本農業新聞 ( 2012年1月9日号 ) 1 2012年1月
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震災後の流通・サプライチェーンの再生－贈与の流通論の視点を交えて－
木立真直
生活協同組合研究 432 ( 432 ) 18 - 28 2012年1月
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生協宅配事業の課題
木立真直
生協総研レポート ( 68 ) 76 - 90 2011年12月
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論点－デフレからの脱却
木立真直
日本農業新聞 ( 2011年5月30日号 ) 1 2011年5月
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デフレ経済と食品関連企業の対応方向
木立真直
食品企業財務動向調査報告書 130 - 142 2011年3月
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論点 食品のＰＢ拡大－「長寿商品」を協働で－
木立真直
日本農業新聞 ( 17053 ) 1 2010年12月
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フードデザート問題と地域再生の展望 (特集 「買い物弱者」問題と流通システム,生協購買事業)
木立 真直
生活協同組合研究 ( 416 ) 5 - 13 2010年9月
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論点 フードデザート問題－「買い物弱者」の支援を－
木立真直
日本農業新聞 ( 16862 ) 1 2010年5月
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日本におけるＰＢの展開方向と食品メーカーの対応課題
木立真直
食品企業財務動向調査報告書 140 - 151 2010年3月
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食品サプライチェーンの構造転換と産地との協働型ネットワークの展望
木立真直
農業と経済 75 ( 11 ) 5 - 14 2009年10月
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食品製造業者における青果物調達と提携型ネットワーク構築の課題－ＳＣＭとの関連で－
木立真直
食品企業財務動向調査報告書 2009年3月
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連携ビジネス進化の要件
外食産業研究 ( 105 ) 2 - 3 2008年3月
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報告へのコメント
生協総研レポート ( 57 ) 30 - 31 2008年3月
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生協事業連合進展下における産直産地のマーケティング対応と今後の課題－多古町旬の味産直センターの事例－
生協総研レポート ( 55 ) 19 - 30 2008年2月
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木立 真直
野菜情報 34 31 - 40 2007年1月
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消費者の食行動と卸売市場の課題 (特集 卸売市場取引と産地の対応策)
木立 真直
果実日本 59 ( 12 ) 30 - 33 2004年12月
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SCMの生鮮食品への適用の可能性
FSニューズレター ( 23 ) 2004年3月
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木立 真直
フードシステム研究 10 ( 3 ) 52 - 55 2004年2月
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総論 食の成熟化と小売・外食企業による青果物調達戦略の方向性 (特集 外食産業・量販店での青果物調達の変化)
木立 真直
農産物流通技術年報 2004 17 - 23 2004年
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木立 真直
公庫月報 51 ( 639 ) 10 - 13 2003年12月
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大石 芳裕
西日本新聞 ( 6月22日号 ) 246 - 250 2003年6月
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小売業におけるグローバリゼーションと調達戦略
所報 ( 52 ) 24 - 33 2003年3月
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小売り・外食企業のグローバル調達①～④
日本農業新聞 2003年3月
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公開月例研究会講演記録<第206回(〔2002年〕12月21日)> 小売業におけるグローバリゼーションと調達戦略--最近の中国野菜輸入をめぐって
木立 真直
日本大学経済学部産業経営研究所所報 ( 52 ) 24 - 33 2003年3月
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2002年度日本フードシステム学会大会セッションⅡ 小売業競争のグローバル化と日本型フードシステムへのインパクト
木立 真直
フードシステム研究 9 ( 2 ) 52 - 54 2003年1月
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ITによる流通システムの転換をめぐる展望
