学位
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経済学修士 （ 中央大学 ）
学歴
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1997年3月
中央大学 経済学研究科 経済学専攻 博士後期 中退
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1993年3月
中央大学 経済学研究科 経済学専攻 博士前期 修了
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1991年3月
中央大学 商学部 会計学科 卒業
経歴
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2006年4月 -
中央大学経済学部教授
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1999年4月 - 2006年3月
中央大学経済学部助教授
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1996年4月 - 1999年3月
中央大学経済学部助手
研究キーワード
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人口統計
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人口統計学
研究分野
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人文・社会 / 経済統計 / 経済統計
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情報通信 / 統計科学 / 統計科学
論文
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和田 光平
経済学論纂 53 ( 5・6 ) 539 - 550 2013年3月
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Market Size Projections based on the Age Structural Changes of Households in Japan
和田光平
経済研究所年報 ( 41 ) 359 - 378 2010年10月
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Demographic Structural Changes and |rn|the Impact on the Consumption Market in Japan
和田光平
経済学論纂 第50巻 ( 第5・6合併号 ) 23 - 39 2010年3月
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Declining Fertility Rate: Demographic Factors
<I>JAPAN SPOTLIGHT Bimonthly</I> 2007 ( 11・12 ) 14 - 16 2007年11月
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非典型労働者と育児・介護休業
古郡鞆子編著『非典型労働と社会保障』 2007年9月
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少子化の要因と人口減少の諸相
小峰隆夫・連合総合生活開発研究所編『人口減・少子化社会の未来』 47 - 70 2007年5月
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コーホート分析と識別問題
経済学論纂 47 ( 3・4 ) 745 - 755 2007年3月
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人口減少・高齢化と消費市場
大淵寛・森岡仁編著『人口減少時代の日本経済』 61 - 86 2006年10月
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高齢人口の構造変化
尹龍澤, 佐瀬一男, 坂本幹雄編著『高齢学へのプレリュード』 1 - 25 2006年4月
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人口学からみたわが国の少子化
樋口美雄,財務省財務総合政策研究所編著『少子化と日本経済社会』 2006年3月
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和田 光平
「統計」2006年2月号 57 ( 2 ) 22 - 29 2006年2月
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少子化対策としての育児保険に関する考察
中央大学経済学部創立100周年記念論文集 2005年10月
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フランスの出生・結婚動向と育児支援政策
佐藤清編著『フランス －経済・社会・文化の位相－』 201 - 224 2005年7月
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消費・投資に及ぼす少子化の影響
大淵寛,兼清弘之編著『少子化の社会経済学』 2005年4月
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21世紀日本の少子化と人口動向
大淵寛,兼清弘之編著『少子化の社会経済学』 2005年4月
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少子高齢化社会への対応について －「少子化の見通しに関する専門家調査」から－
和田 光平
経済学論纂 45 ( 1・2 ) 373 - 399 2005年3月
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コーホート別出生関数の推定および就業状態によるタイミング分析
和田 光平
経済学論纂 45 ( 5・6 ) 49 - 65 2005年3月
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和田 光平
経済研究所年報 ( 35 ) 215 - 235 2005年3月
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結婚と家族形成の経済分析
大淵寛,高橋重郷編著『少子化の人口学』 2004年10月
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和田 光平
計画行政 27 ( 2 ) 35 - 40 2004年6月
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『少子化の見通しに関する専門家調査』における経済・社会状況の見通しと政策評価
守泉理恵との共著
人口問題研究 58 ( 2 ) 36 - 54 2002年6月
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和田 光平
家計経済研究 ( 54 ) 63 - 69 2002年4月
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死亡率低下とその要因
石南國、早瀬保子編『アジアの人口問題』 60 - 80 2000年4月
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和田 光平
経済学論纂 40 ( 5・6 ) 475 - 495 2000年3月
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出生力の構造形動学モデル ─出生力の動学理論と計量分析のための基礎研究（Ⅰ）─
和田 光平
経済学論纂 39 ( 5 ) 317 - 340 1999年3月
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出生力の誘導形動学モデル ─出生力の動学理論と計量分析のための基礎研究（Ⅱ）─
経済研究所年報 ( 29 ) 99 - 126 1999年3月
