学位
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博士（経済学） （ 京都大学 ）
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修士（経済学） （ 京都大学 ）
学歴
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2008年3月
京都大学 経済学研究科 博士 単位取得満期退学
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2005年3月
京都大学 経済学研究科 修士 修了
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2001年3月
早稲田大学 政治経済学部 政治学科 卒業
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1996年3月
福井県立高志高校 卒業
経歴
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2012年4月 -
中央大学経済学部准教授
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2009年4月 - 2012年3月
中央大学経済学部助教
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2008年4月 - 2009年3月
京都大学経済研究所附属先端政策分析研究センター研究員
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2001年4月 - 2003年3月
福井県庁
所属学協会
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日本応用経済学会
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日本経済政策学会
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日本経済学会
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日本人口学会
研究キーワード
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人口学、応用計量経済学
研究分野
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人文・社会 / 公共経済、労働経済 / 財政・公共経済
論文
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Employee association in Japanese family and non-family SMEs 査読
Tsukasa Matsuura, Tomohiko Noda
International Journal of Manpower 2023年5月
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Living Arrangements and Subjective Well‑being of the Elderly in China and Japan 査読
Tsukasa Matsuura, Xinxin Ma
Journal of Happiness Studies 23 ( 3 ) 903 - 948 2022年
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The Influence of Unions on Wage in Japan: Taking into Account Factors to Corporate Governance
岡本弥
中央大学経済研究所年報 ( 52 ) 361 - 375 2020年9月
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フィリピンにおける人口増加が経済成長や貧困に与える影響
経済学論纂 60 ( 1 ) 259 - 276 2019年7月
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The Effects of Unions on Working Conditions in Japanese SMEs
IERCU Discussion Paper ( 305 ) 2019年2月
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The Financial Burden of Having Children and Fertility Differentials Across Development and Life Stages 査読
Junji Kageyama
Journal of Happiness Studies 19 ( 1 ) 1 - 26 2018年10月
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Employee representation in Japanese family and non-family SMEs
Tomohiko Noda
Munich Personal RePEc Archive 81539 2017年9月
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The Influence of Corporate Governance on Long-term Employment
岡本弥
神戸学院経済学論集 48 ( 1,2,3 ) 91 - 110 2016年12月
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松浦 司
中央大学経済研究所年報 ( 48 ) 1 - 14 2016年10月
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同族企業と日本的雇用慣行－中小企業データを用いた検証－ 査読
野田知彦
国民経済雑誌 213 ( 5 ) 1 - 16 2016年5月
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希望子ども数が出生行動に与える影響 査読
経済政策ジャーナル 11 ( 2 ) 2015年7月
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The Gender Differences in the Burden of Having Children: Evidence from Life Satisfaction Data
Kageyama Junji
IERCU Discussion Paper ( 255 ) 2015年7月
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子育ての経済的負担感は少子化を説明できるか？：満足度を利用した国際比較 査読
影山純二
行動経済学 8 106 - 109 2015年
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松浦 司
教育と文化 ( 74 ) 104 - 120 2014年1月
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松浦 司
地方財務 715 ( 715 ) 60 - 65 2014年1月
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野田知彦
経済政策ジャーナル 10 ( 1 ) 3 - 16 2013年4月
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希望子ども数の決定要因分析
経済学論纂 53 ( 5・6合併号 ) 2013年3月
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同族企業における人事・労務管理制度の形成と離職率への影響 査読
野田知彦
経済分析 ( 186 ) 137 - 162 2013年1月
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希望子ども数が出生行動に与える影響
KIER DISCUSSION PAPER SERIES 1201 2012年4月
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松浦 司
経済分析 185 ( 185 ) 46 - 66 2011年10月
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古郡鞆子, 李青雅
中央大学経済研究所年報 ( 41 ) 343 - 358 2010年10月