木立真直
流通経済論からみる現代 2003年
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木立 真直
農林統計調査 52 ( 2 ) 18 - 25 2002年2月
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外資系小売業の参入と食品流通の展開方向
季刊フレッシュフードシステム 30 ( 4 ) 165 - 169 2001年9月
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ＪＡマーケティングの改革方向と戦略課題
十日町農業協同組合農業基本計画策定支援調査診断報告書 54 - 71 2001年3月
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調査報告--東海コープ事業連合 垂直・水平両面での分業構築をめざす農産ロジスティクス—特別企画2 生協の農産ロジスティクス--その現状と課題
木立 真直
生協運営資料 / 日本生協連広報部出版グループ 編 ( 198 ) 112 - 121 2001年3月
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グローバル時代のマーケティング--イギリスの食品流通からの示唆 (グローバル化に挑む地域と農業) -- (グローバル化対応の諸局面)
木立 真直
農業と経済 67 ( 2 ) 51 - 59 2001年1月
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食品産業の構造変動と食品流通システムの転換
木立真直
フードシステムの構造変化と農漁業 2001年
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高橋正郎編著『野菜のフードシステム』
農林統計調査 50 ( 9 ) 56 - 57 2000年9月
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木立 真直
生活協同組合研究 ( 294 ) 5 - 12 2000年7月
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外食産業の発展
木立真直
農業と経済 66 ( 8 ) 216 - 217 2000年6月
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木立 真直
農業経済研究 72 ( 1 ) 25 - 27 2000年6月
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スペインにおける卸売市場制度の特質(個別報告要旨)
木立 真直
農業市場研究 8 ( 2 ) 44 - 44 2000年4月
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吉田行郷著『日本食品 イギリスへ行く』
農林水産図書資料月報 51 ( 4 ) 10 2000年4月
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生協産直の到達点とロジスティクス戦略
木立真直
組合員の期待に応える生協農産産直 9 - 18 2000年2月
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生鮮食品流通の欧米と日本の比較
生協総合研究所第9回全国研究集会 63 - 76 1999年9月
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田村馨著『日本型流通革新の経済分析－日本型流通システムの持続的・選択的変革に向けて－
木立 真直
フードシステム研究 6 ( 1 ) 82 - 85 1999年6月
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米国の青果物流通（1）－（6）
日本農業新聞 1999年5月
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青果物の表示戦略とマーケティング・チャネルの変化 : アメリカのスーパーを中心に(個別報告要旨)
木立 真直
農業市場研究 7 ( 2 ) 46 - 47 1999年3月
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海外卸売市場の特徴とわが国卸売市場制度との比較
木立真直
現代卸売市場論 1999年
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木立 真直
AFF 29 ( 11 ) 12 - 15 1998年11月
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佐藤和憲著『青果物流通チャネルの多様化と産地のマーケティング戦略』
農業市場研究 7 ( 2 ) 43 - 45 1998年3月
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青果物原産地表示適正化推進事業～海外調査報告書
7 - 20,30-45 1997年3月
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現代消費・生活経済辞典
190,223 - 224 1997年1月
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卸売市場制度とは、変貌する卸売市場流通
秋谷重男他編
卸売市場に未来はあるか 1996年2月
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JAにおける農産物マーケティング
木立真直
JA長野開発機構報告書 ( 231 ) 1995年7月
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木立 真直
農林統計調査 45 ( 6 ) p32 - 36 1995年6月