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マルサスの数理モデル
岡田實, 大淵寛編著『マルサス人口論の200年』 179 - 196 1998年11月
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出生力変動モデル構築のための基礎研究
人口問題研究 54 ( 1 ) 88 - 119 1998年11月
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カンティロンの人口経済思想のモデル分析
中央大学大学院研究年報・経済学研究科篇 ( 24 ) 1995年2月
書籍等出版物
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セクシュアリティの人口学
（ 担当： 共編者(共編著者)）
原書房 2022年11月
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自然災害と人口
（ 担当： 分担執筆 範囲: 第10章 人口推計と災害予測）
原書房 2021年8月
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高校生からの経済入門
中央大学経済学部（ 担当： 共著）
中央大学出版部 2017年8月
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2025年の日本 破綻か復活か
駒村 康平（ 担当： 共著 範囲: 第１章「避けられない日本の人口減少と高齢化－出生、死亡、移動の動向から－」）
勁草書房 2016年9月
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ポスト人口転換期の日本
佐藤龍三郎, 金子隆一（ 担当： 共著 範囲: 第６章「経済システムの変容」）
原書房 2016年7月
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人口統計学の理論と推計への応用
（ 担当： 単著）
オーム社 2015年3月
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Excelで学ぶ人口統計学
（ 担当： 単著）
オーム社 2006年9月
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「少子化の見通しに関する専門家調査」にみる少子高齢化社会への対応について
（ 担当： 単著）
2002年3月
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『少子化に関する家族・労働政策の影響と少子化の見通しに関する研究』、厚生省科学研究費（課題番号H12-政策-009，主任研究者：高橋重郷）平成12年度報告書
（ 担当： 単著）
2001年3月
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『少子高齢化が日本経済に与える影響についての経済人口学的研究』，厚生省科学研究費（課題番号H10-政策-011，主任研究者：大淵寛）研究報告書
（ 担当： 単著）
2000年4月
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『家族政策および労働政策が出生率および人口に及ぼす影響に関する研究』，厚生省科学研究費（課題番号H10-政策-032，主任研究者：阿藤誠）総合報告書
（ 担当： 単著）
1999年4月
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『少子化対策基礎調査報告書』
（ 担当： 単著）
財団法人静岡総合研究機構 1998年4月
MISC
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和田光平
月刊誌「統計」 68 ( 平成29年3月号 ) 38 - 44 2017年3月
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書評「R.Clark, N. Ogawa, and A. Mason (eds.) Population Aging, Intergenerational Transfers and the Macroeconomy」
和田 光平
『人口学研究』 43 ( 43 ) 71 - 74 2008年11月
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桜井健吾著『近代ドイツの人口と経済 1800～1914年』
社会経済史学 68 ( 4 ) 110 - 111 2003年3月
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第7章第2節「黎明期の人口思想」、第20章第6節「適度人口理論をめぐる諸問題」
人口大事典 2002年6月
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『人口ピラミッドがひっくり返るとき ―高齢化社会の経済新ルール―』ポール・ウォーレス（Paul Wallace）著、高橋健次訳
和田 光平
人口学研究 29 ( 29 ) 120 - 121 2001年12月
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Tommy Bengtsson and Osamu Saito （eds.） “Population and Economy: from Hunger to Modern Economic Growth”
人口問題研究 57 ( 2 ) 67 2001年6月
講演・口頭発表等
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将来の家族と働き方、そして将来人口のシミュレーション
和田光平
人口学研究会 定例研究会 ( 中央大学後楽園キャンパス ) 2019年3月 人口学研究会
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人口学の予測する未来とマーケティング
電通総研 2018年3月
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災害被害想定の人口学的再検証 －南海トラフ地震を事例に－
災害適応科学プラットフォーム 国際シンポジウム 2018年3月
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人口推計と災害予測
人口学研究会 定例研究会 2018年2月
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Japanese Financial Market Size Projections Based on the Demographic Segmentation
飯塚健太
アメリカ人口学会年次大会 2015年5月
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The Demographic Segmentation of the Financial Asset and the Projection of the Market Size in Japan
井上希
The 2014 Annual Meeting, Southern Demographic Association 2014年10月
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Market size projections based on the age structural changes of households in Japan
The Population Association of America 2011年3月
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Demographic Structural Changes in Japan : Fertility Decline and Population Trends
Australian Conference of Economists 09 2009年9月
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消費・投資におよぼす少子化の影響
