学位
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博士（経済学） （ 神戸大学 ）
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修士（経済学） （ 神戸大学 ）
学歴
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2003年3月
神戸大学 経済学研究科 総合経済政策専攻 博士後期 修了
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2000年3月
神戸大学 経済学研究科 国際経済専攻 博士前期 修了
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1996年3月
神戸大学 経済学部 卒業
経歴
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2018年11月 - 2021年10月
中央大学商学部長補佐
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2016年4月 -
中央大学商学部教授
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2007年4月 - 2016年3月
中央大学商学部准教授
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2013年3月 - 2015年3月
オーストラリア国立大学訪問研究員
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2010年4月 - 2013年3月
東洋大学経済学部非常勤講師
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2006年4月 - 2007年3月
中央大学商学部助教授
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2005年4月 - 2007年3月
明星大学経済学部非常勤講師
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2005年4月 - 2006年3月
中央大学商学部専任講師
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2003年4月 - 2005年3月
北星学園大学経済学部専任講師
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1996年4月 - 1997年9月
株式会社第一勧業銀行
所属学協会
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日本金融学会
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日本経済学会
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生活経済学会
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日本ファイナンス学会
研究キーワード
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"財政学,金融論"
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財政学,金融論
研究分野
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人文・社会 / 金融、ファイナンス / 金融・ファイナンス
論文
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Efficiency of Online Securities Firms in Japan
Kozo Harimaya, Eiji Okuyama
中央大学企業研究所Working Paper Series No,45 2017年10月
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日本における証券会社再編の検証－市場データによる分析－
建部正義, 高橋豊治
『日中の金融制度・金融政策比較』第5章 67 - 82 2016年3月
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公的資金注入が金融機関のリスク評価に与えた影響―アメリカ、イギリス、ドイツ、フランスの株価データに基づく実証分析―
奥山 英司
商学論纂 55 ( 5・6 ) 509 - 537 2014年3月
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金融規制緩和が銀行のリスク評価に与えた影響―株価データに基づく実証分析―
奥山 英司
商学論纂 55 ( 3 ) 445 - 470 2014年3月
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銀行による保険窓販実績の決定要因に関する分析
共著, 安田行宏, 小西大
Hitotsubashi University Center for Financial Research, Working Paper Series G-2-2 2013年1月
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共著, 地主敏樹
国民経済雑誌 203 ( 1 ) 1 - 16 2011年1月
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公的資金による資本増強が金融機関のリスク評価に与えた影響－株価データによる分析－
金融調査研究会報告書 ( 44 ) 49 - 67 2010年9月
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金融規制緩和が証券会社に与えた影響
建部正義, 亦春
『日中の金融システム比較』第10章 151 - 191 2009年3月
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奥山 英司
企業研究 ( 13 ) 105 - 132 2008年8月
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共著, 播磨谷浩三
金融経済研究 ( 26 ) 27 - 40 2008年4月
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近年の証券市場における参入規制緩和の影響－銀行の証券業参入に関する検証－
共著, 播磨谷浩三
大銀協フォーラム平成19年度研究助成論文集 ( 11 ) 2007年2月
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奥山 英司
企業研究 ( 8 ) 19 - 45 2006年2月
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The Changing Structure of Cost for Japanese Securities Firms 査読
Kozo Harimaya, Eiji Okuyama
International Journal of Business 11 ( 1 ) 17 - 33 2006年1月
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株式市場における主体別投資行動の特徴とその相関関係に関する分析
奥山 英司
北星論集 44 ( 2 ) 91 - 107 2005年3月
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北海道における資金循環のミクロ的構造
郵便貯金委託研究報告書 1 - 91 2004年8月
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企業の財務状態と資金調達－日本企業の企業別データに基づく実証分析－