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産地における野菜のコンシューマーパック加工事業の現状と特徴
野菜の包装加工実態調査報告書 1995年3月
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南港市場における食肉取扱い状況と卸売会社の経営戦略
食肉生産･流通の変化と中央卸売市場（Ⅲ） 1995年3月
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佐々木輝夫著『食からの経済学』
農林水産図書資料月報 1994年9月
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食肉の消費・小売構造と食肉小売店の流通対応
高橋克也
食肉生産･流通の変化と中央卸売市場（Ⅱ） 1994年3月
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量販店におけるコンシューマーパック野菜の仕入れ実態とその方向
パック野菜の仕入に関する実態調査報告書 1994年3月
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先進的野菜流通をめぐる状況
産地における農業の包装加工実態調査報告書 1993年3月
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藤島廣二・山本勝成編『小規模野菜産地のための地域流通システム』
市場史研究 ( 11 ) 1992年10月
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比較率高めるキャベツの業務用需要
農林経済 ( 8550 ) 1992年8月
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澤田進一著『青果物流通・市場の展開』
流通 ( 5 ) 1992年7月
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食品小売業における国際化
1992年3月
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平成3年度外食産業食材流通円滑化推進モデル事業報告書
高橋五郎, 小野智明他
1992年3月
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業務用野菜の需給と流通の動向
小野寺義幸他
1992年3月
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農業構造改善における特定施設基本計画書－需要創造型
相川哲夫他
1992年1月
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外食産業国産食材流通円滑化対策事業報告書
高橋五郎, 小野智明他
1991年7月
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卸売市場流通の現段階と産直
流通経済研究会通信 1991年4月
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アグリビジネス最前線 畜産物の先物取引をめぐって(1)(2)
農林経済 ( 15 ) 1991年1月
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農産物市場研究会編『問われる青果物卸売市場』
農林図書資料月報 41 ( 10 ) 1990年10月
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杉山道雄著『養鶏経営の展開と垂直的統合』
農林図書資料月報 41 ( 6 ) 1990年6月
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有機農産物に対する生産者と消費者の意識
食と生活 ( 353 ) 1989年9月
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農協の農産加工販売次行の特質
桑名雅子
農産物流通の新展開と農協の課題 1988年2月
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増田佳昭著『茶の経済分析』
農産物市場研究 ( 24 ) 1987年4月
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木立 真直
農村生活研究 = Journal of the Rural Life Society of Japan ( 63 ) 14 - 19 1986年10月
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福岡都市圏のおける花商の動向と課題
福岡都市圏における花き流通と市場設備方向に関する調査 1986年3月
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嬉野茶産地診断報告書
1985年7月
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九州の商品－茶－
九州経済統計月報 38 ( 4 ) 1984年4月
講演・口頭発表等
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価格転嫁問題に直面する中食サプライチェーン－ 公正な取引関係構築に向けた中食企業の経営課題 －
木立真直
日本流通学会全国大会 2023年11月
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価格転嫁問題から公正な価格・取引関係を考える
木立真直
日本流通学会関東甲信越部会研究会 2023年3月
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青果物流通の現状と遠隔産地のあり方－農協マーケティングと物流危機に焦点を当てて－ 招待
木立真直
食農資源経済学会 ( 熊本市 ) 2022年8月 食農資源経済学会