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世界の肥満化の実態、社会・経済的問題、および日本の肥満の一分析
古郡鞆子, 李青雅
中央大学経済研究所年報 ( 41 ) 319 - 342 2010年10月
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子ども数に関する選好は将来の出生率の指標となりうるか－パネルデータを用いた検証－
中央大学経済研究所ディスカッションペーパー ( 131 ) 2009年10月
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出生意図と出生行動 査読
松浦 司
経済分析 ( 181 ) 1 - 22 2009年1月
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松浦 司
季刊家計経済研究 ( 77 ) 52 - 60 2008年4月
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森剛志
医療経済研究 19 ( 2 ) 169 - 183 2007年11月
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浦川邦夫
生活経済学研究 26 ( 26 ) 13 - 30 2007年9月
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医師の開業・診療科選択に関する実証分析
森剛志
甲南経済学論集 48 ( 1 ) 15 - 32 2007年8月
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子どもと生活満足度 査読
松浦 司
日本経済研究 ( 57 ) 71 - 93 2007年7月
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浦川邦夫
季刊家計経済研究 ( 73 ) 61 - 70 2007年1月
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階層・学歴・学力が所得に与える影響
経済論叢 178 ( 3 ) 110 - 129 2006年9月
書籍等出版物
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Trends of Union Effect on Wage in China and Japan
Tsukasa Matsuura, Tianyao Jiāng（ 担当： 共著）
Springer Nature 2022年
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Employment, Retirement and Lifestyle in Aging East Asia
Xinxin Ma（ 担当： 共著）
Palgrave Macmillan 2021年5月
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有配偶者の出産意欲の日台比較
寺村絵里子編（ 担当： 分担執筆）
晃洋書房 2021年1月
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現代人口経済学
（ 担当： 単著）
日本評論社 2020年1月
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東京・多摩地域の総合的研究
シンポジウム研究叢書編集委員会（ 担当： 分担執筆）
中央大学出版部 2016年3月
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少子化は止められるか？
阿部正浩（ 担当： 分担執筆）
有斐閣 2016年3月
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現代リスク社会と3・11複合災害の経済分析
塩見英治, 谷口洋志編（ 担当： 分担執筆）
中央大学出版部 2014年12月
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人口の高齢化と労働政策
小崎敏男, 永瀬伸子（ 担当： 編集）
原書房 2014年11月
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首都圏の高齢化
井上孝, 渡辺真知子（ 担当： 分担執筆）
原書房 2014年3月
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高齢社会の労働市場分析
松浦司（ 担当： 編集 範囲: ４章）
中央大学出版部 2014年1月
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肥満と生活・健康・仕事の格差
古郡鞆子, 松浦司（ 担当： 編集）
日本評論社 2014年1月
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日本の家計行動のダイナミズムⅨ
瀬古美喜, 照山博司, 山本勲, 樋口美雄（ 担当： 分担執筆）
慶應義塾大学出版会 2013年6月
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学歴格差の経済学
橘木 俊詔, 松浦 司（ 担当： 単著）
勁草書房 2009年2月
MISC
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視点争点 東北地方で急低下する合計出生率
週刊エコノミスト 2024年3月
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視点争点 少子化問題で不可欠な六つの論点
週刊エコノミスト 2024年2月
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少子化を招いた「三つの油断」 貧困の増加に日本は備えを
週刊エコノミスト 42 - 46 2023年5月
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SDGsからみる人口と経済の関係について 招待
松浦 司
ESTRELA 342 8 - 14 2022年9月
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貧困と人的資源 ─ 健康と教育：マクロ指標でみるフィリピンの経済 第六回
改革者 40 - 41 2018年1月
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雇用と賃金:マクロ指標でみるフィリピンの経済 第五回
改革者 36 - 37 2017年12月
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人口成長が格差と貧困に与える影響:マクロ指標でみるフィリピンの経済 第四回
改革者 36 - 37 2017年11月
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インフレと失業:マクロ指標でみるフィリピンの経済 第三回
改革者 44 - 45 2017年10月
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人口成長率が資本蓄積に与える効果:マクロ指標でみるフィリピンの経済 第二回
改革者 36 - 37 2017年9月
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人口と経済成長の成長会計を用いた考察:マクロ指標でみるフィリピンの経済 第一回
改革者 36 - 37 2017年8月
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中室牧子著『「学力」の経済学』
改革者 2016年1月
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井堀利宏・金子能宏・野口晴子編『新たなリスクと社会保障』
松浦 司
人口学研究 50 ( 50 ) 97 - 100 2014年6月
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吉川徹編『長期追跡調査でみる日本人の意識変容 高度経済成長世代の仕事・家族・エイジング』
松浦 司
人口学研究 49 ( 49 ) 92 - 93 2013年6月
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樋口美雄他編『教育・健康と貧困のダイナミズム－所得格差に与える税社会保障制度の効果』
松浦 司
人口学研究 48 ( 48 ) 68 - 69 2012年6月
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人口負荷社会