第446回定例研究会,人口学研究会 2003年6月
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高齢化による受益負担の世代間格差について：世代会計の観点から
第453回定例研究会,人口学研究会 2003年3月
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高齢化による受益負担の世代間格差について：世代会計の観点から
人口・労働経済研究会,中央大学経済研究所 2003年3月
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先進諸国の晩産化とキャッチアップ効果
中央大学経済研究所人口・労働経済研究会合宿研究会,中央大学経済研究所 2002年3月
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新人口推計の考え方と少子化による日本経済への影響
社内講演会,三菱信託銀行本部 2002年3月
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「少子化の見通しに関する専門家調査」
社会保障審議会第3回人口部会,厚生労働省 2001年11月
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少子高齢化による日本経済および地域経済への影響
中央大学学術講演会,中央大学学員会東京大田区支部 2001年10月
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結婚と家族形成の経済分析
人口学研究会定例研究会,人口学研究会 2001年9月
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晩産化：30代のキャッチアップは可能か
日本人口学会第54回大会,日本人口学会 2001年6月
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マスプロ式「人口分析」トレーニングおよびゼミ式「人口研究」論文指導の実例
日本人口学会第53回大会,日本人口学会 2001年6月
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少子高齢化による日本経済および地域経済への影響
中央大学学術講演会,中央大学学員会東京杉並区支部 2001年6月
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これからの自治体の課題「少子化について」
東京都市町村職員研修所 2001年1月
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あなたのまちを診断いたします―少子・高齢化,過疎化という病とその処方箋―
中央大学学術講演会,中央大学学員会山形庄内支部 2000年9月
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あなたのまちを診断いたします―少子・高齢化,過疎化という病とその処方箋―
中央大学学術講演会,中央大学学員会静岡支部 2000年8月
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「少子化と日本経済（１）：置換水準を回復した場合の将来推計人口」
日本人口学会第52回大会,日本人口学会 2000年6月
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「日本における女子の結婚、出産、育児 ― ハザード分析を中心にして ―」
日本人口学会関東・東北地域部会,日本人口学会 1999年12月
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「出生のライフ・サイクルモデル分析」
日本人口学会第51回大会,日本人口学会 1999年6月
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「出生動学モデルとその実証的応用可能性について」
日本人口学会第50回大会,日本人口学会 1998年6月
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「女性労働者の就業意欲と家庭内労働の外部化」
日本人口学会第49回大会,日本人口学会 1997年6月
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「フランスにおける古代人口論争」
日本人口学会第47回大会,日本人口学会 1995年6月
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「カンティロンの人口経済モデル」
日本人口学会第46回大会,日本人口学会 1994年6月
受賞
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中央大学学術研究奨励賞
2009年3月 中央大学 第11回日本人口学会賞普及奨励賞受賞により
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第11回日本人口学会賞普及奨励賞
2008年6月 日本人口学会 『Excelで学ぶ人口統計学』（オーム社、2006年９月）
共同研究・競争的資金等の研究課題
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高年齢期平均余命の伸長に伴う長生きのリスクヘッジに関する実証研究
2017年1月 - 2017年12月
一般財団法人 全国勤労者福祉・共済振興協会 受託研究費
和田光平
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
配分額：998000円
平均寿命伸長の要因が、青壮年期までの死亡率低下から近年では主に高年齢期のそれへと移行しており、自分の死期をより早期と推定する長生きのリスクによる老後破産を予防するため、人口統計学による生存関数の将来推計結果を、貯蓄に関する経済モデルに組み合わせ、勤労者のライフコースに沿った共済や保険等の年金型金融商品の利用や多様な働き方に基づく生活資金のポートフォリオによる最適なリスクヘッジングを実証的に探究する。
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生存関数が矩形化する高齢人口の貯蓄行動と証券化商品の利用による長生きのリスクヘッジと世代間所得移転の研究
2014年4月 - 2016年3月
公益財団法人石井記念証券研究振興財団 民間助成金
和田光平
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人口動態を踏まえた日本の国と社会のかたち
2013年4月 - 2016年3月
学術振興会 受託研究費
阿部正浩
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生存関数が矩形化する高齢人口の貯蓄行動と生命保険利用による長生きのリスクヘッジと世代間所得移転の研究
2014年7月 - 2015年6月
公益財団法人かんぽ財団 民間助成金
和田光平
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被災地における実態調査と地理情報システムに基づいた被災高齢者のための商業・公共施設の最適立地分析と政策研究
2012年4月 - 2013年3月
公益財団法人大林財団 民間助成金
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応用人口学による医療サービス・医薬品市場の計量分析と地域医療政策 －デモグラフィック・マーケティングの応用として－
2010年4月 - 2011年3月
財団法人医療科学研究所 民間助成金
和田光平
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非典型労働の典型化と社会保障問題に関する研究
2005年4月 - 2008年3月
文部科学省 科学研究費補助金（日本学術振興会・文部科学省）
古郡鞆子
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少子高齢化および家族形態の変化が家計消費へ及ぼす影響の将来予測
2000年4月 - 2001年3月
財団法人家計経済研究所研究振興助成事業 研究振興助成