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会長講演
木立真直
日本フードシステム学会全国大会 ( 京都大学 ) 2022年6月 日本フードシステム学会
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会長講演 招待
木立真直
2021年度日本フードシステム学会大会シンポジウム ( 日本大学 ) 2021年6月 日本フードシステム学会
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コロナ禍の食品流通の流通へのインパクト－「明暗」の複雑性を中心に－
木立真直
日本流通学会 関東甲信越部会 研究会 ( オンライン方式 ) 2021年3月 日本流通学会 関東甲信越部会 研究会
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コロナ禍における青果物流通の変容と展望 招待
木立真直
農産物流通技術研究会 ( 東京都 ) 2020年12月 農産物流通技術研究会
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デジタル化によるサプライネットワークの変容－デジタル技術による流通変容をどう捉えるか－ 招待
木立真直
日本流通学会第３３回全国大会 統一論題 ( 明治大学 ) 2019年10月 日本流通学会
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コメント「流通・サプライチェーンの視点からの論点と質問」 招待
木立真直
2019年度日本フードシステム学会大会シンポジウム ( 宮城大学 ) 2019年6月 日本フードシステム学会
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都市の社会インフラとしての卸売市場の公共性
日本農業市場学会2018年度公開特別研究会「卸売市場の現在と未来を考える－流通機能と公共性の視点から－」 2018年3月
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小売サプライチェーン論
流通経済研究会 2016年6月
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食品産業・卸売市場の展開方向と政策課題
日本フードシステム学会秋季研究会 2014年12月
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食品市場における品質問題と食関連企業の輸入調達行動
2014年度日本膿瘍経済学会大会 2014年3月
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解題－流通研究パラダイムの共有は可能か－
日本流通学会第28回全国大会統一論題 2013年11月
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食品流通の変貌と卸売市場の課題－スーパーの対応からみた生鮮食品流通の日米比較－
卸売市場政策研究会 2012年3月
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米国における食品小売業の動態と業態転換の特徴
日本流通学会関東甲信越部会 2012年3月
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食品小売市場の再編と小売主導型流通システム
日本農業市場学会 2011年7月
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デフレと食関連産業－川下デフレ・川上インフレ下での食関連企業の対応課題－
日本フードサービス学会 2011年5月
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小売主導型サプライチェーンの進展とその意義－食品小売業のケースを中心に－
日本流通学会関東甲信越部会研究会 2009年9月
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生協フードサプライチェーンの革新
流通経済研究会研究総会,流通経済研究会 2008年6月
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農産物・食品流通研究の方法をめぐる一考察
日本農業経済学会個別報告,日本農業経済学会 2007年3月
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小売業におけるグローバリゼーションと調達戦略
公開月例研究会206回,日本大学産業経営研究所 2002年12月
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食品小売・外食業におけるグローバル調達戦略－輸入野菜の取扱実態と今後の意向について－
日本農業市場学会大会シンポジウム報告,日本農業市場学会 2002年6月
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討論および座長総括
フードシステム研究,日本フードシステム学会 2000年12月
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国際小売業における標準化・適合化の調和プロセス
流通経済研究会秋季定例研究総会 1999年11月
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スペインにおける卸売市場制度の特質
日本農業市場学会1999年度秋季大会個別報告,日本農業市場学会 1999年10月
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アメリカにおける卸売市場をめぐる規制と実態
日本農業市場学会1999年度大会シンポジウム報告,日本農業市場学会 1999年4月
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青果物の表示戦略とマーケティング・チャネルの変化－アメリカのスーパーを中心に－