教育と文化 ( 63 ) 2011年4月
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松浦 司
Int'lecowk 991 ( 7 ) 30 - 32 2009年7月
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少子化問題を考える
Int'lecowk ( 974 ) 28 - 30 2007年10月
講演・口頭発表等
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Aftermath of the Great East Japan Earthquake
The 18th East Asian Economic Association International Conference 2023年10月
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未婚状態が主観的厚⽣に与える影響の男⼥差につ いて
日本応用経済学会 2022年6月
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未婚状態が主観的厚⽣に与える影響の男⼥差につ いて
日本経済政策学会 2022年5月
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One-Person Households and Public Assistance in Japanese Elderly: An Analysis Using Prefectural Data
日本人口学会 2021年6月
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One-Person Households and Public Assistance in Japanese Elderly: An Analysis Using Prefectural Data
日本経済学会 2021年5月
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単身高齢世帯と高齢者の生活保護受給割合：都道府県別データを用いた検証
日本応用経済学会 2020年11月
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Living Arrangement and Well-being of the Elderly in China and Japan 国際会議
Xinxin Ma
The International Conference on Changing Family Life in East Asia 2020年9月 Research Center for Humanities and Social Sciences and the Institute of Ethnology at Academia Sinica
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The Effects of Unions on Employment Conditions in Japanese SMEs
応用経済学会 2020年6月
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Fertility Intention and Birth Behavior in Japan and Korea 国際会議
Asian & Australasian Society of Labour Economics 2019年12月 Asian & Australasian Society of Labour Economics
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Fertility Intention and Birth Behavior in Japan and Korea 国際会議
Population Association of Taiwan 2019年4月 Population Association of Taiwan
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出産意欲と出産行動-日韓パネルデータを用いた分析- 招待
日本経済政策学会関東部会 2018年12月
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出産意欲と出産行動-日韓パネルデータを用いた分析-
日本人口学会中部部会 2018年12月
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出産意欲と出産行動-日韓パネルデータを用いた分析-
人口学研究会 2018年11月
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The Gender Difference in the Burden of Having Children 国際会議
International Conference of the Japan Economic Policy Association 2018年10月 Japan Economic Policy Association
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Employee representation in Japanese family and non-family SMEs
UPSE-PCED Seminar, University of the Philippines Diliman 2018年2月
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Employee relations and representation in small and medium enterprises in Japan
Research seminar of Solair(school of Labor and Industrial Relations) in UP Diliman 2018年2月
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Employee representation in Japanese family and non-family SMEs
東京労働研究会 2017年10月
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The Gender Difference in the Burden of Having Children
UPSE-PCED Seminar, University of the Philippines Diliman 2017年10月
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The Gender Difference in the Burden of Having Children
17th Conference of the Science Council of Asia 2017年6月
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中小企業のガバナンス構造と労使コミュニケーション
人口学研究会 2017年2月
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中小企業のガバナンス構造と労使コミュニケーション
人口学研究会 2017年2月
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The Gender Difference in the Burden of Having Children
日本経済学会 2016年9月
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The Gender Difference in the Burden of Having Children
International Society for Quality of Life Studies 2016年8月
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The Gender Difference in the Burden of Having Children
日本応用経済学会 2015年11月
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Does the Financial Burden of Having Children Explain Fertility Differentials Across Countries?