大銀協フォーラム平成13年度研究助成論文集 ( 6 ) 2003年2月
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企業ファイナンスに関する研究
2002年12月
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奥山 英司
六甲台論集 49 ( 3 ) 34 - 46 2002年10月
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共著, 星野真智子
六甲台論集 49 ( 3 ) 47 - 66 2002年10月
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奥山 英司
六甲台論集 49 ( 2 ) 18 - 28 2002年7月
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企業の最適資金調達－エージェンシー・コスト・アプローチに基づく一考察－
2000年1月
書籍等出版物
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世界金融危機と欧米主要中央銀行―リアルタイム・データと公表文書による分析
地主敏樹, 奥山英司, 小巻泰之（ 担当： 共著）
晃洋書房 2012年7月
MISC
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Learning from Japan’s financial crisis
EAST ASIA FORUM 2014年7月
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Learning from Japan’s financial crisis
Australia and Japan in the Region 2 ( 3 ) 2014年6月
講演・口頭発表等
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株式投資単位引き下げ効果に関する分析
日本金融学会秋季大会 2008年9月
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規制緩和が金融機関のリスクに与えた影響
播磨谷浩三
日本金融学会秋季大会 2007年9月
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外国人投資家の売買動向とその影響
日本金融学会北海道部会 2003年12月
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株式投資単位の引き下げがボラティリティに与える影響
日本金融学会秋季大会 2002年11月
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株式投資単位の引き下げがボラティリティに与える影響
日本経済学会秋季大会 2002年10月
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企業の財務状態と資金調達
日本金融学会春季 2002年5月
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株式投資単位の引き下げがボラティリティに与える影響
日本金融学会関西部会 2002年4月
受賞
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大阪銀行協会フォーラム研究助成（特別賞）
2006年2月 大阪銀行協会
奥山英司, 播磨谷浩三
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大阪銀行協会フォーラム研究助成優秀賞
2002年2月 大阪銀行協会
共同研究・競争的資金等の研究課題
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わが国の資産運用業の経営特性に関する実証的検証
2020年4月 - 2023年3月
文部科学省 科学研究費補助金（基盤研究C）
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阪神・淡路大震災と東日本大震災の被害と復興及び長期的影響に関する経済分析
研究課題/領域番号：25285078 2013年4月 - 2018年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 神戸大学
萩原 泰治, 中川 聡史, 宇南山 卓, 滝川 好夫, 貴志 匡博, 稲田 義久, 堀江 進也, 鴨池 治, 地主 敏樹, 玉岡 雅之, 松林 洋一, 勇上 和史, 中谷 武, 西山 茂, 佐野 晋平, 奥山 英司, 芦谷 恒憲
配分額：17030000円 （ 直接経費：13100000円 、 間接経費：3930000円 ）
阪神・淡路大震災の後、地域経済は一時的に復興景気により好転したが、その後長期的な停滞となった。東日本大震災においても同様の事態を招かないような復興政策が必要である。前者の長期的な影響と後者の現状を分析することにより、復興政策の在り方を検討することを目的としている。
停滞は、供給面と需要面から生じる。供給側の要因として、短期的な復興事業は雇用のミスマッチを引き起こし、長期的には産業構造の転換に対応できなかった地域は衰退する。一方、需要側の要因として家計は二重債務や失業の経験による生活水準の低下から消費の停滞を引き起こす。このような観点のもとに地域間・産業間の相互依存関係の分析を行った。 -
株主構成と企業行動に関する研究
2009年4月 - 2011年3月
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証券市場における規制緩和に関する研究
2006年4月 - 2008年3月
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個人投資家増加が企業行動に与えた影響に関する研究
研究課題/領域番号：18730223 2006年 - 2007年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B) 中央大学
奥山 英司
配分額：1700000円 （ 直接経費：1700000円 ）
本研究では、個人投資家の増加が株主構成や株式流動性に与えた影響を検証し,企業行動について確認を行った。分析の結果,個人株主増加を進める日本企業の特徴などが明らかとなった。
以下の3点が今回の研究によって明らかになった中心的な事柄である。
1.近年の個人株主増加対策として行われている「くくり直し」「株式分割」が,株主構成における個人株主数を大幅に増加させることが確認された。しかしながら発行済み株式数に対して個人株主の保有が占める比率は、低下している企業が多く存在していることが明らかとなった。また大株主保有比率や特定株主保有比率には大きな変化がない企業が大多数であった。これらの事実から、個人株主増加策としての「くくり直し」や「株式分割」は個人株主数を増加されるものの、議決権ベースでの個人株主全体の重要性には特点の影響を与えていないことが明らかとなった。
2.個人株主数が増加した企業の株式流動性に注目すると,東証1部上場企業ではプラス効果,マイナス効果が同程度見られた。それに対して東証2部・東証マザーズ上場企業ではプラス効果が確認された。東証2部・東証マザーズ上場企業では,個人株主増加によって株式流動が改善され、株式売買を通じた企業評価が効率的に行われることが明らかとなった。
3.今回のサンプルにおいては、個人株主数の増加と企業の研究開発投資の間には有意な関係が示されなかった。しかしながらこれらの企業では,配当や自社株買いが積極的に行われており,外部への資金流出が研究開発投資に影響を与えた可能性が示された。 -
近年の証券市場改革の影響に関する検証
2005年2月 - 2006年12月
大阪銀行協会 公的機関からの助成金（私大助成等）
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会計制度変更が企業設備投資に与える影響に関する実証的研究
2004年4月 - 2006年3月
文部科学省 科学研究費補助金（若手研究B）