日本農業市場学会1998年度秋季大会個別報告,日本農業市場学会 1998年10月
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International Approaches of Japanese Retail Operations in the UK : Positioning for Standardization and Localization
Departmental Seminar Series, Department of Business Studies, The University of Edinburgh 1998年1月
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青果物流通の変容と農協マーケティングの課題
第45回地域農林経済学会大会シンポジウム,地域農林経済学会 1994年9月
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食品関連産業の進展と流通再編
農産物市場研究会大会 1991年4月
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卸売市場流通の現段階と産直
流通経済研究会大会 1990年6月
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産消提携の一局面と協同組合の課題
日本協同組合学会 1989年10月
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農家労働様式の特質と食生活の『貧困化』
日本農業経済学会 1986年4月
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産地茶市場整備と地域的出荷対応の特質
日本農業経済学会個別報告,日本農業経済学会 1983年7月
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共販体制下における産地商人流通の存立条件
九州農業経済学会個別報告,九州農業経済学会 1982年10月
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茶産地市場の展開と流通センター
九州農業経済学会個別報告,九州農業経済学会 1980年10月
共同研究・競争的資金等の研究課題
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加工・業務用青果物の取引方法とその規定要因に関する理論的・実証的研究
研究課題/領域番号：18K05852 2018年4月 - 2023年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 中央大学
木立 真直, 佐藤 和憲, 清野 誠喜
配分額：4160000円 （ 直接経費：3200000円 、 間接経費：960000円 ）
2021年度は、2020年度と同様に、新型コロナウイルス感染が続く中、以下のように所期の研究活動を実施するにはいたらなった。
第1に、加工・業務用青果物の主な流通チャネルの特徴を把握するために、2019年度に実施した加工・業務用青果物流通に関与する大手コンビニエンスストアに中食食品を供給する大手ベンダーのヒヤリング調査の追加調査を実施する予定であったが、コロナ禍の影響により実施を控えざるをえないこととなった。
第2に、加工・業務用青果物の流通事業者、あるいはより広く青果物流通全般さらには最新の流通・消費の動向に明るい専門家を招いて研究会を開催する予定であったが、相手方の職場の許可が下りないため実施できなかった。もっとも、共同研究者での研究会は2回ほど実施し、情報共有を図りながら、課題の精査や調査の進め方について議論した。
第3に、生産者や中間流通企業、外食や中食企業などに対するアンケートの実施についても、コロナ禍での「需要の蒸発」に苦慮する企業が多数存在する中、業界団体の協力を得ることが難しい状況が継続した。各事業者に対する、品目・用途別に、交渉方法、価格決定、数量決定、取引期間、代金決済方法、生産方法の特定化、ペナルティ、などの調査については、2022年度に実施したい。
以上のように、2021年度中に2020年度に実施できなったアンケート調査、ヒヤリング調査を実施し研究成果の取りまとめを行う予定であったが、新型コロナ感染の影響を受けてその実施が困難となった。関連業績はやや周辺的な内容についての整理にとどまった。しかし、共同研究者の所属機関によっては出張許可が下りない状況は解消されつつあり、2022年度に実態調査などを精力的に実施する計画である。、 -
青果物の直接的取引における取引慣行の機能と評価に関する研究
研究課題/領域番号：25450315 2013年4月 - 2016年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 岩手大学
佐藤 和憲, 木立 真直, 清野 誠喜
配分額：5070000円 （ 直接経費：3900000円 、 間接経費：1170000円 ）
産地の農業協同組合や農業法人による青果物の直接的な取引への取り組みを，ヒアリング調査及びアンケート調査によって検討し,小売企業からの取引慣行上の要求，対応と評価を明らかにした。その結果，農協・農業生産法人と小売企業の直接的な取引は，取り組み件数としては広がっている。しかし直接的な取引に係る取引慣行は，主にセンターフィーと特売等による値引き要求であり，加工食品メーカーと小売企業の取引におけるそれと比較すると限定的である。農協と農業生産法人を比較すると，後者のほうが取引慣行を要求され，何らかの対応をしているが，負担感は必ずしも大きくないことを明らかにした。
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非経済的要因を組み込んだ青果物消費構造モデルの構築と検証
研究課題/領域番号：25292137 2013年4月 - 2016年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
大浦 裕二, 中嶋 晋作, 木立 真直, 小野 史, 霜浦 森平, 森尾 昭文, 茂野 隆一, 櫻井 清一, 河野 恵伸, 山本 淳子, 高橋 克也, 須田 文明, 戸川 律子