行動経済学会 2015年11月
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子ども数が生活満足度に与える影響の国際比較
少子化対策の評価と提言 -考えよう、家族・企業・政府それぞれの役割- 2015年7月
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子ども数が生活満足度に与える影響の国際比較
日本経済政策学会 2015年5月
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東京の高齢化
人口学研究会 2015年1月
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首都圏の高齢化
第25回 中央大学学術シンポジウム 2014年12月
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子ども数が夫婦の幸福度に与える影響-World Value Surveyを用いた検証-
日本人口学会 2014年6月
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同族企業と日本的雇用慣行
日本経済政策学会 2014年5月
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希望子ども数が出生行動に与える影響
明海大学経済学会ワークショプ|rn|2013年度 第7回 2014年1月
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子ども数が生活満足度に与える影響
人口学会 2013年6月
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希望子ども数が出生行動に与える影響
日本経済政策学会 2013年5月
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人口の高齢化
人口学研究会 2013年4月
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人口減少社会が日本経済にもたらす影響
千葉大学法経学部公開講座 2012年10月
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希望子ども数の決定要因分析
人口学会東日本部会 2012年9月
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雇用と所得・資産－首都圏の高齢化－
人口学研究会 2012年9月
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希望子ども数が出生行動に与える影響
人口学会 2012年6月
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同族企業における人事・労務管理制度の形成と離職率への影響 ―中小企業に注目して―
企業研究会 2010年4月
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子ども数に関する選好は将来の出生率の指標となりうるか-パネルデータを用いた検証-
非線形理論研究会 2009年12月
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階層・学歴・所得 －３期間パネルデータによる検証－
生活経済学会 2008年6月
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労使関係と経営者
日本経済学会 2008年5月
共同研究・競争的資金等の研究課題
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価値観の変化から見るグローバリゼーションの帰結
研究課題/領域番号：17KT0037 2017年7月 - 2023年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 明海大学
影山 純二, 佐藤 一磨, 寺村 絵里子, 萩原 里紗, 松浦 司
配分額：17550000円 （ 直接経費：13500000円 、 間接経費：4050000円 ）
グローバリゼーションの結果、価値観がどう変化していくかという観点から、引き続き国際比較を中心に選好等に関する研究を行なっている。その中で、下記２冊の出版計画が進んでいる。
1, Family Values in East Asia: What Do Happiness Data Reveal? (仮)
本書では、グローバリゼーションの結果として、東アジアにおける家族に関する価値観がどのように変化しているか、日本、台湾、韓国のパネルデータを中心に分析している。特に子供や結婚、就業といった事柄の幸福度への影響の変化から、価値観の変化を考察している。なお本書は本科研メンバー全員の研究成果をまとめたものである。現在、データセットを最新のものに更新し、新たな知見を導入しつつ既存研究をアップデートして、各章ごとの分析方法を調整、統一化している。
2, Cliffy Altrusim (仮)
本書では、グローバリゼーションに伴い大きな問題となる「偏狭性 (parochial altruism)」を考察している。従来の研究では実験を用いて計測されていたが、本書では、サーベイデータを用いて導出している。この結果、偏狭性の背景にある社会経済的属性との関連が分析可能となり、偏狭性の原因を探ることが可能となる。またサーベイデータを用いることにより世界80ヵ国以上で比較可能となる。この結果、偏狭性が国別に見て大きな差があり、それがグローバリゼーションの進展を関係していることが見えてきた。本書は影山と萩原で準備している。
なお両書ともSpringerから出版することを予定している。 -
高齢者の単身世帯化が貧困と幸福度に与える影響
2017年4月 - 2022年3月
文部科学省 科学研究費補助金（日本学術振興会・文部科学省）－若手研究(B)
資金種別：競争的資金
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東アジアの少子化、配偶者マッチング機構と労働市場
研究課題/領域番号：15K03503 2015年10月 - 2019年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(Ｃ) お茶の水女子大学
永瀬 伸子, 水落 正明, 松浦 司, 寺村 絵里子, 横山 真紀, 新村 恵美
配分額：4550000円 （ 直接経費：3500000円 、 間接経費：1050000円 ）
労働市場と家族関係が、交際、婚姻、出産にどのような影響を与えるかを分析した。
分析の結果次の点が明らかとなった。低収入であること、非正規雇用に就いていること、親同居であることが交際を抑制すること。親の夫婦関係が良いとの認識が子どもの交際意欲を高めること。交際規範が大きく変化していること。仕事と家庭の両立支援策がすすんだ2010年以降、大卒女性の両立のしやすさは改善され、第1子出産後に正社員就業する女性が大幅に増加し、大卒女性では第１子出産が回復傾向にあること。しかし夫の家事育児分担が第2子出産に重要であり、職場規範がこれに影響すること。高卒層では雇用環境が悪く停滞していることである。 -
子ども数が夫婦の幸福度に与える効果の理論・計量分析
2013年4月 - 2015年3月
文部科学省 科学研究費助成事業 若手研究（Ｂ）
松浦 司
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肥満化が労働者、企業、社会に与える影響とその経済学的分析
2009年4月 - 2012年3月
文部科学省 科学研究費補助金（日本学術振興会・文部科学省）－基盤研究(C)
資金種別：競争的資金
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男女共同参画と少子化問題
2008年4月 - 2009年3月
民間助成金
資金種別：競争的資金
委員歴
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2024年2月 - 現在
立川市 総合戦略・SDGs推進委員会委員長
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2023年10月 - 現在
立川市 長期総合計画審議会副委員長
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2020年6月 - 現在
人口学会 編集委員会副委員長