配分額：16380000円 （ 直接経費：12600000円 、 間接経費：3780000円 ）
本研究では、非経済的要因にも考慮した青果物消費の規定要因に関する研究を行った。主な成果は以下の通りである。需要体系分析では、サラダは家庭消費に浸透してきており、少人数世帯ほど消費が増加してきていることが明らかとなった。また共分散構造分析では、野菜と果実ともに健康・安全志向が消費量に影響しており、野菜では調理志向、果実では共食志向が消費量に影響していることが明らかになった。以上の結果から、青果物の消費拡大には、健康・安全面をアピールするとともに、野菜では調理メニューの提案とカット野菜での消費拡大、果実では一緒に食べることの楽しさの遡及が有効であると考える。
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農水産物における垂直的マーケティング・システム形成の態様に関する実証的研究
研究課題/領域番号：21380138 2009年 - 2011年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 神戸大学
小野 雅之, 相原 晴伴, 杉村 泰彦, 坂爪 浩史, 佐藤 和憲, 冬木 勝仁, 安部 新一, 木立 真直, 藤田 武広, 矢野 泉, 副島 久美, 中安 章, 白武 義治, 細川 允史, 金 成學, 呉 軍, 金 成學
配分額：17810000円 （ 直接経費：13700000円 、 間接経費：4110000円 ）
本研究では,米,青果物,畜産物,水産物を対象に,流通チャネルの垂直的統合の態様を,垂直的マーケティング・システムの視点から実証的に研究した。その結果,米においては,歴閉鎖的な流通チャネルから開放的流通チャネルへの移行が進むなかで,後方統合型垂直的マーケティング・システムが形成されつつあり,卸売市場を中心とした開放的流通チャネルが形成されている青果物においても,加工・業務用野菜では後方統合型垂直的マーケティング・システムの形成が見られることを明らかにした。他方で,食肉加工企業や水産企業による前方統合型垂直的マーケティング・システムが早期に形成されてきた畜産物や水産物においても,近年,後方統合型垂直的マーケティング・システム形成の動きが現れていることも明らかにした。
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卸売市場制度「大転換」期における卸売企業の商業機能拡充の態様に関する実証的研究
研究課題/領域番号：18380134 2007年 - 2008年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 神戸大学
小野 雅之, 細川 允史, 杉村 泰彦, 坂爪 浩史, 安部 新一, 金 成學, 呉 軍, 佐藤 和憲, 木立 真直, 増田 佳昭, 藤田 武弘, 副島 久実, 中安 章, 白武 義治, 木立 真直, 佐藤 和憲, 藤田 武弘, 杉村 泰彦, 坂爪 浩史, 細川 允史, 安部 新一, 中安 章
配分額：16650000円 （ 直接経費：14100000円 、 間接経費：2550000円 ）
本研究は, 卸売市場流通の地位低下と卸売市場政策・制度の転換が進むなかでの卸売市場の今後のあり方を, 卸売市場における取引主体である卸売企業の商業機能に着目して, 実態調査に基づいて実証的に明らかにすることを目的とした。その結果, 中央卸売市場の地方卸売市場への転換や公設市場の民営化など卸売市場の開設形態の変化, 卸売企業の経営悪化と淘汰・再編が進行するなかで, 卸売企業のなかに, 卸売市場法改正による規制緩和を背景に, 既存の流通機能に新たな機能を付加することによって, 商業機能の拡充を図る事例が部分的にではあるが現れていることが明らかになった。このような実態調査結果を踏まえると, 今後の卸売企業の展開方向として, 既存機能の充実に加え, 新たな事業領域への垂直的な事業展開と水平的な事業展開を図ることによって, 商業機能拡充を図っていくことが有効であることが示唆された。
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食品流通システムの国際比較研究－小売主導型流通システムの普遍性と日本的固有性－
2005年4月 - 2006年3月
中央大学 中央大学特別研究費
資金種別：競争的資金
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大競争時代におけるスーパー生鮮食品マーチャンダイジングの類型論的・動態的研究
研究課題/領域番号：14360127 2002年 - 2004年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 山形大学
小野 雅之, 安部 新一, 木立 真直, 藤田 武弘, 中安 章, 坂爪 浩史
配分額：11200000円 （ 直接経費：11200000円 ）
1.1990年代にスーパーのチェーン拡大と店舗の大型化が急速に進んでおり、それが食品小売業の再編を加速させてきたが、反面でスーパー各社では生鮮食品の利益率の低さと販売効率の低下という問題を抱えている。
2.1990年代における生鮮食品マーチャンダイジングの重要な要素として、IT活用と物流を結合したロジスティックスの展開、生鮮食品SCMの構築、消費者の安心・安全ニーズへの対応があげられる。
3.各業態・チェーンの生鮮食品マーチャンダイジングは、一面では標準化する傾向をみせているが、他面で業態間競争、チェーン間競争のなかで差異化を進めている。その際の重要な手段となっているのが消費の地域性を反映した地場産品や安心・安全ニーズに対応した有機農産物・特別栽培農産物である。
4.スーパーは生鮮食品の調達にあたって、これまでの卸売市場を中心とする流通機構を利用するとともに、産地・農業者からの直接調達など多様な調達方法をとるようになっており、卸売市場や産地においてスーパーのマーチャンダイジングに対応したサプライチェーンの形成が進みつつある。そのなかで、スーパーと産地・農業者との間の互酬的な取引も形成されてきている。
5.以上のことを通じて、スーパーが各業態ともに生鮮食品部門をマーチャンダイジングの重点部門として位置づけ、業態間競争、チェーン間競争のなかでその強化を図っており、それが中継流通段階や産地段階にも波及することによってスーパー主導型の生鮮食品流通構造が形づくられているとともに、中継流通段階や産地段階においてスーパーのマーチャンダイジングに対応したサプライチェーンが形成されつつあることを明らかにした。 -
世界の食品産業の安全性確保と学会動向に関する国際比較研究
研究課題/領域番号：11460104 1999年 - 2001年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 九州大学
甲斐 諭, 木立 真直, 中原 准一, 佐々木 市夫, 新山 陽子, 石田 正昭, 四方 康行, 早川 治, 中嶋 康博
配分額：9500000円 （ 直接経費：9500000円 ）
英国をはじめとする欧州においてはBSE(牛海綿状脳症)、口蹄疫、ドイツ・デンマーク・オランダでは豚ペスト・台湾や韓国では豚の口蹄疫、香港では鶏のインフルエンザ、日本でもO157、口蹄疫、BSEが頻発し、各国のフードシステムにおける「HACCPの導入」、「安全性確保」、「衛生管理」が重要な課題になっている。また、遺伝子組替え食品の安全性検討、有機農産物の表示・認証問題も消費者の重要な関心事になっている。本研究は、世界のフードシステムにおける安全性確保問題を分析し、かつ、それに関した諸外国の動向を把握することを目的に計画立案された。
研究実績は以下の5点に要約される。
第1は、世界の各地で頻発している農産物と食品の安全性を脅かしている原因とその対策としてのHACCP導入に関する情報と諸外国の学会動向を、研究メンバーが世界各地での過去の調査で得た人脈・情報源から直接入手して、世界のフードシステムの安全性に関する経済分析を行なった。
第2は、世界のフードシステムは、将来、「コスト競争の時代」から「安全性競争の時代」に転換するものと考え、フードシステム研究の新たな分野を開拓した。
第3は、WTO体制下で、益々、低下する関税率と農産物の輸入拡大を考慮し、国際貿易問題には、「安全性確保」、「衛生管理」を前面に出した貿易理論の構築が不可欠であることを理論的・実証的に考察した。
第4は、我が国のフードシステムが世界の動向を参考にして、農産物の生産段階、食品の製造工程、食品の卸売・小売等の流通段階においてHACCPを導入し、「安全性確保」、「衛生管理」、「品質保証システム」に関する改善を急ぐべきであることを提案した。
第5は、欧州、米国、大洋州等の主要国における食品の安全確保に関する農業経済学会の研究動向を参考にして、我が国の農業経済学会もその分野の研究の深化を図ることの重要性を提起した。 -
食品産業および食料品流通の変容と生産者主体確立に関する産業組織論研究
研究課題/領域番号：11460100 1999年 - 2001年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 筑波大学
永木 正和, 木立 真直, 納口 るり子, 茂野 隆一, 松下 秀介, 川村 保, 広政 幸生, 長谷部 正, 坪井 伸広
配分額：9300000円 （ 直接経費：9300000円 ）
1.国内研究
本年度は研究最終年度にあたるため、各分担者間の研究分担課題の最終微調整、課題の確認、補足的な調査活動、および研究会での研究成果の報告を内容とする活動を行った。国内調査等は個別補完的に行うものとし、小規模にとどめた。
2.海外交流、海外調査
(1)韓国の農産物・食品流通は日本と類似の展開が認められている。わが国の韓国からの輸入依存が高まる可能性が高いとの認識から、以前より韓国の研究者集団(韓国生鮮農産物新流通研究会)と交流をもっていたが、相互研究発表の形でソウルにおいて「日韓共同シンポジューム」を開催した。情報システムと物流システム(特にロジスティックス)の構築が主要な議論となった。
(2)日韓シンポジュームの後は韓国農村で生鮮野菜の流通システムを調査した。
3.秋以降は数次の研究会(主に筑波大学にて)
(1)筑波大学で公開研究会を開催し、分担者は順次研究報告した。最後の2月の研究会では、本研究全体の統一コンセプトの再確認、ならびに総体的な結論について討論した。
(2)研究成果を要約的に言及すると、方法論的には産業組織論であるが、主として川下に切り口を置くアプローチをとった。ちょう度、食品の安全性問題や風評被害が発生した時期であり、これまで市場経済学やマーケッティング経済学ではあまり重視されてこなかった「製品品質の1つとしての安全性」、「製品に付加する1つのサービスとしての安心」を市場流通させるための不可欠な商品属性であることを見いだし、これを取引理論、情報理論を手がかりにした経済学理論を構築した。また、経済学の範疇を超えて、消費者倫理に関しても、一定の考え方を提示できた。
(3)ホーム・スキャン・データ等の新しいデータ利用等から、この時期に発生した食品の品質事故問題、また伝統食品対遺伝子組み換え食品の対比での商品の認証や差別化流通に関するタイムリーな消費者行動の実証分析をなし得た。
(4)消費者行動の多様化に対応して国内流通・加工業が顧客をターゲット化しており、それが商品に付随する品質やサービスの多様化、市場を主導している小売り市場の多様化、海外からの原料農産物積極輸入の背景が解明された。国内小売業の競争戦略、品質管理戦略に端を発して流通システムが海外からの輸入急増を導いていた。海外での市場再編動向の最新事情も入手した。
4.本研究の成果と公表の仕方
今年(平成14年)6月末を目処にして専門著書としての公刊を予定している。各分担者はさらなる研究成果の精緻化と推敲に取り組んでいるところである。 -
中央卸売市場システムにおける仲卸機能の変質に関する理論的および実証的研究
研究課題/領域番号：03760147 1991年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 奨励研究(A) 日本獣医畜産大学
木立 真直
配分額：600000円 （ 直接経費：600000円 ）
社会貢献活動
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川崎市中央卸売市場開設運営協議会部会「川崎市卸売市場経営プラン改定協議会」
役割：助言・指導
川崎市 2018年10月 - 2019年6月
メディア報道
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卸売市場の活性化を考える会
東京都 2019年7月